源泉徴収票をもらったので眺めてみた。
この紙切れが私に何を伝えようとしているのか、
前年末にやった年末調整（支払った保険料の入力とか）とは
これと一体どんな関わりがあるのか。
その疑問を解き明かしてみた。
＜用意するもの＞
・源泉徴収票
・給料明細（1月～12月）
・ボーナス支給明細
・電卓またはEXCEL（EXCEL推奨）
まずこの源泉徴収票にはいわゆる「年収」が書かれている。
源泉徴収票の「支払金額」の欄だ。
これは前年1月から12月までもらった給料
ならびにボーナスの合計額だ。
ただし、交通費は課税対象にはならない。
私の場合は基本給と超過勤務手当（いわゆる残業代）の
合計額が対象だ。
1年分の給与明細を出してきて、12ヶ月＋ボーナス分を足し算すると
ピタリこの数字になった。
おぉ。（なんか感動）
さて、ではその隣の数字「給与所得控除後の金額」を見てみる。
これはさきに計算した「支払金額」より何割か小さな値だ。
まず国税庁のホームページ
で、「給与所得控除額」を算出しなければならない。
自分の源泉徴収票の「支払金額」（＝給与等の支払金額）が
表のどのバンドに該当するか確認し、
それに応じた計算式に代入する。
令和2年からこの頭打ち金額が1000万から850万に下げられ
このバンドの人たちには「増税」となったことで騒ぎになった。
過去、頭打ち金額は1500→1200→1000→850と下がって
きているので、今後さらに下がってくるかもしれない。
ただし、今回増税となったバンドの人で、
子育てしている家庭等に対しては軽減の調整が入ったようだが
自分は該当しないので割愛する。
次に
ここで算出した「給与所得控除額」をさきの「支払金額」から
引き算すると、「給与所得控除後の金額」の数字と一致した。
おぉ（2回目）
では、その隣「所得控除の金額の合計額」を見てみる。
この内訳は次のものだ
・社会保険料控除
・生命保険料控除
・地震保険料控除
・扶養控除
・基礎控除
※他に配偶者控除や住宅借入金等特別控除などがあるが、
私個人は該当しないので、割愛する。
まず「社会保険料控除」は毎月の給与明細から算出できる。
給与明細の「控除内訳」にある次の4つの金額を合計する。
・健康保険料
・厚生年金保険料
・介護保険料
・雇用保険料
いわゆる「引かれもの」だ。ただ、引かれもののうち、
所得税と住民税は社会保険料の計算に入れないので注意したい。
12ヶ月分＋ボーナスの明細からこれらの金額を合計する。
これが源泉徴収票の「社会保険料等の金額」に該当する。
もしこの欄に「内」という表記があって、数字が2段に別れてたら、
内の部分の数字は
（私の場合）確定拠出年金の上乗せ掛け金の12ヶ月分だった。
毎月の給与明細には「DCマッチング拠出」と明記される。
このDCマッチング拠出×12ヶ月分を、先に計算した数字に
合計したものが最終的に「社会保険料等の金額」と一致した。
おぉ（3回目）
さて、給与所得控除の中の生命保険料控除と地震保険料控除は
年末調整で保険料支払証明書（保険会社からの郵送）を提出した分だ。
支払った保険料に応じて控除額の計算式があるがここでは割愛する。
それらの数字も源泉徴収票に
「生命保険料の控除額」
「地震保険料の控除額」
として記載されている。
よしよし。
続いて給与所得控除の中の「扶養控除」について。
自分が扶養している人に応じて控除額が設定されている。
これは国税庁のホームページ
の「4.扶養控除額の金額」というところに書いてあり、
扶養者1名あたり38～63万円（本記事執筆時点）の
控除額が規定されている。
・・・が、源泉徴収票には
「控除対象扶養親族」の氏名などの情報は記載されているのに
なぜかその控除額は記載されていない。
仕方ないので数字をメモっておく。
最後に「基礎控除」だ。
これも国税庁のホームページ
に明記されている。
総収入が2400万未満の人は一律48万円が基礎控除の金額となる。
この数字は源泉徴収票に明記されている。
さて、給与所得控除の内訳についてそれぞれ算出してきたので
それらをすべて合計する。
・社会保険料控除
・生命保険料控除
・地震保険料控除
・扶養控除
・基礎控除
すると「所得控除の額の合計額」と一致した。
ここまで調べながら、自分の源泉徴収票を計算しながら
書き進めてきたので、たっぷり3時間以上かかっている。
いい加減疲れたが、いよいよ大詰めだ。
最後の計算について説明する。
「給与所得控除後の金額」から「所得控除の額の合計額」を引く。
出てきた値が「課税所得」とか「課税対象所得」とか
「課税される所得金額」などと呼ばれるものだ。
この数字は源泉徴収票に書かれていないのでメモしておく。
ここで国税庁のホームページ
を見る。
「所得税の速算表」で、自分の課税所得がどのバンドかを確認し
その数字を下の式にあてはめ、源泉徴収税額を算出する。
「源泉徴収税額」 ＝ 「課税所得」 × 税率 － 控除額
この「源泉徴収税額」が源泉徴収票のゴールだったのだ。
この「源泉徴収税額」とはすなわち
1年間（1月～12月）に支払わなければならない「所得税」の金額。
そう。給料明細の引かれものに書かれてある、あの「所得税」だ。
これを出すための長い長い道のりだった。
※もし数字がどこかで微妙に食い違っていたら
なにか控除で抜け漏れがあるかもしれない。
実は私も完全一致せず、微妙に（数千円）食い違っている。
疲れたので追求してないけど・・・。
それではその計算結果を確かめてみよう。
ふたたび12ヶ月分の給料とボーナスの明細書を用意する。
この中から「所得税」の数字をピックアップし、全部足す。
その合計額に12月分給料明細に書かれている
「値年末調整所得税調成分」を足す（マイナスなら引く）。
すると、上で算出した「源泉徴収税額」と一致する。
年末調整で「お金が返ってくる」って、こういう仕組みだったのか～。
この所得税について簡単に言ってしまえば
控除が増えるほど、所得税は減る。
なので控除を増やすための手段を講じることで、節税できる。
だが、そのために出費が増えるなら本末転倒。
ノーリスクで控除を増やす手段を講じたい。
ここまで計算してきてその手段としてよさげに思えたのは
（個人的主観として）
・扶養を増やす
・個人年金保険に入る
・DCマッチング拠出
あとは確定申告の範疇になるけど
・ふるさと納税
・医療費（領収を1年しっかりとっておく）
とか、かな。
確定申告についてもいずれ書いていきたい。