第二章 日蓮主義を信奉する旧日本軍の軍人らの入信で組織が変質した戦後の創価学会

 これがこの記事の題の核心部です。

 終戦後、創価学会には、日蓮主義を信奉する旧日本軍の軍人らが入信してきました。

 ここにいう日蓮主義というのは、暗殺テロ事件である血盟団事件や、クーデター未遂事件である二二六事件の元凶となった北一輝の思想など、目的を達成する為には、暗殺テロやクーデター決行、武装闘争を厭わない、テロ思想に該当する急進的なものです。

 事実、池田大作の側近中の側近であり、山口組系暴力団後藤組の後藤忠政組長に亀井静香氏ら反創価学会活動を行っていた四名の暗殺を依頼した人物としても知られ、最近亡くなった藤井富雄は、旧日本軍の将校です。

藤井 富雄(ふじい とみお、1924年〈大正13年〉8月17日 - 2021年〈令和3年〉7月11日)は、日本の政治家。

東京都議会議員(11期)、公明代表(初代)、公明党最高顧問、公明党東京都本部顧問などを歴任した。

経歴

・旧制日本大学高等工学校(現:日本大学理工学部)卒業。
・陸軍士官学校、第二次大戦終戦直後に創価学会に入会し、池田大作の側近として折伏大行進時代の学会を支えた。

藤井富雄 出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 より引用

 また、創価学会の初代顧問・塚本素山も旧日本軍の軍人です。
 ソースにはありませんが、敗戦時の階級は少佐との事。

塚本 素山(つかもと そざん、1907年(明治40年)9月1日 - 1982年(昭和57年)4月4日[1])は、日本の陸軍軍人、実業家。千葉県出身。陸軍士官学校卒業。本名は、塚本清。

経歴

1907年(明治40年)9月1日、千葉県に生まれる。

旧制千葉県立佐倉中学校を卒業する。1935年(昭和10年)、陸軍士官学校(少尉候補者第19期)を卒業する。

1945年(昭和20年)8月、陸軍大将の田中静壱の専属副官を務める中、宮城事件の鎮圧に同行、終戦となる。敗戦直後から辰巳栄一と親交をもった。そして1949年頃に米軍の情報関係者の仲介で児玉誉士夫と知り合った[2]。

1956年(昭和31年)、日鉄中央機械、日新興業、日新実業が合併した塚本総業を設立し、代表取締役に就任する。塚本不動産社長、八盛興業社長、日新興業会長、大和通運会長を務め、日本カーフェリー(現・マリンエキスプレス)取締役、ニューナラヤ(のち、千葉三越。2017年3月閉店)取締役などを兼任する。

1961年(昭和36年)、創価学会に顧問制度が創設され、日蓮正宗法華講連合会会長(当時、初代委員長)の平沢益吉、三菱銀行員の戸田喬久の2人と共に創価学会顧問(初代)に就任する。

埼玉県熊谷市の法潤寺の建立を発願し、1963年(昭和38年)に、法潤寺が建立された。また、同年に大和製鋼(現・大阪製鐵)の代表取締役に就任した。

1965年(昭和40年)から塚本素山ビル4Fの日本刀美術館(現・佐倉市の塚本美術館)館長を務める。

1969年(昭和44年)8月、藤原弘達の『創価学会を斬る』が出版されそうになると、小佐野賢治や田中角栄に、8000万円で出版を止めさせる交渉をさせた。これが世論で問題にされて以来、創価学会の活動は鈍くなった[3]。
「藤原弘達#創価学会・公明党に対する批判」も参照

埼玉県朝霞市の日成寺の建立を発願し、1978年(昭和53年)に、日成寺は建立された。

千葉県長生郡一宮町の法清寺の土地を寄進し、死後1984年(昭和59年)に、法清寺は建立された。

人物

・戦前からの日蓮正宗の法華講員である。
・戦後、政財界の顔役として活躍する。

役職歴

・塚本総業代表取締役
・創価学会初代顧問
・日本刀美術館館長

塚本素山 出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

 終戦後、創価学会は軍隊型に組織改編されて、準軍事組織となります。

 また、創価学会には、終戦後、こんな噂が流れたそうです。

 旧日本軍の軍人たちは、創価学会を足場に、クーデターを起こそうとしているのではないか。

 旧日本軍の軍人らの入信と、創価学会の準軍事組織化、会員達の好戦性から、国に目をつけられ、昭和31年12月、法務省刑事局は「その信条に基づく行動に暴力的な動向が顕著に窺われるからである」、「(折伏の)手段として多数の青年行動隊を軍隊の組織区分に準じて編成し、この折伏の実践に当たらせるものである」との理由に拠り、新興右翼団体に分類し、公安調査庁の調査団体に転落しました。

 なお公安警察内部に創価学会を監視する部署と係官がいるという話は有名ですが、評論家の伊達宗克氏によると、「昔から聞いていますよ」、「創価学会は昭和二十年代後半から折伏大行進ははじめ、相手の家に押しかけて仏壇を焼き払うような事件がよく起きたものです。これは届け出があれば捜査しなければならないし、それ以前の調査するのが公安当局ですから、当然、創価学会は調査対象にされますよ。学会に限らず、過去に過激な行動をとった宗教団体は、やはり現在も調査対象になっています」(極秘入手!! 池田大作氏と創価学会・公明党に関する公安 秘 調査報告書の戦慄 『週刊現代』1978年10月26日号)と語っているのですが、実際には日蓮主義を信奉する旧日本軍の軍人らが当局からマークされており、彼らが入信してきた事で、創価学会もマークされるようになったと考えた方が自然です。

 つまり創価学会は、終戦後、ほどなく国の監視下にあったと考えて差し支えないという事です。