A major newspaper reported the composite photograph used in a civil war by cult 'SokaGakkai' and Suga administration.

Read this article to find out how to deceive a criminal group (SokaGakkai  , LDP , Koreans in Japan and Sympathizer) in civil war and national overthrow.

Please translate this sentence from Japanese to English (Google translation)

 

※ 7/25 20:00 一部にリンク切れのURLを掲載してしまいましたので、URLを訂正しました。

 

創価学会と自公政権が起こした国家転覆、内乱、世論誘導で用いているフェイクの真相を大手紙が報じるに至った。

以下に、毎日新聞、産経新聞とハーバービジネスオンライン紙(フジテレビ系)の記事を転載した。

偽造、捏造や大衆扇動をするための手口と、それを政治犯罪に転用する方法を一般人でもわかるようやさしく論理的に説明しているから読みやすい。

この記事を読めば、4年以上に亘って怪しげな情報を発信し続ける、あのカルト集団に対して抱いている疑問や疑念が一掃されるだろう。

 

 

【転載開始】
( HARBOR BUSINESS Online 2018年5月2日号)

ついにAIによる「新たな性犯罪」が増殖! 海外で広がる「ハイテクコラ画像」被害


財務省・福田淳一事務次官のセクハラ疑惑など、性に関するスキャンダルが日本社会を賑わせている。
 そんな最中、世界各国ではテクノロジーを使った新たな性犯罪への懸念が高まっている。そのテクロジーとは、人工知能(AI)を使ったイメージ生成だ。

ディープラーニングなどのAI技術は、画像解析分野で大きな成果を発揮してきたが、昨今では特定の人物と卑猥な写真を合成する最新技術としても進歩し始めている。
分かりやすく言えば、本物と見分けのつかない「アイコラ写真」を生成できてしまうツールになるという訳だ。
また画像はおろか、動画さえも生成できてしまう「ディープフェイク」なる技術が登場し、セレブや有名人を対象に被害が拡大している状況がある。

 隣国・韓国ではすでに、AIによる「画像生成」や「ディープフェイク」が、プライバシー問題、また性犯罪と関連した領域で議論され始めている。
直近では、韓国の大統領官邸・青瓦台の「国民請願掲示板」に、ディープフェイクなど新手のテクノロジー犯罪を防いでくれという要求が殺到しているというニュースが大きな話題となった。昨年12月30日に締め切られた、「一般人を侮辱する写真流布を処罰してほしい」また、「デジタル性犯罪規定の強化」というタイトルの請願には、それぞれ12万3288人、1万763人が署名した。

「ディープフェイクの制作と配布を防いでほしい」という請願も相次いでいる。請願文を書いた人物は、「あらゆる売春、裸(写真)の合成依頼、ディープフェイクデータが行き来する海外に拠点を構えたSNSを捜査するため、より多くの警察人員と予算を投入してほしい」「ディープフェイクは、それ自体が厳然とした性犯罪」などと訴えている。

 韓国の国会では、合成写真やフェイク動画を制作した人物を「性的暴行処罰法」なる国内法の適用・処罰対象とするという内容の法改正案が発議されている。自由韓国党のミン・ギョンウク議員は、今年2月に提出した改正案で「(わいせつ合成物は)被害者の性的羞恥心と人格権を侵害するため、性暴行法で処罰されることが妥当」と指摘した。

 韓国の放送通信審議委員会も、性に関する違法撮影物、肖像権侵害情報だけを担当する「デジタル性犯罪対策チーム」の新設を進めている。デジタル性犯罪情報を先回りしてブロックするための技術も、並行して開発していく計画である。

 一方、警察組織はサイバー性犯罪捜査チームを発足し捜査力を増強しているものの、その捜査には限界があると吐露している。韓国メディアの取材に答えた警察関係者は、「合成ポルノが流通される場所は主に海外サイトであり、国際協調が必要(中略)児童ポルノや個人が撮影したリベンジポルノとは異なり、一般的なポルノは合法的な国が多く国際協調が容易ではない」と述べている。

