手段が目的になると未来が見えなくなる
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
原発の新安全基準で統一見解発表…政府
政府は１１日、全国の原子力発電所を対象にした安全性の新基準に関する「政府統一見解」を決定した。
新たな安全評価を２段階で行う。定期検査で停止中の原発の運転再開については、想定を上回る現象に対し、どの程度安全上の余裕があるかを評価し、その結果をもとに可否を判断するとした。
具体的な検査項目は今後、内閣府の原子力安全委員会が決めるとしており、運転再開の時期はなお不透明だ。
新基準は、菅首相と枝野官房長官、海江田経済産業相、細野原発相が同日午前、首相官邸で詰めの協議を行い、枝野氏が記者会見で発表した。
安全評価は、〈１〉定期検査で停止中の原発の運転再開を判断する１次評価〈２〉運転中の原発の継続・中止を判断する総合的な２次評価―の２段階で行う。
定期検査中の原発に対しては、１次評価として、運転再開の判断にあたり、安全上重要な施設などが設計上の想定を超える現象に対し、どの程度安全上の余裕があるか（「安全裕度」）を評価するとした。２次では、欧州諸国が導入したストレステスト（耐性検査）を参考に、従来の安全基準より厳しい基準で総合的に可否を判断するとした。
読売新聞 7月11日(月)11時35分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
菅総理が思いつきで馬鹿なことを言ったばかりに(2011/07/07の記事、「自分の家のことよりも、よその家の誕生会の方が大切だという」 参照)、本来ただの追加試験であるはずのストレステストが「安全性の絶対指標」のようなものにすり替えられてしまった。
いつもながら「狙って日本の足を引っ張っているのか？」といいたくなる菅内閣のやり方である。
この追加基準は、本来「すべての原子炉が定期検査に入った後」を見据えて出されてきたもの。とりあえず今夏はまだ「みんな我慢」の意識が残っているので、長期的な視点でエネルギー政策を考える際の材料の一つとして役立てるようにしていくべきだろう。
さて、そんな長期的な視点どころか「基礎的な科学視点」すら持てない政治屋連中が、
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
「メガソーラー」早くも誘致合戦 全国自治体が「孫社長詣」
大規模太陽光発電所（メガソーラー）の建設機運が高まる中で、「メガソーラーはぜひ当地に」と、誘致をめぐって全国の自治体が動き出した。北海道苫小牧市はメガソーラーの誘致に、岩倉博文市長が2011年7月8日に東京・港区のソフトバンクを訪ねた。
メガソーラーの建設には広い土地が必要だ。日照時間が年間を通じて安定的に確保することも「条件」とされる。その用地をめぐり、誘致合戦が早くも熱を帯びてきたようだ。
■北海道だけで18の自治体が名乗り
新たに自然エネルギー発電事業に参入したソフトバンクは、500メガワット（50万キロワット）、敷地面積約1000ヘクタールのメガソーラーを、全国10か所に建設する計画。5月に神奈川県や埼玉県、静岡県など19の自治体と旗揚げした「自然エネルギー協議会」の参加自治体は、7月5日現在で36道府県（関西広域連合を含む）に膨らんだ。
「自然エネルギー協議会」に参加する北海道が6月に、道内の市町村に対してメガソーラー事業への参加を呼びかけたところ、道内だけでも、札幌市や帯広市など17の自治体が手をあげた。また苫小牧市は、別途ソフトバンクと交渉にあたっている。
6月下旬には札幌市の上田文雄市長が孫社長に面会し直談判したとされる。札幌市は「サッポロさとらんど」の約5ヘクタールの土地を建設用地として選定を検討している。
一方、もともとソフトバンクが苫東地域を候補地にあげていた北海道苫小牧市は、「5月にソフトバンクの関係者が現地を視察に訪れた」という。「苫東地域は広大で平坦な土地で、日射量も道内では高い水準」と力が入る。
岩倉市長が上京し、孫社長に直接要請したい考えだ。
■経済活性化、雇用創出に大きな期待
自治体がメガソーラーの誘致に熱心な背景には、地域経済の活性化や雇用確保につながるからだ。とくに岩手、宮城、福島、茨城の被災地は「復興への足がかり」としての期待は大きい。
宮城県東松島市も候補地の一つで、同市は「複数から提案をいただいています」と話す。そのうちの1社が三井物産だ。
三井物産のメガソーラー計画は東京海上アセットマネジメント投信と組んで100億円のファンドを立ち上げ、資金を調達。1か所あたり出力1～2メガワット（1000キロワット）の発電能力をもつ発電所を、全国10か所に建設する計画。三井物産は「交渉中の自治体はありますが、現時点では決まっていません」と話している。
メガソーラーの誘致には多くの自治体が続々と名乗りをあげている。たとえば、旧秋田空港跡地への誘致を検討する秋田市や、湖南工業団地を抱える滋賀県湖南市、島根県では出雲や益田、安来など9市町が遊休地や売れ残っている工業団地などへの誘致を狙う。
