今すぐ行うべき「低価格ジム」対策、5つの取り組み |  ☆サクセスby田村真二

今すぐ行うべき「低価格ジム」対策、5つの取り組み

 

こんにちは。田村真二です。

 

 

 

間もなく11月に突入です。今年も残すところ2カ月あまりとなりました。

 

 

同じ2カ月でも年始からの2カ月とは違って、時がたつのが(ものすごく)早いと感じる時期になりました。

 

 

危険なのは、世の中がものすごいスピードで変化しているうえに、日常の忙しさからそうした変化に気づくことができず、毎日同じことを繰り返しているだけ。「気づいた時には、時すでに遅し」ということがある、ということです。

 

 

さらに、もう1つ大事なことがあります。それは、変化に気づいた時に、一体、どう対応すればいいのか、ということです。

 

 

例えば今、国内フィットネス業界では「低価格ジム」「格安ジム」「バジェット型クラブ」など、いろいろな呼び方がありますが、「月会費3千円未満のジム・スタジオ」が続々オープンし始めています。

 

 

この大きな変化に、既存の企業・プレイヤーの皆様は、今後どう対処していけばいいのか、というものがあります。今日は、この大事な視点、変化を知ることとその対応・・・  についての考察を書きました。時間をつくってぜひお読みください。

 

 

 

いよいよ国内フィットネス業界にも「低価格ジム」時代が到来

 

 

最近、「月会費2~3千円台」の低価格ジムの出店が全国で増えているのを知っていますか?(実は私も月会費2,980円のジムに入会しています)。

 

 

スポーツジムやフィットネスクラブの月会費といえば、日本では7千円~1万円台が常識ですが、アメリカと同様、今後はその常識が大きく変わるかもしれません。

 

 

先週、イオン幕張新都心(千葉・千葉市)を訪問した際にも、月会費3千円のジムがオープンしていました。

 

 

 

 

 

 

小売業界はもちろん、アパレル業界や飲食業界、ホテル業界や航空業界、理美容業界や整体・マッサージ業界、そしてついに、国内フィットネス業界にも(私が数年前から指摘していた)「低価格ジム・クラブ」の一大ブームが巻き起ころうとしています。

 

 

いま私は「ブーム」といいましたが、フィットネス参加率が20%近いアメリカ(日本は4%程度)ですでに起きているように、低価格ジム・クラブは「主流」へと発展する可能性が高いと私は見ています。

 

 

「私もそうなると思う」「確かにそうかもしれない」とお考えの(先見の明がある)既存プレイヤーの皆様は、それを前提とした自社の戦略・戦術の見直しを今すぐ行う必要があるでしょう。

 

 

 

低価格(バジェット)ジム・フィットネス業態、小規模専門ブティック業態の台頭

 

 

世界のフィットネス協会IHRSAによれば、2010年から2015年では北米の会員数は+5%、クラブ数は+10%。アジア・太平洋は、会員数は+5%、クラブ数は+45%になっています(IHRSA発表)。

 

 

 

アメリカでは、会員数に比べてクラブ数の伸びが大きい

 

 

フィットネス大国のアメリカ(北米)では、低価格のジム・フィットネスサービスを提供する「バジェット業態」や小規模専門サービスを提供する「ブティック業態」の出店を中心に、市場拡大が続いています。

 

 

2012年から2015年のバジェット業態、ブティック業態の成長率は以下の通りです。(アメリカを始め)世界的な傾向としてバジェット業態、ブティック業態の会員数が増加していることがわかります。

 

 

 

 

バジェット型クラブ(日本円で月会費3千円未満)の普及が(アメリカに比べて)周回遅れの日本では、いまのところ一部の企業しか施設展開をしていません。

 

 

しかしながら、アメリカではすでに10年以上にわたってバジェット型クラブの店舗数と会員数が伸びていることから、日本でも今後急速に普及・拡大することが見込まれます。

 

 

 

バジェット型クラブの特徴とその影響

 

 

2017年世界ナンバーワンの売上高と会員数を有する「プラネット・フィットネス」を始めとするバジェット型クラブは、どんなサービスを提供しているか知っていますか?