 また、合成物自体が真偽を選別できないほど精巧に作成されており、被害者の積極的な申告がなければ取り締まりが難しいという点も課題として挙げられている。韓国警察は「有名芸能人ではない一般の方々を警察がモニタリングしたり、合成の有無を判断することは容易ではない(中略)新たな被害を防ぐためにも、被害者が認知した後すぐに警察に通報することが重要」と強調している。

 数年前から、元恋人への怨恨などを理由にネット上にわいせつな写真をばらまく「リベンジポルノ」が各国で社会的な問題として浮上しているが、今後は人工知能を使った写真合成や、フェイク動画の存在がプライバシー侵害や性犯罪のツールとして利用されていく可能性が非常に高い。
画像や動画を生成する人工知能はビジネス的に大きな潜在力を秘めているものの、悪用されれば性犯罪だけではなく、政治工作や大衆扇動などにも利用される危険性すら秘めているため、関連法の整理やルール作りが急務となっていきそうだ。

 


(2018年5月2日 HARBOR BUSINESS Online)
https://hbol.jp/164905/

 

【転載終了】

とのことだ。特に着目すべき点はここだ。

画像や動画を生成する人工知能はビジネス的に大きな潜在力を秘めているものの、悪用されれば性犯罪だけではなく、政治工作や大衆扇動などにも利用される危険性すら秘めているため関連法の整理やルール作りが急務となっていきそうだ。

創価学会と安倍・菅政権がやっている行為そのものである。
匿名通信ソフト「Tor」暗号化SNSアプリ「Signal」 などを使って、ディープウェブなどと言われる犯罪者御用達なアングラサイトに、リベンジポルノまがいの「ディープフェイク」を貼り付けて、創価学会が敵視している方々を誹謗中傷しながら、創価学会の宣伝、教宣をしたり、自公政権にとって都合のいい政治的宣伝を垂れ流す。
ネガティブキャンペーンにうってつけの技術ということだ。

 

扇動的かつ刺激的な映像、動画、デマを、何百万人という犯罪者(創価信者、自民党・公明党関係者、在日)が配信し、自作自演やサクラといった古典的な手法を用いながら、連中が発信するプロパガンダ(政治的な宣伝)に、人々が食いつくよう仕向ける。
大衆扇動である。

そして有害情報を取得した者が、SNSなどを使って有害情報を二次的に拡散させる。

おじさん、おばさん世代以降の人はご存知であろうが、「不幸の手紙」や「こっくりさん」などの都市伝説は早めに規制しておかないと社会問題に発展してしまう性質があるということで、学校では不健康な遊びをしないよう教師は生徒に厳しく指導をしていた。
ところが、今は自公政権のもと、創価学会が中心的になって、アングラサイトに有害情報を掲載し、AIを利用した次世代合成写真製造技術を悪用して、大衆扇動、信用毀損、政治的宣伝をしているではないか。

以上の国家犯罪については、警察、地方自治体、企業、その他団体がしっかりと認めており、「国民が日本で安心してくらせるよう尽力する」と約束した職員もいたが、政治犯罪であることを理由に対策の難しさや法律が曲げられてしまう(国家権力で犯罪に加担させられてしまう)ことの口惜しさもにじませていた。
 

結局のところ、犯罪者たちが6年もかけてやっていたゲリラ活動は、自分たちのプロパガンダ(政治的な宣伝)を見聞きしてくれる、情報インフラを整備することだったのである。
※2年前にも以上のことをこのブログ上で暗に示唆して、皆様に注意喚起はしておいた。

 

犯罪者が発信する、扇動的かつ刺激的な情報には大した意味など無く、創価学会が敵視する人達を誹謗しながら、政治的宣伝を効果的なものにするためのスケープゴート(生贄)をいつまでも攻撃し続けるための理由づくりに過ぎない。

この手の犯罪は、戦前からロシア、中国、アメリカなどで使い古された陳腐なものなのであるが、
日本は島国ゆえ侵略や戦争と無縁な反面、政治的な犯罪や策謀に対してはめっぽう弱く、侵略や攻撃を受けても、国民は日本に何が起きているのか事情を理解できていない。


たとえば、韓国が竹島に軍事基地を建設したり、中国人が日本の土地を爆買いしても、宗教の仮面をつけた韓国北朝鮮系のカルト教団(創価学会)が内乱を起こしても、それを侵略の危機と捉えられない恐ろしい一面がある。