ある自治体は「うまく取り組まないと企業が来なくなって、地元の活性化のチャンスを失うことにもなりかねない」と話しており、誘致合戦はますます激しくなりそうだ。
J-CASTニュース 7月10日(日)10時32分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
「次世代の箱物行政」とばかりに孫社長がぶち上げたメガソーラー発電事業の誘致に走っている。
やれやれ。
「玄海原子力発電所を何としても動かしたくない、再稼働停止のシンボルにしたい」という勢力を応援するマスコミが、
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
玄海町長実弟企業が九電工事、１５年で５６億円
九州電力玄海原子力発電所が立地する佐賀県玄海町の岸本英雄町長の実弟が経営する建設会社「岸本組」（本社・佐賀県唐津市）が２００８年度までの１５年間に、九電発注の原発関連工事だけで少なくとも約１１０件、総額約５６億円分を受注していたことがわかった。
原発の再稼働を巡っては、九電が岸本町長の了承を条件の一つにしている。再稼働の判断を握る立地自治体の首長の親族企業が、九電から多額の工事を受注している実態に、識者は「一種の隠れ献金ではないか」と指摘している。
岸本組の工事経歴書などによると、同社は１９９４年度以降、消防倉庫、固体廃棄物貯蔵庫、原発従業員の社宅修理など様々な原発関連工事を受注。２００８年着工の温室熱供給設備設置工事など１億円を超える事業を多数請け負っている。
読売新聞 7月11日(月)14時49分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
こんな話をほじくり出してきているが、こんなものは何も原子力発電所だから癒着しているというものでもない。何度も拙ブログで指摘している小沢問題の本質、「地方の実力者が金の流れを握って人を動かし、政治に寄り添う」話の一つに過ぎない。
もしメガソーラー発電所が誘致されるとなれば、同じように地方では政治家に関係した土建屋が工事を受注し、金の流れを握るだろう。
かつて「工業団地」という形で多くの地域が税金を使って整地した跡がそのまま荒廃している例は枚挙にいとまがない。民主党が「公共事業悪玉論」を唱えた時に人々が安易にその流れに乗ってしまったのも、そういう過去の事例があったから。
しかし、ここにきてまた同じ轍が踏まれようとしているのだから、あの「悪玉論」に頷いたのはなんだったのかという話にもなろう。
「太陽光発電＝クリーン」というイメージだけでこの「誘致合戦」が正当化されてしまうのならば、なるほど、「小沢問題の本質」である「地方の構図」には、政権交代など何の変化も及ぼしていないということだ。
自然エネルギー礼賛者は、何かあると「ドイツを見習え」というが、これについてはおもしろい研究レポートがある。
http://www.engy-sqr.com/watashinoiken/iken_htm/feed_in_tarif_ono100328.pdf(ドイツは間違った 全量固定価格買取制度（フィード・イン・タリフ）は正反対の結果 2010.3.28 小野章政) というもので、ドイツ・ノルトライン・ヴェストファーレン州(日本人になじみ深いデュッセルドルフを州都とする州である)が出資して作った公社で経済エネルギー省に所管されるシンクタンク、「ライン・ヴェストファーレン経済研究協会」が自国の「固定価格買い取り制度」がドイツ経済にもたらした影響を分析したものの邦訳で、そこでははっきりと「固定価格買い取りは失敗であった」と書かれているのだ。
詳しくはリンク先のPDFファイルを読んでもらうのがいいと思う(内容的にも平易な文章と豊富なグラフでとても理解しやすい形になっているので)が、要約すると、
1.「固定価格買い取り制度」があっても、自然エネルギー発電が発電量に占める割合は「補助的」なものを脱するとこまでは増えていない。
2.太陽光発電を増やすことで、温暖化ガス削減コストが逆に増加した。
3.雇用の面でも、高い電気料金による産業の停滞や中国などから発電パネルを購入したことで国内の雇用が逆に減った。
4.不安定な自然エネルギーを補完するためのバックアップ火力発電所で使う天然ガス購入で、資源物資をロシアに頼ることになり、安全保障上の問題が生じた。
5.法律で太陽光発電などを優遇(保護)してしまったことで技術革新の芽が逆に摘まれてしまった。
6.これらの事のために、ドイツ人はこの法律が規定した向こう二十年間、高い電気料金という負債を押し付けられている。
というもので、レポートは「こんな負担を国民に押し付けるより、政府は研究開発に資本を向けるべきだった」と結論付けている。
産経新聞がどこかの学者の話として、「自然エネルギーは天候任せなので安定した発電ができない。子供でも分かるこの話が、なぜか大人ほど理解できなくなる」と書いていたが、この「メガソーラーに群がる利権屋」たちを見ると、その理解を阻んでいるのは「金」ということになるのだろう。(上のJ-CASTの記事で「地域経済の活性化や雇用確保につながる」という一文があるが、ドイツの例では「固定価格で買い取り」をやってそういう施設を作っても、差し引きマイナスになるということがすでに分かっている)