 

 

バジェット型クラブの月会費は10~20ドルが一般的で、最近は「5ドルのジム」というところも出てきています。また、10~20ドルの月会費でプールやジャグジー、スタジオのグループエクササイズなどの施設やサービスを提供しているところもあります。

 

 

アメリカと日本のフィットネス業界に精通する株式会社ブラボーグループ代表取締役のジョン・B・ボードマン氏は、今後のフィットネス業界に起こると予想することの1つに、「バジェットクラブの過剰供給により価格競争が起こる(例:Planet Fitness、Crunch、Blink、YouFit、Chuze Fitnessなど)」と述べています(『Fitness Business No96』)。

 

 

私もまったく同感ですし、日本も例外ではありません。月会費2千円台でジムを多店舗展開するアクトスwill_GやFIT365のように、すでにその芽は出始めていますが、バジェット型クラブの本格的拡大はまさにこれからといったところです。

 

 

バジェット型クラブ(とブティック型クラブ)の台頭で、一番影響を受けるのはどこか?

 

 

経年劣化で老朽化している総合型クラブやジム・スタジオ型クラブ、ターゲット設定があいまいで独自の強みを持たないクラブやスタジオです。

 

 

安かろう悪かろうのジムやクラブならさほど影響はないかもしれませんが、アクトスwill_GやFIT365を見る限り、決して「悪かろう」ではありません。近い将来、低価格でありながら付加価値の高い設備やサービスを提供するプレイヤーも出てくるでしょう。

 

 

アメリカのフィットネス業界や異業種の例を見ればわかる通り、計り知れないほどのインパクトを国内フィットネス業界にもたらすことになると私は考えています。

 

 

また、アメリカと日本のフィットネスクラブの会員一人当たり単価を比較したある調査によれば、日本はアメリカよりも単価が「2倍強」高くなっています。言い換えれば、今後は下がる可能性が十分あるということです(しかも急速に)。

 

 

 

今すぐ行うべき「低価格ジム」対策、5つの取り組み

 

 

今後日本でも低価格ジム・クラブが普及するであろうことを踏まえて、今すぐ行うべき取り組みを5つ挙げます。参考にしていただければ幸いです。

 

 

取り組み1:国内外の低価格ジム・クラブのホームページを検索して、施設・機器・

        サービ内容・料金等を知る。

     

           ご参考)

           アクトスwii_G   https://www.axtos.com/

     FIT365              https://fit365.jp/

       Planet Fitness     https://www.planetfitness.com/

     Crunch Fitness   https://www.crunch.com/

     Blink Fitness      https://www.blinkfitness.com/   

     Youfit                https://www.youfit.com/gyms

           Chuze Fitness    https://chuzefitness.com/

 

 

取り組み2:国内の低価格ジムを見学・体験する(ストア・コンパリゾン)。

 

 

※業界関係者の方(経営者・経営幹部)でしたら、対策1・2は必須です。

 

 

取り組み3:国内の低価格ジムに入会する(会員の立場で利用して確かめる)。

 

 

取り組み4:海外(主にアメリカ)の低価格ジムを見学する(ハードルは高いですが効

        果絶大。できれば見学だけではなく、体験・入会してみる)。

 

 

取り組み5:1~4を行った上で、自社の戦略・戦術を再構築する。

 

      視点1:月会費は据え置き、価値の増大を目指す。

 

     視点2:月会費外収入の増大を目指す。

 

     視点3:自ら低価格ジム業態を開発・運営する。

 

     視点4:視点1~3を複数組み合わせる。

 

     視点5:低価格ジムのFC(フランチャイズ)に加盟する。

 

 

 

いかがでしたでしょうか。いずれにしても月会費3千円未満の低価格ジムの時代はすでに始まっていますし、商圏内の同業他社にも影響を与え始めています。

 

 

近い将来、アメリカのように月会費2(~1)千円未満のジムが出現するかもしれません。そうなると、全国にあるどの既存プレイヤーも影響を受けることになるでしょう。

 

 

もっとも見方を変えれば、低価格のフィットネスサービスが普及することで、日本のフィットネス市場の大幅拡大が見込まれます(いまの参加率はたったの4%程度ですから)。

 

 

私は、日本のフィットネス施設の会費水準がアメリカ並みに下がることで(加えて施設数が増えることで)、フィットネス参加率は10%程度(現在の約2.5倍)までは伸びるだろうと見ています。

 

 

また、価格の安さに魅力を感じて参加する人がいる一方で、ブティック型スタジオのように、より自分に合った施設やサービスに価値を感じる人もいます。

 

 

ですから、新旧プレイヤーを問わず、自社がターゲットする人は誰で、その人に合った価値は何かを考え、自社独自のサービス提供に努めることが大切だと私は思います。

 

 

その点において、低価格業態の普及・拡大は、日本のフィットネス業界の脅威ではなくチャンスであり、市場規模拡大のきっかけとなるでしょう。

 

 

それでは次号をお楽しみに!

 

田村真二

 

 

低価格ジム対策には5つの対策取り組みに加えて、このプログラムをお勧めします。

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