だから、私のほか忖度しないジャーナリスト、政治家が、『真実』を発信しているのである。

引く続き、こちらの記事もご覧頂きたい。


【転載開始】

 

(毎日新聞2020年10月2日号)
人工知能(AI)を使ってポルノ動画の出演者の顔を女性芸能人の顔にすり替えた「ディープフェイクポルノ」をインターネット上で公開したとして、警視庁と千葉県警は2日、熊本市中央区黒髪5、大学生、林田拓海(21)と、兵庫県三田市三輪1、システムエンジニア、大槻隆信(47)の両容疑者を名誉毀損と著作権法違反容疑で逮捕したと発表した。
同庁によると、ディープフェイクポルノを巡る摘発は全国で初めて。

 逮捕容疑は2019年12月~20年7月ごろ、市販のポルノ動画の出演者の顔を女性芸能人の顔とすり替えた動画を作成してネット上で公開し、芸能人の名誉を傷つけ、元の動画の制作会社の著作権を侵害したとしている。
林田容疑者は芸能人2人と制作会社4社、大槻容疑者は芸能人2人と制作会社3社について立件された。

 警視庁保安課によると、林田容疑者は自身が運営する有料サイトで偽動画を公開して約80万円を受け取っており「お金が欲しかった」、大槻容疑者は「第三者から評価を得るために公開した」と共に容疑を認めている。
両容疑者はメールで技術的な相談をしており、ネット上で入手できるフリーソフトを使用。林田容疑者は約150本、大槻容疑者は約250本の偽動画を公開し、ネット上では「ディープフェイク職人」と呼ばれていた。同庁などが19年に実施したサイバーパトロールで発覚した。

 国内でディープフェイク自体を規制する法律はない。俳優らの地位向上に取り組む日本芸能実演家団体協議会(芸団協)は「ディープフェイクポルノは俳優らの人格権を侵害しており、規制する法整備を期待したい」としている。【柿崎誠、鈴木拓也】

ディープフェイクポルノ
 人工知能(AI)の技術「ディープラーニング(深層学習)」と「フェイク(偽物)」を組み合わせた造語「ディープフェイク」のうち、女性芸能人の顔を市販のポルノ動画にはめ込んで作成した偽動画。2017年に米国のネットサイトに無断で投稿されたのが始まりとされ、オランダのサイバーセキュリティー会社「ディープトレイス」によると、19年7月には世界で約1万4000件まで急増した。米国の一部の州では、ディープフェイクポルノの公表などを規制する州法がある。ディープフェイクを巡っては、米国などで政治家の発言や行動を捏造することなども問題視されている。

(毎日新聞2020年10月2日号)
https://mainichi.jp/articles/20201002/k00/00m/040/076000c
※掲載期間が過ぎているため、バックアップサイトの方をリンクします。

 

【転載ここまで】

続けてこちらの記事もご覧頂きたい。

【転載開始】

人工知能(AI)を使って精巧に偽造された動画「ディープフェイク」が近年、世界で広まっている。作成技術の発達で真偽の判別が困難になっており、政治家の発言や行動が捏造されて混乱を招いた例も出現。米国では11月3日の大統領選が近づき、精度の高い偽動画が拡散して選挙結果を左右することへの警戒が広がる。最新テクノロジーが生んだ新たな脅威とは。【ロサンゼルス福永方人】

毎日新聞2020年9月25日
https://mainichi.jp/articles/20200925/k00/00m/030/185000c
※掲載期間が過ぎているため、バックアップサイトの方をリンクします。


【転載ここまで】


韓国ではこの犯罪に対して法規制の動きがあるが、片や、日本では2年送れて今(2020年10月)になってディープフェイクポルノの犯罪が国内初摘発されたと小さく報じたのみだ。
日本以外の国のレベルの高さと、世界最低水準といってもいい日本の民度の低さを見せつけられた形だ。

注釈)日本が最低民度だったら、カルト批判者たちは、池田先生を信仰する過激派によって東京体育館で処刑イベントが開催されて惨殺されているであろう(笑)

 

