フィットネスの会員数・売上高を爆発的に増やす非常識な発想法

2025年２月５日（水）

こんにちは。

ウェルネスビズの田村真二です。

立春（２月３日）が過ぎた途端、今シーズン最強の寒波が日本列島を襲っています。寒さに負けず、元気にお過ごしください！

さて、「10年ひと昔」という言葉も、今は「３年ひと昔」、いや「１年ひと昔」の時代です。

例えば、chocoZAP（チョコザップ）はブランド開始から１年５カ月で、未顧客層を中心にフィットネス会員数100万人（2024年11月時点で130万人）を突破し、国内No.１となりました。

この例が示す通り、顧客獲得や情報拡散のスピードはかつてない速さです。

これは、参加率５％程の国内フィットネス業界にとって大きなチャンスであり、先手を打って新たな需要を生み出すサービスを提供すれば、数年で100万人規模の会員獲得も可能です。

このように、日本のフィットネス業界は成長余地が大きく、健康維持や増進に貢献できる価値ある業界ですが、発展には課題もあります。

その１つが、既存事業者の多くが業界や自社の常識に囚われ過ぎていることです。

多くの施設や設備、サービス、価格、マーケティング、広告などが画一的で、「カーブス」など一部を除き、同業態の施設では、店名以外は違いが見えづらいのが現状です。

企業を成長させるには、自社や国内の常識を疑い、視野を外に広げて海外の先行事例や異業種の成功事例から学び、対象顧客の視点で考える思考習慣が重要です。

例えば、「ジムにはスタッフが必要だ」「24時間ジムはトレーニングマシンだけで良い」「会費水準はこの水準が常識」といった無意識の線引きが、可能性を制限していることもあります。

しかし、その線引きは誰が決めたのでしょうか？

常識は過去のものであり、そこに留まる限り未来はありません。

実際、スタッフ不在で24時間営業するチョコザップ、大型ジムを月会費10ドル前後で提供するアメリカの企業、月額20万円という高額でマンツーマンサービスを提供する当社のクライアントなど、常識外れのジムが国内外には存在します。

さらに異業種に目を向けると、倉庫（バックルーム）をなくした「コストコ」や、従業員のけが防止のため厨房から包丁をなくした「サイゼリヤ」なども成功例です。

慣れ親しんだ常識を疑うのは簡単ではありませんが、成長を妨げる最大の敵は「常識」です。

その逆に、常識を疑い新たな価値を生み出すことが、会員数や売上高増加への近道となるのです。

変化の激しい時代において、現状維持に甘んじ新しいことを試さないことこそが最大のリスクです。

すでに１カ月が過ぎましたが、2025年を「挑戦の年」あるいは「実験の年」にしていきましょう。

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それでは次号をお楽しみに！