フィットネス施設の売上高を増やす3つの方法 |  ☆サクセスby田村真二

フィットネス施設の売上高を増やす3つの方法

 

 

今日は「フィットネス施設の売上高を増やす3つの方法」についてお伝えします。

 

 

ですがその前に、コロナ禍でショッキングなニュースを目にしましたのでシェアします。

 

 

ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランド(OLC)が試練に直面」という新聞記事を先日読みました。

 

 

同社は1996年の上場以来、黒字経営を続けてきました。しかし先月29日に、今期の連結最終損益が511億円の赤字(前期は622億円の黒字)になりそうだと発表。

 

 

臨時休園の実施や入園者数を制限した運営により、大幅な減収減益となります。入園制限は来期も続ける見通しで、収益回復への道のりは険しいようです。

 

 

今期はグループを挙げて固定費や諸経費を前期と比べ「計500億円削減する」としていますが、それでも巨額の赤字を計上する見通しです。

 

 

これはまさに、フィットネス業界と同じ構図だと思うのですが、、、

 

 

OLCのテーマパーク事業が中期的な成長に向けて取り組む売上増対策の内容、それは数年来、私がフィットネス業界関係者様に提案してきたものと同じです。

 

 

「夢の国」だからと言って、魔法を使って業績を改善できるわけではありません。内容は、実に現実的でして・・・

 

 

 

東京ディズニー 来場制限で苦境、客単価アップに懸命

 

 

新型コロナウイルスで東京ディズニーリゾート(TDR)の来場者を増やせないなか、運営会社のOLCは客単価アップに知恵を絞っています。

 

 

「売上高=来場者数×客単価」ですから、入園制限下で売上高を回復させるには自ずと客単価アップに取り組まざるを得ません。

 

 

そこでTDRでは、①単価の高い酒類販売の拡大(10月からディズニーランドの一部レストランで酒類の提供を開始)、②需要などによってチケット価格が変わる「ダイナミックプライシング」の導入検討、③「ファストパス」の有料化を検討、などを行っています。

 

 

TDRでは今年4月にチケット代を値上げしたばかりですので(例:1デーパスポート大人7,500円→8,200円など)、チケット代値上げ以外の地道な方法で客単価アップに取り組み、少しでも苦境をしのぐ方針です。

 

 

 

フィットネス施設の売上高を増やす方法は3つあるが・・・

 

 

TDRと同様、フィットネス施設の売上高は「会員数×客単価」(会員外売り上げを除く)。

 

 

したがって、売上高を増やすには①会員数を増やす、②客単価を上げる、③会員数を増やしつつ客単価を上げる、の3つの方法があるということです。

 

 

ただしコロナ禍では感染予防対策のために、マシンの台数制限やレッスン参加人数の利用制限を行っているフィットネス施設は、まさにTDRと同じ構図といえます。

 

 

つまり、従来のような会員数拡大戦略のみで売上高を拡大させるのは、利用制限を設けない限り物理的に困難である一方で、客単価アップに売上高アップの余地があるということです。

 

 

理由をご説明しましょう。

 

 

 

今すぐ客単価アップ施策の実行を!

 

 

実は、フィットネスクラブ業界はこれまで客単価がほとんど上昇せず(客単価アップ取り組みがされておらず)、ここ数年間は8千円台前半にとどまっています(下図参照)。

 

 

 

 

 

言い換えれば、コロナ禍で会員数拡大余地が少ない一方で、客単価アップの余地はまだあると言うことです。今は、客単価アップこそが売上高アップの最善策なのです。

 

 

実際、当社のクライアント先のケースでは数年間で客単価を2倍(200%)にアップさせ、売上・利益大幅増を実現させた企業もあります(下図参照)。

 

 

 

 

 

 

もしあなたがフィットネス施設の経営・運営に携わっていて、これまで客単価アップにあまり取り組んで来なかったのなら(上から目線に感じられるかもしれませんが)「一刻も早く客単価アップに取り組まれるべきです」と私は強くお勧めします。

 

 

また、客単価アップ取り組みは、会員獲得取り組みに比べて費用ははるかに少なくすみますから利益(と会員満足)の向上にも直結します。

 

 

会員数拡大は重要課題かもしれません。しかしまずは、生存のためにも一刻も早く客単価アップに取り組み、売上高・利益アップを目指すべきではないでしょうか。

 

 

 

本日も最後までお読み頂きありがとうございます。

それでは次号をお楽しみに!