以上の記事に気になる点がいくつかある。

>(ディープフェイクポルノは)2017年に米国のネットサイトに無断で投稿されたのが始まりとされ、(中略)2019年7月には世界で約1万4000件まで急増した。


2017年といえば、安倍政権のもと創価学会らが、内乱、国家転覆、ゲリラ組織の結成を始めた年だ。

当時200万人近くいた信者と、自民党支持者や在日たちと結託して、国家転覆を企図。
2017年5月、教団は「発火させる(炎上させる)」と言って、国民に対して非合法や病的言動をするよう焚き付けた。
3年たった今、日本がどうなったかは改めて言うまでもない。

 

最近は「宗教テロ」を実行する際、犯罪の指揮者(創価学会)は、被害者を盗撮もしくは盗撮する仕草をするよう一般市民に強要。

路上、列車内、店内、ところ構わず犯行現場では、一般市民一斉にスマートフォンを被害者に向けて盗撮するという、組織犯罪が多発した。

ここで、犯罪者や犯罪組織の依頼に協力してしまった一般市民から集められた写真や動画は犯行グループのもとに集められ、莫大な量の「素材」を利用し、さらにバリエーション富んだ合成写真や動画が生成できるというわけだ。

 

盗撮という犯罪行為は、被害者に不快感を感じさせたり、誹謗中傷に利用するためだけではなく、政治的宣伝ないしは信用毀損に使用するための合成写真・動画を作るための「素材集め」、という目的もあったのだ。

 

ネットでは「宗教被害者」や「集団ストーカー被害者」などといわれる人が、見知らぬ人からスマートフォンを向けられたり、盗撮されて・・と訴えているが、理屈は同じだと思われる。

被害者を、万引き犯や不審者などに仕立て上げるために利用されている可能性が高い。

 

 

>ディープフェイクを巡っては、米国などで政治家の発言や行動を捏造することなども問題視されている。

この犯罪が2017年に発見されてわずか2年で、世界で約1万4000件まで事案が急増したということは、それだけ偽造、捏造をして特定人物の信用を毀損したり、市民を騙す技術が必要とされているということなのであろうか。
それとも、国外で発生した事案は日本の模倣犯なのか、あるいは日本ではフェイクに翻弄される馬鹿が非常に多いため、海外がこぞってこの犯行手法を利用し始めたのか。


写真の改ざんという行為は、政治犯罪を行ううえで積極的に用いられてきた技術であり、アドルフ・ヒトラーと並ぶ独裁者として知られるヨシフ・スターリンは過酷な抑圧政策で知られますが、その中で印象操作のためにさまざまな写真の改ざんが行われた。
(GIGAZINE 2007年03月09日)
https://gigazine.net/news/20070309_commissar_vanishes/
 

 

こちらの動画も紹介しておこう。

体育館に突然クジラが飛び出す映像だが、観客は3D眼鏡をかけているわけでもなく、体育館に何か仕掛けがあるわけでもない。

今は産業用映像機器を使って、このようなリアルな映像を演出することができるのだ。高性能なプロジェクターと考えるとイメージしやすいか。

 

 

創価学会と政権をぶった斬ってしまったが、ここまで断定的にものを言えるには、それなりの根拠がある。
 

たとえば、創価学会青年部が敵対する宗派の幹部(被害者)がオウム真理教関係者のように見える合成写真を作って、個人情報とともに「あなたの街にオウム真理教関係者はいませんか」などと書いたビラに貼りつけて、数万枚も配布した前科が、創価学会にはある。

二度あることは三度あるということだ。

 

創価学会は常習的に、嫌がらせ、つきまとい、盗聴、盗撮、そして偽造写真を作り誹謗中傷する、異常な体質があり、裁判官からも厳しく批判され、国会でも教団の犯罪について議論の的となった。

 

嘘だと思う方は、ネットで国会の会議録を見ればいいし、図書館で過去の新聞記事を、裁判所で裁判記録閲覧を請求すればよろしい。

 

他にも例を出そう。

【転載開始】

創価学会は、平成4年11月以降、機関紙上に偽造写真を掲載し、特定人物があたかも性的に堕落し、女性におぼれ、芸者遊びにふけっているかのごとく罵り、悪質極まりない誹謗中傷を繰り返した。


