米国の原油中東依存上昇は危険か

米国による原油調達の中東依存度は今年になって上昇しています。このことは、ホルムズ海峡有事による米国の打撃の深刻化につながるものでしょうか?

米国の原油輸入依存度は、1980年代から2000年代前半にかけて一貫して右肩上がりに上昇しました。需要の増加に対し国内原油生産が減退を続けたせいです。



しかし、2000年代後半には需要の頭打ちによって輸入依存度も上昇を止め、2010年代に入ると国内生産の回復もあって輸入依存度は低下傾向です。

2007年をピークに下落基調だった米国の原油処理量は今年に入ってからやや回復傾向ですが、原油の追加供給は主に国内生産の増加で賄われており、輸入数量は横ばいとなっています。

原油の総輸入量が横ばいの推移となる一方で中東産油の輸入は堅調で、輸入全体に対する中東原油の依存度は昨年前半まで20％を割れていたものが今年は25％前後となっていますね。



これは、制裁によるイランの国際市場への供給減に対する代替としてサウジアラビアなどが行った増産によるものと思われ、昨年後半からの米国による中東原油の輸入量の推移は、ほぼOPECの産油量の推移に連動したものとなっています。

米国による中東原油輸入量のピークは6月初めですが、これは昨年後半から増加を続けたOPECの産油量が今年4～5月をピークに頭打ちとなっていることに符合するものです。

米国の石油製品需要が6月以降も堅調であることを考えれば、必要に応じて買っていたのだとすると需要が伸び続けているのに調達を減らすのはおかしな話ですね。



昨年後半以降の米国による中東からの原油輸入量上乗せは、世界的な需要の不振で余剰となった増産分の引き取りといった性格のものだということをうかがわせます。

そうえば、5月のシーウェイ・パイプライン逆送稼動にも関わらず増え続けた米国中西部の在庫が頭打ちとなったのも、中東原油の輸入がピークアウトした6月のことですね。このことも、米国にとって上積み分の中東産油は不要不急のものという印象を与えます。

米国による原油の中東依存度上昇がそうした性格のものであるとすると、ホルムズ海峡有事などが発生したとしても、米国のエネルギー供給への影響が以前より深刻になっているとは言えないのでしょう。