原子力といえば「利権」といっておけば論破した気持ちになっている人間がまだヤフーのニュースコメント欄にもいるが、自民党政権が「ベストミックス政策」を推進した一番大きな理由は電力の安定供給を維持するためで、そのために発電原料の多様性を求めるという考えが出てきたのだ。
「脱原発」「次世代エネルギー」を議論する際にも、何より一番守らなくてはならないものがこの「安定性の維持」であるところは変わらない。(電力会社の地域独占も、この「安定供給」のための制度である)
代替エネルギー話は、決して論点のすり替えではないのだ。すり替えは、「起きてもいない事故が必ず起こる」かのようにいうことで、「では今の原子力技術をより安定的に使って次世代につなげるにはどうしていくか」といった「バトンタッチ議論」を封印しようとしている「反核に主導される脱原発論者」の方である。
ストレステストも本来はそういう議論の中でなされるべき話なのに、ただ延命に使おうとする総理と政局のネタに使おうとする野党、さらには面白おかしくそれをおあるメディアによって歪められてしまっているのだから、まったく不毛な話である。
そしてこういう低級な争いの中で貧乏くじを引かされるのは、ドイツの「固定価格買い取り制度」と同じように、いつも国民なのだ。
おまけ。
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
玄海原発を韓国が注目 釜山から２００キロ
九州電力玄海原子力発電所（佐賀県玄海町）の運転再開をめぐり、韓国で憂慮の声が上がっている。南部の釜山から玄海原発までは直線距離で約２００キロ。反原発の市民団体などは「ひとたび事故が起きれば、韓国にも放射能汚染が及ぶのでは」と懸念している。
玄海原発でのプルサーマル計画の中止を求めてきた韓国の市民団体「環境運動連合」は４日、運転再開に反対の立場を表明。別の市民団体「エネルギー正義行動」の李憲錫（イ・ホンソク）代表は「地震の多い日本は脱原発へ進むべきだと思うが、運転再開はその流れに完全に背くものだ」と批判した。
釜山市の古里（コリ）原発１号機の稼働中止訴訟に関わる姜東奎（カン・ドンギュ）弁護士も「福島の教訓は、原発は一国の問題ではなく国境を越えて影響が及ぶということだ」とし、慎重な対応を求めた。
asahi.com 2011年7月4日22時56分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
(2011/06/24の記事、日本が食い物にされようとしている) で取り上げた孫ソフトバンク社長の韓国公演に感化されたか、韓国人が同じいい方で玄海原子力発電所の再稼動にいちゃもんをつけてきている。
なにが「地震の多い日本は脱原発へ進むべきだと思うが、運転再開はその流れに完全に背くものだ」であろうか。
そういうことは、
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
高層ビルで謎の揺れ＝住民に退去命令―韓国
【ソウル時事】韓国ソウル東部の高層ビル「テクノマート」が5日午前、約10分間にわたり上下に揺れ、入居者ら約500人が退避する騒ぎがあった。原因は不明で、地元の広津区は安全確認のため、入居者に最低3日間の退去命令を出した。聯合ニュースが報じた。
テクノマートは39階建てのオフィスビルと大型商業ビルから成る。揺れはオフィスビルの中高層階で感知された。入居者は「目まいがするほど建物が上下に揺れた」と話している。
当時、現場付近で地震はなかった。聯合ニュースは「土台の一部が損傷した可能性がある」との専門家の分析を伝えた。
時事通信 7月5日(火)16時42分
＜高層ビルで謎の揺れ＞強制退去命解除、しかし振動原因は分からず＝韓国
ソウル市広津区九宜洞（クァンジング・クイドン）テクノマートに下されていた入居者強制退去命令が７日午前９時に解除された。管轄の広津区役所側は「今のところ、建物崩壊の危険はない」と明らかにした。パク・ジョンヨン広津区副区庁長はこの日午後７時３０分、テクノマート事務棟で記者ブリーフィングを開き、「韓国施設安全公団（理事長キム・ギョンス）が５～６日に２度、合計１６時間にわたって地下６階と地上７階（振動が発生した階）に対する緊急安全点検を実施した結果、建物構造上の問題はなかった」と明らかにした。パク副区庁長はしかし「振動原因の可能性がある販売棟１１階の４Ｄ（体験）映画館は引き続き立ち入りを統制し、ジム（１２階）の使用も制限する」と説明した。続いて「市民の不安を解消し、正確な原因を解明するために、約３カ月間の精密安全点検を実施する」と付け加えた。
次は主要疑問点に対するパク・クビョン施設安全公団建築室長ら担当者の答弁だ。
--建物の揺れ原因は何か。
「今のところ、４Ｄ映画館とジムで発生した振動が凝縮されて揺れが起きたものと把握している。しかし、今のところ正確な原因というよりは推測だ」
--どうして上下で揺れたのか。