平成15年12月5日、東京高裁813号法廷(鬼頭季郎裁判長)で、偽造写真事件の控訴審判決が下されました。
この裁判は平成14年12月、学会による「芸者写真」捏造、およびそれを基にした池田大作の誹謗中傷発言などの名誉毀損行為に関し、東京地裁から、
「その違法性は社会通念上けっして容認できない程度に至っていることは明らか」
「名誉毀損の成立は妨げられない」
として、総額400万円の損害賠償を命じられた池田大作と創価学会が、これを不服として控訴していたものです。
この裁判(高裁)における最大の争点は、創価学会による「偽造写真という虚偽まで用いての誹謗・中傷」が、名誉毀損という違法行為にあたるか否か、ということでした。


宴席に、夫人同伴で招かれた際の日顕上人の写真を改ざんし、あたかも、日顕上人がただ一人で、いかがわしい芸者遊びをしていたかのごとき偽造写真を作った上で、「ああ、希代の遊蕩坊主・日顕。そして、好色教団・日顕宗」などと誹謗中傷を重ねた、池田大作ならびに創価学会の違法性を問うたのです。

 

鬼頭裁判長は判決文で、
写真を見た者に対し、日顕一人が酒席で芸者遊びをしているとの、実際の情況とは異なった印象を抱かせるのに十分であり、これをもって客観的な報道ということはできず、修正の限度を超えている」
「(『創価新報』の報道は)正当な言論や評論の域を超え、単に日顕を揶揄し、誹謗、中傷するものとして、違法性を有するものというべき

と、東京地裁よりもさらに明確な表現で、池田創価学会の行為が違法行為であることを認めました。

 

創価学会偽造写真事件1
https://www.ryoulan.com/html/souka_5.html
https://www.noanji-hokkeko.com/soka/geisha.html
※本家のサイトが削除されていたため、バックアップサイトの方をリンクします。


【転載ここまで】

 

別のサイトでも同事件を取り上げている。

 

【転載開始】

 

事件の起こった発端

合成写真事件が起きた、そもそもの発端‐それは、創価学会が、機関紙上に宴席写真を掲載し、あたかも日顕上人が芸者遊びに興じているかのごとく罵ったことから始まった。

この学会の誹謗記事に対し『妙観』紙が、写真は、 招待された宴席であって、何も、猊下が芸者を呼んで豪遊した場面などではない、と反論。

これによって返答に窮した学会が、「まだまだあるよ、妙観、「日顕と芸者の対話」 などと称して持ち出してきたのが、これら二枚の、いわゆる〃芸者写真〃であった。

創価学会の機関紙いわく、

 

「日顕が芸者をあげて放蕩三昧している写真」

「遊蕩と邪淫」 「芸者清け」

「芸者衆を侍らし悦に入っている。一夜、数百万円の戯れである。…日顕は骨の髄まで腐敗している」

「これだけの芸者をはべらして写真に納まるには、相当な花代が芸者にわたっている。そもそ も芸者が簡単に写真に納まるはずもなく……」

「日顕(上人)が欲すは〃カネ、酒、色〃の堕落道」

「はしために酒の相手をさせるどころか、自分の方から出掛けて行って、遊び狂っている」 「遊蕩魔の地獄遊びの姿」

 

こうして学会は、これら二枚の芸者写真が、日顕上人猊下の遊蕩・邪淫・淫乱の現場写貞で あると大宣伝を繰り返したのだが、しかし宗内からは、この二枚の写真に対し、疑惑の声が挙 がった。 すなわち二枚の写真のうち、一枚目は、

 

A.猊下のお顔が異様に昔景から浮き上がっている

B.猊下の右後方にあるべき、ストロボ発光のための影が、全く見えない

C.一枚の写真の中に、ブレとピンボケと鮮明な部分とが混在している

D.猊下の耳の形が実際と違う(実際は下側が小さい)

E.猊下が、部屋の中央でなく、隅に座っているのは不自然

 

等々、誰が見ても異常な写真であり、プロの写真家も「現代のカメラで普通に撮影して、この ような写真が撮れることは百パーセントありえない。これは、合成などの手法を用いた写真の 変造であり、捏造・偽造と呼んで間違いない」と断定。

また二枚目についても、

 

F.わざわざ背景が塗りつぶされている

G.猊下の左後ろの芸者のエリ元に不自然な黒い部分がある

H.猊下のハカマの柄が、実際に持たれているものと違う

I.猊下のあごの下の影が異様に濃くて不自然

 

