実店舗は対人ビジネスならではの強みを活かせ

最近のキーワードの１つに「デジタル化」があります。

菅首相は所信表明演説で「今回の感染症では、行政サービスや民間におけるデジタル化の遅れ、（中略）様々な課題が浮き彫りになりました」と述べました。

私は、「行政サービス」と「民間」を同列に扱っていることに違和感を覚えましたが、それはさておき、デジタル化が社会を根本から変えると多くの人が述べています。

マスコミも毎日のように「デジタル〇〇」などと、大騒ぎをしていますよね。でも中小零細企業は、そんなことに流されていては、まともな経営などできはしません。

当然ですが、デジタルそのものは、魔法の杖などでは決してないのです。

特にフィットネス施設では、デジタル以前に「対人ビジネスならではの強み」を活かすことで、デジタルにはできない有利さがあることを忘れてはいけません。

その点を理解することなく、流行に乗じて「デジタル活用だ」、「オンラインフィットネスだ」などと経営者や幹部が騒ぎ立てているようでは、未来はありません。

私も最近よく「オンラインフィットネスはどうでしょうか？」とか、「オンラインフィットネスを始めたのですが利用者がほとんどいなくて困っています」と言った質問や悩みを聞きます。ですが、そんな上っ面なことでフィットネスビジネスが上手くいくはずはありません。

もちろん、私だってデジタル活用を否定するつもりは毛頭ありませんよ。

ですが、その前に問うべきことは、「顧客（会員）にもっと満足してもらうために自社は何をすればいいのだろうか」と、顧客満足向上について考えることでしょう。

デジタル（オンライン）はそれを実現するためのツールの１つでしかありません。

そもそもオンラインフィットネス専業者が山ほどいるなかで、流行りのツールにばかり目が向いているようでは、これから先の熾烈な競争に勝つことは到底できないでしょう。

コロナ禍で経営が大変だからと言って流行ものに飛びついたり、右往左往するのではなく、会社（経営者）として何をしたいのか、誰を喜ばせたいのか、それらが明確かどうか。

それさえ確固としていれば、その方向にひたすら突っ走っていくだけのことです。

右往左往している暇があったら、断固たる決意で前へ突き進む。それが、コロナ禍における経営者・幹部の本来の役割なのです。

本日も最後までお読み頂きありがとうございます。

それでは次号をお楽しみに！