「集団ストーカー」被害の対策方法（13）：ロビー活動をする
政治家や著名人に、この犯罪の存在について知ってもらう事は、とても重要です。「どうせ政治家も皆グルなんだろう？」、「加害組織が恐いから知ってて知らぬフリをしてるだけだろう」なんてネガティブ意見を述べる被害者さんも多いですが、最初から諦めていたら社会周知なんていつまで経っても進展しません。例えダメ元でも、社会周知促進の為にやれる策は何でも試してやる、という気概が大事！国会議員だけでなく、日本全国の県議会や市議会議員、警察を始めとした公官庁、マスコミ関係者、ジャーナリストなど全員に陳情メールを送るぐらいの事は試してみましょう。陳情メールの内容は簡潔に分かりやすく要点を纏め、さらに説得力のある証拠資料も添えるとベストです。メールを受け取る相手も大変忙しい身でしょうし、元々この問題にも興味は無いはず。何処の誰とも分からぬ者から突然メールを送り付けられて、しかも意味不明な怪文書がダラダラと長く書いてあったら、即ゴミ箱へ捨てられかねません。陳情メールの文面は「この地域で集団ストーカーと呼ばれる組織犯罪が発生しています。これは特定宗教団体が勧誘トラブルになった一般人相手に組織的な嫌がらせ・ストーカー行為をするという犯罪です。取り締まる法律も無い為、大勢の被害者が苦しめられています。この問題を解決する為に、どうか情報拡散と法整備の呼び掛けに御力添え下さい！」ぐらいの内容で良いでしょう。もし相手が興味を持ってくれた場合に備えて、詳しい説明が書かれた解説サイトへのＵＲＬリンクも張っておけば尚グッドです。その際、「電磁波兵器によるテクノロジー犯罪が云々」といった主張をするのは絶対に止めておいた方が無難です。事実の云々なんて議論以前に、予備知識も無い一般人に突然そんな荒唐無稽な話をしても、気違い扱いされてしまうのがオチですから。