等の点から、これまた疑惑の対象となったのである。 かくて、『妙観』紙および『慧妙』紙は、これを創価学会によ る悪辣な写真捏造事件として、厳しく追及を開始した。

「なぜ、写真を撮影した日時と場所を隠すのか。偽造ではないというなら、その日時と場所を 明らかにしてみよ!」

この厳しい追及に抗しきれなくなった学会では、とうとう二枚の芸者写真の撮影者が、離脱僧の椎名法昭であることを明かしたのである。

(中略)
椎名法宣師と故・阿部法胤尊師は、この祝宴の主催者であるが故に会場下座の主催者席に座っているし、何よりも椎名法宣師自身が、当日の主催者は猊下ではなく、椎名法宣師らだったことを認めているのである。 次に当日の写真を見ると、この宴席には、猊下だけではなく、猊下夫人、そして僧侶九名と 僧侶夫人七名も、招侍されて同席している。

要するに、どこでも見られる、一般的な祝宴の席だったというわけである。 これを悪意でねじ曲げ、「猊下と芸者の仲睦まじい放蕩」「芸者遊びにうつつをぬかす」「遊蕩と邪淫」「とどのつまり淫乱」の現場だなどとは、よくも言えたもの。そもそも、どこの世界に、夫人同伴で〃芸者と仲睦まじく〃〃邪淫〃〃淫乱〃をする人間があろうか。でっち上げも、 いいかげんにすべきである。 さらに決定打となったのは、学会の偽造した二枚の写真の原版が発見されたことだ!
 

原版写真(写嚢⑥)と学会の偽造写真(写嚢⑦)との最大の違いは、猊下の奥に 写っている人物を跡形もなく消そうとして、全く別物の背景を重ね合わせて、変造してしまっ ている点である。 これにつき椎名法昭は、「実は日顕(上人)の奥にもう一人僧侶が写っているんです。しか し、その人に迷惑がかかるといけないので、これは新間に出す時はその人を消してくださいと 頼んだんですよ」などとトポケたことを言っているが、それなら、その人物の顔の一部を黒く 塗って隠せば済むであろう。 それを、わざわざ、この人物を跡形もなく消したり、そのために全く別な背景を重ね合わせ てしまうなどという必要が、どこにあろうか。 あえてその必要があるとすれは、それは、この写真を撮影した日時・場所・宴席名を隠し、 あたかも猊下が芸者遊びに興じた現場写真であるかのごとく見せんがためだ。 他の僧侶の方の姿も総て消してあることからしても、それ以外の動機は考えようがない。

  そして、このように、別々な写真と背景を組み合わせて変造した写真を、普通は「合成写真」と呼ぶのだ!!


創価学会 偽造写真事件2

https://torideorg.web.fc2.com/gosei/gsqt.htm

 

【転載ここまで】

 

 

この事件は、宗教団体「日蓮正宗」が、素行の極めて悪い門下生であった「創価学会」をお寺から追い出したことが原因で起きたもの。
お寺から追い出されて仏教系団体の資格を剥奪された創価学会は激昂し、「宗創戦争」といわれる宗教戦争が勃発する。
お寺は毎日のように襲撃を受け、毎月のように信者や創価学会からいいがかり的な訴訟を起こされ、平成17年2月までに172件の裁判を起こし、起こされた。
嫌がらせ目的で起こされた裁判なので、83%が創価学会の敗訴となった。

https://www.noanji-hokkeko.com/soka/saiban.html
https://snsclub.web.fc2.com/soka/index.html

 

嫌がらせの一環で展開された謀略のひとつが、偽造写真事件だったというわけだ。

盗み出した写真を変造して、宴席で芸者と性行為に及んでいるように編集したり、

あるときは盗撮した写真を変造してスキャンダルをでっちあげる。

まったく恐ろしいヤクザカルトである。

 