「今回の振動は地盤の問題ではなく、建物の上層部で起きた機械の振動に該当する。機械の振動の場合、建物のほぼ全体が上下に揺れるものだ。プライムセンターのように狭くて細長い建物は風や機械の振動による揺れがたびたび発生する」
これに対して延世大のキム・サンヒョ教授（土木環境工学）など一部の専門家は「４Ｄ映画館やジムの振動が大きいからといって、柱に乗ってその振動が３０階以上の高層まで到達したという話は聞いたことがない」と疑問を呈した。
中央日報日本語版 7月7日(木)10時5分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
こんなビルを建てている国の原子炉に対してこそいわれる言葉ではないか！
「釜山市の古里（コリ）原発１号機の稼働中止訴訟に関わる姜東奎（カン・ドンギュ）弁護士」も、他国の原子炉に文句をつける前に、(2011/06/24の記事、日本が食い物にされようとしている) で書いた「ビニール一枚でヒューズが飛んで停止した」古里2号機を停止して廃炉にするよう運動するべきではないのか？
そして、こういう外国人の動きに呼応するかのように、
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
玄海原発再開阻止求め抗議 佐賀県庁で市民ら
(写真、asahi.comより。佐賀県庁での抗議行動には俳優の山本太郎さん（中央）も参加した＝佐賀市)
九州電力玄海原発２、３号機の運転再開に反対する市民が１１日、佐賀県庁内で抗議行動をした。政府が打ち出した安全性評価（ストレステスト）の実施に反発。古川康知事との面会を求め庁舎内になだれ込むなど、一時は騒然となった。
市民団体の呼びかけで２００人以上が参加。俳優の山本太郎さん（３６）も駆け付け「今使っている電力がたくさんの人の命を犠牲にしているのなら、僕は使いたくない」と訴えた。
市民らは庁舎内に入り、応対した県原子力安全対策課の職員に「子どもたちの未来を考えて再稼働しないで」「脱原発の議論を始めてほしい」などと訴えた。
asahi.com 2011年7月11日21時29分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
この玄海原子力発電所を「浜岡に続くシンボルにしよう」と左巻き軍団が圧力行動に出ている。
九電メール事件を「やらせ」というのならば、こういうやつらを「市民」というのも「イデオロギーに乗っかったやらせ」だ。
が、それにしても、このぶんでは彼ら、原子力発電所が事故を起こさなければ突撃自爆テロぐらい起こしそうな勢いである(冷笑)。
ここにもまた頭の悪い俳優が顔を出して叫んでいるが、「今使っている電力がたくさんの人の命を犠牲にしているのなら」というのなら、あんたが駆け付けるのは佐賀県庁ではない。
毎年数千人の死亡者を出している鉱山で掘られている石炭を使っている火力発電所だ！
本日のゲゲゲ。
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
伝説の「野人」発見か？足跡5つ見つかる―重慶市城口県
(写真、Record Chinaより。湖北省神農架の「野人博物館」にて)
2011年7月10日、中国重慶市城口県で「野人」が目撃され、湖北省の自然保護区「神農架林区」に住むと言われている伝説の「神農架野人」ではないかと話題になっている。華龍網が伝えた。
「野人」を目撃したのは城口県高観鎮の村民、王太召（ワン・タイジャオ）さん（42）。王さんによると、6月2日の明け方、畑仕事をしていると林の中から大きな音が聞こえたため、顔を上げてみると、全身を赤黄色い毛で覆われた“怪物”が現れた。驚いた王さんはすぐにその場から逃げ去った。
王さんの目撃談によると、その“怪物”の身長は160センチ～170センチくらい。鼻と口は人間とソックリだったが、服を着ておらず、全身が毛で覆われており、頭の毛は身体の毛の2倍ほど長かった。王さんは逃げる途中、木の陰に隠れて“怪物”の様子を観察したが、畑の辺りをぐるぐる歩いただけで、すぐに林の中に戻っていったという。
そして7月9日、高観鎮の鎮長と城口県公安局、地元テレビ局の記者ら8人が現場を検証したところ、はっきりと足跡が残っていた。比較的深い足跡で、大きさは20センチ～30センチ、歩幅も広かった。（翻訳・編集/NN）
Record China 7月12日(火)10時15分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
私が子供の頃はあちこちの雑誌でこういう「不思議性物」の特集が組まれていたもので、中国の｢奥地｣はそういうものの宝庫でもあった。今ではかなり「人権的にどうよ」というものもあったが(笑)。
UMAの一大供給地であった中国も、近代の発展で水木一郎が高度経済成長期に感じた「妖怪の喪失」を起こし、その地位を失っていくばかり。(その代わりに｢新たな危険物伝説｣が大陸のあちこちで起きているが)
そんな中、まだこういう話が出てくるのは、何やらほっとするような気がする。