これは、対・日蓮正宗に限らず、共産党、妙観講、市民団体、一般人もが標的にされ、偽造写真を使った名誉棄損や狂言訴訟を起こされトラブルになっていた。


裁判所や図書館に出向いて真実の情報を収集をしてくと、日本は一体どういう国なんだという思いが日に日に強くなってくる。
 

駅前でビラを配り、横断幕を掲げ、「創価学会は組織的なストーカー犯罪をしないでください」などと訴えている人たちの中には、

町中で見ず知らずの人から強い敵意を向けられ「この人殺し!」と罵られたり、

店員から万引き犯扱いをされ、防犯パトロール隊につきまとわれている、など事細かに被害を語っているが、

加害者は偽造捏造した写真や動画を利用して被害者を貶めている可能性はある。



低レベルな犯罪とはいえ、大衆扇動を放置しておくと国家の存亡にかかわるのはもちろんのこと、知能の低い者がデマを本気にして以下のような凄惨な事件を引き起こす可能性がある。
もっとも、それも狙いのひとつなのかもしれないが、いずれにせよ、釘を刺しておく必要はある。

たとえば、この本に書かれている事件のように。

 

「政教一体 公明党・創価学会 政権参加を問う③ 」
新日本出版社 2000/4
-------(P24)--以下、本文--

 

寺院放火未遂事件
ガソリン手に、ライターで……


 次は、昨年(一九九九年)発生した寺院放火未遂事件のリポートです。
 一九九九年八月十七日午前九時五十分ごろ、神奈川県横須賀市日の出町、日蓮正宗法照寺(石井栄純住職)。一人の男が車で乗りつけ、玄関に入りました。

 

◆“何回でもやってやる”                                                     
 男はじゅうたん敷きのロビーにかけ上がり、やにわに、手にもったポリタンクから液体を四方にまき散らしました。

発見者の住職夫人と石井昇事務長が現場へ急行。「異臭から、ガソリンとわかった」と、住職夫人はいいます。
「大変だ!」事務長が男に突進。逃げまわる男を山門付近でとり押さえました。

男は抵抗をやめず、ライターに火をつけ、「火をつけるぞ」「住職を殺す!」。
寺の通報でかけつけた横須賀署員に逮捕されたあとも、男はしゃべりつづけました。

 

寺側がとった録音テープによると--。

 

「おれ、栄純(住職)を殺すつもりできたんだからさ、何回でもやるよ。

そこ(男のカバン)によ、三十センチのよ、刺し身包丁があるんだよ、こん中に(現場検証の警察官の『あった』の声)。栄純が出てきたら刺し殺してやろうと思っていたんだ」「おれは何回でもやるよ。出てきたら。十回でも二十回でもよ、懲役なんか何でもねえから。もう、今、刑務所へいくつもりでやってきたんだから」「やっぱりやんのはガソリンだよ。一気にいくからボーンと」……。

 

 警察の調べによると、まかれたガソリンは五リットル。放火を未遂段階で防げたのは、まったくの偶然でした。 住職夫人がいいます。
「当日の予約で、午前十時に法華講員(日蓮正宗信者)が葬儀の申し込みにくることになつており、私は玄関付近を映すモニターテレビを見ながら待機していました」

 

ひとつ間違えば大惨事にも
 そのモニターに男の姿がうつり、異常を知ることができたのでした。男をとり押さえた石井事務長がいいます。
「もしモニタ-の設備がなかったら、来客との約束の時間が午前十時でなかったら、犯行を事前に発見することはできなかった。また、犯人をとり押さえた私の体がガソリンでぬれていたら、大惨事につながったことはまちがいない」
 建造物放火未遂で逮捕、起訴されたのは横須賀市三春町に住む男(46)。

十二月四日、第一回公判(横浜地裁)で証人尋問に立った被告の父親は、「息子(被告)も家族も創価学会員」と証言しました。
 被告は、創価学会が日蓮正宗から破門(九一年十一月)されるまでは法照寺に出入りしていたといいます。破門後は敵意をあらわにし、石井住職の車を尾行することもありました。寺のモニタ-も、そうした嫌がらせ対策として設置したものでした。

 

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“刃物まで持っていたとは……”
 この創価学会員による放火未遂事件は、寺周辺の住民にも衝撃を与えました。
 