まあ、あんまり本格的な科学調査を行ったりしないで。「ロマンフィルター」を心に持った人たちにこの場を任せておいてもらいたいものだな(笑)。
原発の新安全基準で統一見解発表…政府
政府は１１日、全国の原子力発電所を対象にした安全性の新基準に関する「政府統一見解」を決定した。
新たな安全評価を２段階で行う。定期検査で停止中の原発の運転再開については、想定を上回る現象に対し、どの程度安全上の余裕があるかを評価し、その結果をもとに可否を判断するとした。
具体的な検査項目は今後、内閣府の原子力安全委員会が決めるとしており、運転再開の時期はなお不透明だ。
新基準は、菅首相と枝野官房長官、海江田経済産業相、細野原発相が同日午前、首相官邸で詰めの協議を行い、枝野氏が記者会見で発表した。
安全評価は、〈１〉定期検査で停止中の原発の運転再開を判断する１次評価〈２〉運転中の原発の継続・中止を判断する総合的な２次評価―の２段階で行う。
定期検査中の原発に対しては、１次評価として、運転再開の判断にあたり、安全上重要な施設などが設計上の想定を超える現象に対し、どの程度安全上の余裕があるか（「安全裕度」）を評価するとした。２次では、欧州諸国が導入したストレステスト（耐性検査）を参考に、従来の安全基準より厳しい基準で総合的に可否を判断するとした。
読売新聞 7月11日(月)11時35分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
菅総理が思いつきで馬鹿なことを言ったばかりに(2011/07/07の記事、「自分の家のことよりも、よその家の誕生会の方が大切だという」 参照)、本来ただの追加試験であるはずのストレステストが「安全性の絶対指標」のようなものにすり替えられてしまった。
いつもながら「狙って日本の足を引っ張っているのか？」といいたくなる菅内閣のやり方である。
この追加基準は、本来「すべての原子炉が定期検査に入った後」を見据えて出されてきたもの。とりあえず今夏はまだ「みんな我慢」の意識が残っているので、長期的な視点でエネルギー政策を考える際の材料の一つとして役立てるようにしていくべきだろう。
さて、そんな長期的な視点どころか「基礎的な科学視点」すら持てない政治屋連中が、
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
「メガソーラー」早くも誘致合戦 全国自治体が「孫社長詣」
大規模太陽光発電所（メガソーラー）の建設機運が高まる中で、「メガソーラーはぜひ当地に」と、誘致をめぐって全国の自治体が動き出した。北海道苫小牧市はメガソーラーの誘致に、岩倉博文市長が2011年7月8日に東京・港区のソフトバンクを訪ねた。
メガソーラーの建設には広い土地が必要だ。日照時間が年間を通じて安定的に確保することも「条件」とされる。その用地をめぐり、誘致合戦が早くも熱を帯びてきたようだ。
■北海道だけで18の自治体が名乗り
新たに自然エネルギー発電事業に参入したソフトバンクは、500メガワット（50万キロワット）、敷地面積約1000ヘクタールのメガソーラーを、全国10か所に建設する計画。5月に神奈川県や埼玉県、静岡県など19の自治体と旗揚げした「自然エネルギー協議会」の参加自治体は、7月5日現在で36道府県（関西広域連合を含む）に膨らんだ。
「自然エネルギー協議会」に参加する北海道が6月に、道内の市町村に対してメガソーラー事業への参加を呼びかけたところ、道内だけでも、札幌市や帯広市など17の自治体が手をあげた。また苫小牧市は、別途ソフトバンクと交渉にあたっている。
6月下旬には札幌市の上田文雄市長が孫社長に面会し直談判したとされる。札幌市は「サッポロさとらんど」の約5ヘクタールの土地を建設用地として選定を検討している。
一方、もともとソフトバンクが苫東地域を候補地にあげていた北海道苫小牧市は、「5月にソフトバンクの関係者が現地を視察に訪れた」という。「苫東地域は広大で平坦な土地で、日射量も道内では高い水準」と力が入る。
岩倉市長が上京し、孫社長に直接要請したい考えだ。
■経済活性化、雇用創出に大きな期待
自治体がメガソーラーの誘致に熱心な背景には、地域経済の活性化や雇用確保につながるからだ。とくに岩手、宮城、福島、茨城の被災地は「復興への足がかり」としての期待は大きい。
宮城県東松島市も候補地の一つで、同市は「複数から提案をいただいています」と話す。そのうちの1社が三井物産だ。
三井物産のメガソーラー計画は東京海上アセットマネジメント投信と組んで100億円のファンドを立ち上げ、資金を調達。1か所あたり出力1～2メガワット（1000キロワット）の発電能力をもつ発電所を、全国10か所に建設する計画。三井物産は「交渉中の自治体はありますが、現時点では決まっていません」と話している。
メガソーラーの誘致には多くの自治体が続々と名乗りをあげている。たとえば、旧秋田空港跡地への誘致を検討する秋田市や、湖南工業団地を抱える滋賀県湖南市、島根県では出雲や益田、安来など9市町が遊休地や売れ残っている工業団地などへの誘致を狙う。
ある自治体は「うまく取り組まないと企業が来なくなって、地元の活性化のチャンスを失うことにもなりかねない」と話しており、誘致合戦はますます激しくなりそうだ。
J-CASTニュース 7月10日(日)10時32分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
「次世代の箱物行政」とばかりに孫社長がぶち上げたメガソーラー発電事業の誘致に走っている。
やれやれ。
「玄海原子力発電所を何としても動かしたくない、再稼働停止のシンボルにしたい」という勢力を応援するマスコミが、
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
玄海町長実弟企業が九電工事、１５年で５６億円
九州電力玄海原子力発電所が立地する佐賀県玄海町の岸本英雄町長の実弟が経営する建設会社「岸本組」（本社・佐賀県唐津市）が２００８年度までの１５年間に、九電発注の原発関連工事だけで少なくとも約１１０件、総額約５６億円分を受注していたことがわかった。
原発の再稼働を巡っては、九電が岸本町長の了承を条件の一つにしている。再稼働の判断を握る立地自治体の首長の親族企業が、九電から多額の工事を受注している実態に、識者は「一種の隠れ献金ではないか」と指摘している。
岸本組の工事経歴書などによると、同社は１９９４年度以降、消防倉庫、固体廃棄物貯蔵庫、原発従業員の社宅修理など様々な原発関連工事を受注。２００８年着工の温室熱供給設備設置工事など１億円を超える事業を多数請け負っている。
読売新聞 7月11日(月)14時49分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
こんな話をほじくり出してきているが、こんなものは何も原子力発電所だから癒着しているというものでもない。何度も拙ブログで指摘している小沢問題の本質、「地方の実力者が金の流れを握って人を動かし、政治に寄り添う」話の一つに過ぎない。
もしメガソーラー発電所が誘致されるとなれば、同じように地方では政治家に関係した土建屋が工事を受注し、金の流れを握るだろう。
かつて「工業団地」という形で多くの地域が税金を使って整地した跡がそのまま荒廃している例は枚挙にいとまがない。民主党が「公共事業悪玉論」を唱えた時に人々が安易にその流れに乗ってしまったのも、そういう過去の事例があったから。
しかし、ここにきてまた同じ轍が踏まれようとしているのだから、あの「悪玉論」に頷いたのはなんだったのかという話にもなろう。
「太陽光発電＝クリーン」というイメージだけでこの「誘致合戦」が正当化されてしまうのならば、なるほど、「小沢問題の本質」である「地方の構図」には、政権交代など何の変化も及ぼしていないということだ。
自然エネルギー礼賛者は、何かあると「ドイツを見習え」というが、これについてはおもしろい研究レポートがある。
http://www.engy-sqr.com/watashinoiken/iken_htm/feed_in_tarif_ono100328.pdf(ドイツは間違った 全量固定価格買取制度（フィード・イン・タリフ）は正反対の結果 2010.3.28 小野章政) というもので、ドイツ・ノルトライン・ヴェストファーレン州(日本人になじみ深いデュッセルドルフを州都とする州である)が出資して作った公社で経済エネルギー省に所管されるシンクタンク、「ライン・ヴェストファーレン経済研究協会」が自国の「固定価格買い取り制度」がドイツ経済にもたらした影響を分析したものの邦訳で、そこでははっきりと「固定価格買い取りは失敗であった」と書かれているのだ。
詳しくはリンク先のPDFファイルを読んでもらうのがいいと思う(内容的にも平易な文章と豊富なグラフでとても理解しやすい形になっているので)が、要約すると、
1.「固定価格買い取り制度」があっても、自然エネルギー発電が発電量に占める割合は「補助的」なものを脱するとこまでは増えていない。
2.太陽光発電を増やすことで、温暖化ガス削減コストが逆に増加した。
3.雇用の面でも、高い電気料金による産業の停滞や中国などから発電パネルを購入したことで国内の雇用が逆に減った。
4.不安定な自然エネルギーを補完するためのバックアップ火力発電所で使う天然ガス購入で、資源物資をロシアに頼ることになり、安全保障上の問題が生じた。
5.法律で太陽光発電などを優遇(保護)してしまったことで技術革新の芽が逆に摘まれてしまった。
6.これらの事のために、ドイツ人はこの法律が規定した向こう二十年間、高い電気料金という負債を押し付けられている。
というもので、レポートは「こんな負担を国民に押し付けるより、政府は研究開発に資本を向けるべきだった」と結論付けている。
産経新聞がどこかの学者の話として、「自然エネルギーは天候任せなので安定した発電ができない。子供でも分かるこの話が、なぜか大人ほど理解できなくなる」と書いていたが、この「メガソーラーに群がる利権屋」たちを見ると、その理解を阻んでいるのは「金」ということになるのだろう。(上のJ-CASTの記事で「地域経済の活性化や雇用確保につながる」という一文があるが、ドイツの例では「固定価格で買い取り」をやってそういう施設を作っても、差し引きマイナスになるということがすでに分かっている)