◆学会員であることを伏せて報道
 寺のすぐ近くに住む主婦は、「心を救済するお寺に火をつけようとするなんて、前代未聞。

もしガソリンに引火していれば火の回りが早いから、寺だけでなく住宅街にまで惨事がおよんでいたでしょう。住職を殺すために刃物まで持っていたとは、もう絶句」と語ります。
 事件翌日、新聞各紙は「四六歳会社員の男放火未遂で現行犯逮捕」(「神奈川新聞」)、「寺に放火未遂容疑の男逮捕」(「朝日新聞」)、「寺院に放火しょうとした会社員男を逮捕捕」(「読売新聞」)と実名で報道しました。しかし犯人が創価学会員であることは伏せていました。
「法照寺側が住民に配った文書で犯人が創価学会員と知った。宗教が違うからといってなぜ異常手段で襲うのか。とても理解できない」と、さきの主婦はいいます。
 男はなぜ、放火し、刺し身包丁を持って住職を殺そうとまでしたのか。石井栄純住職によると、男は住職らにこんな言葉を浴びせていました。
「宗門(日蓮正宗や法照寺)はこんなに悪いと『聖教新聞』に書いてあるのに、だれも何もやらない。オレがやるしかない」「栄純(住職)は日顕(日蓮正宗法主)の一番弟子だ。だからあいつをやるんだ」
 事件当時、(創価学会が発行している)「聖教新聞」は連日、「日顕は一目で分かる偽法主」(八月十日付)、「日顕の魂は嫉妬で真っ黒け」(八月十一日付)、「法主の頭が腐った臭門」(八月十二日付)、「血脈詐称の日顕」(八月十三日付)、「本尊を否定のエセ法主。悪辣なる『宗教詐欺』」(八月十四日付)、「日顕、醜いぞ。ウソ八百の証言は、すべて陰謀」(八月十五日付)などと書いていました。
 法照寺は九八年三月、五十メ-トル先の現在地に新築移転しました。このときも猛烈な反対、妨害にあったといいます。

 

◆「暴力で解決」理解できない
「寺の新築は、日照権などを含め建築基準法を完全にクリアしている。一般住民の理解を深める努力もしたが、最後まで反対したのが(日蓮系の寺院を嫌っている)創価学会。

何が反対理由なのか、説明会でもいわない。ただ反対、反対のくり返しだった」と、石井住職はいいます。
 寺周辺は創価学会員の多い地域。法照寺は一般住民に迷惑を及ぼさないよう願い、山門前に看板を立てました。「悪質ないたずらは断じてやめてもらいたい」と。
 周辺住民からは、こんな声があがっています。
「寺の新築では、関係ない町内会まで(創価学会が起こした寺院建造の)反対運動に巻き込もうとした。寺が完成するとこんどは放火未遂。住民に迷惑をかけたのだから、創価学会から何らかの説明や謝罪があってもいいのではないか」
「宗教の争いを、暴力で解決しょうという行為は何としても理解できない」 

 

創価学会・公明党が日本を亡ぼす

https://blog.goo.ne.jp/youthuman/e/2cbf6f1c0d933ad63a9ead29b0698f15

 

【転載ここまで】

 

教団の問題体質は、私の言葉で説明するよりも創価学会に詳しい方が立ち上げたホームページをご覧になった方が理解が早いかもしれません。
 

池田独裁を目指す創価学会

http://www.correct-religion.com/pages/souka01-05.html

 

 

引き続き、私どもは日本の問題を暴き晒していくので、今後ともご支援、ご協力のほどよろしくお願いいたします。

 

 

○おしらせ

 

今回もニュースサイト様や個人のブログを参考に執筆いたしました。お礼を申し上げます。

このブログで扱うテーマはデリケートですので、私個人の意見は極力抑え、いろいろな方々の意見を引用して記事に仕上げております。

そのため、記事によっては以前に書いたことと相反する部分も出てくるかもしれませんが、多くの方の声をまとめた”まとめサイト”ゆえとご理解ください。

 

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この記事を印刷して、日本で起きている問題を説明する際の資料としたり、宗教被害者が自身の被害状況を理解してもらうための資料として使用していただいて構いません。

 

多忙ですので、 ストーカー犯罪をなくすために運動をしている方、証拠集めをしている方、犯罪の事情に詳しい方、政治家、公務員、マスコミ関係者以外からのお問い合わせ、ご意見には返信できません。ご了承ください。