原子力といえば「利権」といっておけば論破した気持ちになっている人間がまだヤフーのニュースコメント欄にもいるが、自民党政権が「ベストミックス政策」を推進した一番大きな理由は電力の安定供給を維持するためで、そのために発電原料の多様性を求めるという考えが出てきたのだ。
「脱原発」「次世代エネルギー」を議論する際にも、何より一番守らなくてはならないものがこの「安定性の維持」であるところは変わらない。(電力会社の地域独占も、この「安定供給」のための制度である)
代替エネルギー話は、決して論点のすり替えではないのだ。すり替えは、「起きてもいない事故が必ず起こる」かのようにいうことで、「では今の原子力技術をより安定的に使って次世代につなげるにはどうしていくか」といった「バトンタッチ議論」を封印しようとしている「反核に主導される脱原発論者」の方である。
ストレステストも本来はそういう議論の中でなされるべき話なのに、ただ延命に使おうとする総理と政局のネタに使おうとする野党、さらには面白おかしくそれをおあるメディアによって歪められてしまっているのだから、まったく不毛な話である。
そしてこういう低級な争いの中で貧乏くじを引かされるのは、ドイツの「固定価格買い取り制度」と同じように、いつも国民なのだ。
おまけ。
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
玄海原発を韓国が注目 釜山から２００キロ
九州電力玄海原子力発電所（佐賀県玄海町）の運転再開をめぐり、韓国で憂慮の声が上がっている。南部の釜山から玄海原発までは直線距離で約２００キロ。反原発の市民団体などは「ひとたび事故が起きれば、韓国にも放射能汚染が及ぶのでは」と懸念している。
玄海原発でのプルサーマル計画の中止を求めてきた韓国の市民団体「環境運動連合」は４日、運転再開に反対の立場を表明。別の市民団体「エネルギー正義行動」の李憲錫（イ・ホンソク）代表は「地震の多い日本は脱原発へ進むべきだと思うが、運転再開はその流れに完全に背くものだ」と批判した。
釜山市の古里（コリ）原発１号機の稼働中止訴訟に関わる姜東奎（カン・ドンギュ）弁護士も「福島の教訓は、原発は一国の問題ではなく国境を越えて影響が及ぶということだ」とし、慎重な対応を求めた。
asahi.com 2011年7月4日22時56分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
(2011/06/24の記事、日本が食い物にされようとしている) で取り上げた孫ソフトバンク社長の韓国公演に感化されたか、韓国人が同じいい方で玄海原子力発電所の再稼動にいちゃもんをつけてきている。
なにが「地震の多い日本は脱原発へ進むべきだと思うが、運転再開はその流れに完全に背くものだ」であろうか。
そういうことは、
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
高層ビルで謎の揺れ＝住民に退去命令―韓国
【ソウル時事】韓国ソウル東部の高層ビル「テクノマート」が5日午前、約10分間にわたり上下に揺れ、入居者ら約500人が退避する騒ぎがあった。原因は不明で、地元の広津区は安全確認のため、入居者に最低3日間の退去命令を出した。聯合ニュースが報じた。
テクノマートは39階建てのオフィスビルと大型商業ビルから成る。揺れはオフィスビルの中高層階で感知された。入居者は「目まいがするほど建物が上下に揺れた」と話している。
当時、現場付近で地震はなかった。聯合ニュースは「土台の一部が損傷した可能性がある」との専門家の分析を伝えた。
時事通信 7月5日(火)16時42分
＜高層ビルで謎の揺れ＞強制退去命解除、しかし振動原因は分からず＝韓国
ソウル市広津区九宜洞（クァンジング・クイドン）テクノマートに下されていた入居者強制退去命令が７日午前９時に解除された。管轄の広津区役所側は「今のところ、建物崩壊の危険はない」と明らかにした。パク・ジョンヨン広津区副区庁長はこの日午後７時３０分、テクノマート事務棟で記者ブリーフィングを開き、「韓国施設安全公団（理事長キム・ギョンス）が５～６日に２度、合計１６時間にわたって地下６階と地上７階（振動が発生した階）に対する緊急安全点検を実施した結果、建物構造上の問題はなかった」と明らかにした。パク副区庁長はしかし「振動原因の可能性がある販売棟１１階の４Ｄ（体験）映画館は引き続き立ち入りを統制し、ジム（１２階）の使用も制限する」と説明した。続いて「市民の不安を解消し、正確な原因を解明するために、約３カ月間の精密安全点検を実施する」と付け加えた。
次は主要疑問点に対するパク・クビョン施設安全公団建築室長ら担当者の答弁だ。
--建物の揺れ原因は何か。
「今のところ、４Ｄ映画館とジムで発生した振動が凝縮されて揺れが起きたものと把握している。しかし、今のところ正確な原因というよりは推測だ」
--どうして上下で揺れたのか。
「今回の振動は地盤の問題ではなく、建物の上層部で起きた機械の振動に該当する。機械の振動の場合、建物のほぼ全体が上下に揺れるものだ。プライムセンターのように狭くて細長い建物は風や機械の振動による揺れがたびたび発生する」
これに対して延世大のキム・サンヒョ教授（土木環境工学）など一部の専門家は「４Ｄ映画館やジムの振動が大きいからといって、柱に乗ってその振動が３０階以上の高層まで到達したという話は聞いたことがない」と疑問を呈した。
中央日報日本語版 7月7日(木)10時5分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
こんなビルを建てている国の原子炉に対してこそいわれる言葉ではないか！
「釜山市の古里（コリ）原発１号機の稼働中止訴訟に関わる姜東奎（カン・ドンギュ）弁護士」も、他国の原子炉に文句をつける前に、(2011/06/24の記事、日本が食い物にされようとしている) で書いた「ビニール一枚でヒューズが飛んで停止した」古里2号機を停止して廃炉にするよう運動するべきではないのか？
そして、こういう外国人の動きに呼応するかのように、
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
玄海原発再開阻止求め抗議 佐賀県庁で市民ら
(写真、asahi.comより。佐賀県庁での抗議行動には俳優の山本太郎さん（中央）も参加した＝佐賀市)
九州電力玄海原発２、３号機の運転再開に反対する市民が１１日、佐賀県庁内で抗議行動をした。政府が打ち出した安全性評価（ストレステスト）の実施に反発。古川康知事との面会を求め庁舎内になだれ込むなど、一時は騒然となった。
市民団体の呼びかけで２００人以上が参加。俳優の山本太郎さん（３６）も駆け付け「今使っている電力がたくさんの人の命を犠牲にしているのなら、僕は使いたくない」と訴えた。
市民らは庁舎内に入り、応対した県原子力安全対策課の職員に「子どもたちの未来を考えて再稼働しないで」「脱原発の議論を始めてほしい」などと訴えた。
asahi.com 2011年7月11日21時29分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
この玄海原子力発電所を「浜岡に続くシンボルにしよう」と左巻き軍団が圧力行動に出ている。
九電メール事件を「やらせ」というのならば、こういうやつらを「市民」というのも「イデオロギーに乗っかったやらせ」だ。
が、それにしても、このぶんでは彼ら、原子力発電所が事故を起こさなければ突撃自爆テロぐらい起こしそうな勢いである(冷笑)。
ここにもまた頭の悪い俳優が顔を出して叫んでいるが、「今使っている電力がたくさんの人の命を犠牲にしているのなら」というのなら、あんたが駆け付けるのは佐賀県庁ではない。
毎年数千人の死亡者を出している鉱山で掘られている石炭を使っている火力発電所だ！
本日のゲゲゲ。
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
伝説の「野人」発見か？足跡5つ見つかる―重慶市城口県
(写真、Record Chinaより。湖北省神農架の「野人博物館」にて)
2011年7月10日、中国重慶市城口県で「野人」が目撃され、湖北省の自然保護区「神農架林区」に住むと言われている伝説の「神農架野人」ではないかと話題になっている。華龍網が伝えた。
「野人」を目撃したのは城口県高観鎮の村民、王太召（ワン・タイジャオ）さん（42）。王さんによると、6月2日の明け方、畑仕事をしていると林の中から大きな音が聞こえたため、顔を上げてみると、全身を赤黄色い毛で覆われた“怪物”が現れた。驚いた王さんはすぐにその場から逃げ去った。
王さんの目撃談によると、その“怪物”の身長は160センチ～170センチくらい。鼻と口は人間とソックリだったが、服を着ておらず、全身が毛で覆われており、頭の毛は身体の毛の2倍ほど長かった。王さんは逃げる途中、木の陰に隠れて“怪物”の様子を観察したが、畑の辺りをぐるぐる歩いただけで、すぐに林の中に戻っていったという。
そして7月9日、高観鎮の鎮長と城口県公安局、地元テレビ局の記者ら8人が現場を検証したところ、はっきりと足跡が残っていた。比較的深い足跡で、大きさは20センチ～30センチ、歩幅も広かった。（翻訳・編集/NN）
Record China 7月12日(火)10時15分
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋
私が子供の頃はあちこちの雑誌でこういう「不思議性物」の特集が組まれていたもので、中国の｢奥地｣はそういうものの宝庫でもあった。今ではかなり「人権的にどうよ」というものもあったが(笑)。
UMAの一大供給地であった中国も、近代の発展で水木一郎が高度経済成長期に感じた「妖怪の喪失」を起こし、その地位を失っていくばかり。(その代わりに｢新たな危険物伝説｣が大陸のあちこちで起きているが)
そんな中、まだこういう話が出てくるのは、何やらほっとするような気がする。
まあ、あんまり本格的な科学調査を行ったりしないで。「ロマンフィルター」を心に持った人たちにこの場を任せておいてもらいたいものだな(笑)。