第四章 創価学会の団体としての異常性
第一節 嫌がらせが正当化されるロジック
私は脱会者ではない為、学会に関する専門用語については、やや不正確な点がある部分を御承知願いたいのですが（ただし脱会者が知り合いにいた関係で、創価学会という団体自体については、内部の事も含めて、非常によく知っている立場です）、元々の創価学会は、極めて攻撃的な団体です。
現在は教義がかなり変更され、他宗教、多宗派に対する攻撃性がかなり緩和されていますが、それ以前はどうだったかというと。
「創価学会は日蓮仏法の正当（正統）な継承者である」
「創価学会は日蓮仏法を信仰し実践する正義の団体である」
「創価学会（日蓮正宗）以外の教えは間違っており、邪教であり、そのようなものを信仰すれば、国が乱れ、滅んでしまう」
「邪教は滅びるべきである」
「国立戒壇を設置し、創価学会（日蓮正宗）を国教とすべきである」
こうした思想を持つ仏教団体には珍しい原理主義過激派系の団体で、日蓮正宗時代には、法華講（信徒団体）の中でも最過激派に属していました。
１９５０年代に社会問題化した有名な折伏大行進においても、強引な勧誘をして、相手を大人数で取り囲んで無理矢理入会を承諾させると、その人の自宅に学会員達が上がり込み、家中にある神棚や仏壇、宗教的な用品を全て、家の外に、まるでゴミのように投げ捨てて、火をつけて全て燃やすといった過激な行動を取り、入信を強要された１９歳の少年が自殺する問題まで起こし、社会から危険で暴力的な団体として認知されるに至っています。
戦時中、創価学会は国から弾圧された事でも知られていますが、あの話にも本当は裏があります。
教員の団体で人数が少なかった創価教育学会時代にも、子どもを亡くした親の家に上がり込んで、お前の子供は罰が当たったと言って折伏を始めるといった異常な言動を取り、折伏被害に遭った人が「あいつらを何とかしろ！」と警察に怒鳴り込みました。
特高警察側も、それ以前から創価教育学会の事を過激な言動を弄する危険な団体として問題視していた為、この件をきっかけとして創価学会を取り締まる事となり、この一件を端緒として始まったのが、戦時中の創価学会に対する弾圧だった、というのが真相です。
創価学会側はいたずらに、自分達は国から宗教弾圧された被害者だと声高に主張するわけですが、実際には、取り締まられて当然の問題を起こしていたという現実もあったわけです（この部分、大抵、語られませんけど）。
このような思想を持つ団体ですから、当然、脱会者や批判者に対しては、強烈な憎悪を持ち、敵愾心をあらわにします。
脱会者を退転者と呼び、批判者を謗法者と呼びますが、「退転者と謗法者は地獄に落ちる」、「退転者と謗法者には仏罰が下る」というのが、創価学会の教えです。
創価学会側は「学会ではそのような指導はしていない」と明確に否定していますが、学会側の主張がどのようなものであろうが、現実に学会員達がそのような考えを未だに持っており、公然と語っています。
この項の冒頭でも触れていますが、創価学会は、近年、教義を変更し、他宗教・多宗派に対してかなり寛容な姿勢に変化を遂げていますが、あくまでもそれは創価学会側がそのような変更を行ったという話に過ぎません。
学会員達が変更に従って寛容な思想に変化したわけではありませんし、それどころか、多くの学会員達は、変更自体を知らなかったり、昔からの教義を信奉し続けている為、創価学会全体として見た時の組織体質は、昔とほぼ変わっていない、という事が指摘できます。
そのような考え方をしているわけですから、当然、脱会者と批判者に対しては敵対心を剥き出しにして攻撃的な態度を取りますし、実際に、脱会者の子供と道ですれ違うと、道を塞いで「お前は地獄に落ちる」と、たとえそれが年端のいかぬような子供であろうが恫喝するとか、そのような異常な事をやるわけです（※流石に今はここまでやる人はおらず、外で遭遇しても無視するという形に変えているようですが、ここで書いた話は、昭和の３０年代や４０年代に普通に行われた被害者の体験談がソースです）。
日蓮正宗の寺に不満を抱いた学会員が、寺に上がり込んで僧侶を刺す事件を起こすとか、１９９１年には、福岡県の開信寺（日蓮正宗系寺院）に青年部員ら約３００名が本堂に乱入し、住職と夫人、法華講講頭らに暴行を加え、八尋由夫講頭が重傷を負う集団リンチ事件を起こしたり、これらはほんの一例で、昔は暴力事件を相当起こしています。
創価学会がこのような過激な教義を持っている原因は日蓮にあり、これらは全て、日蓮が立正安国論の中で唱えているものです。
日蓮の思想は、掻い摘むと、日蓮が唱える仏教こそが正統であり、それ以外は邪教、邪教を信仰するから神々が怒り、天災や疫病が多発して戦乱も絶えない、正しい仏教を信仰すれば天下泰平となる、というもので、謗法者は殺せ、謗法者を殺しても仏教の三殺には当たらず、逆に功徳があって位が菩薩に昇る、じかに手を下して殺すのがいけないというなら、お布施をしない事で餓死させればいい、日蓮仏法の継承者達は武器を手に取り攻めてくる邪教徒達と戦え、国は邪教徒達を殺すべきだ、という内容です。
信じられないかも知れませんが、ここで書いた事は全て、立正安国論（現代語訳版はこちらで読めます）に本当に書かれているものです。
それ故、戦前は、暗殺を肯定する極右系テロリスト達のバイブルとなったり、軍事クーデターを肯定する思想的根拠（急進日蓮主義）となった史実があります。
これらが嫌がらせが正当化されるロジックです。
第二節 嫌がらせの実行を可能とするロジック
創価学会は「日蓮仏法を継承する正統な団体であり、故に絶対的な正義である」というロジックを取り、無謬性を唱えるわけですが、そこから下記のようなロジックが導き出されます。 「日蓮仏法は国法（国が定めた法律）の上位概念である」 「日蓮仏法は国法に勝る（優越する）」 「日蓮仏法と国法が矛盾する場合、間違っているのは国法の方である」 「日蓮仏法を実践する創価学会の行いは絶対的に正しい」 日蓮仏法と国法との関係性については、イスラム教国を想像すると解り易いかと思います。 イスラム教国においては、法の源泉としてのイスラム法（イスラム教の教義がベース）があり、それとは別に、国が定めた法律もあります。 イスラム教国においては、イスラム法こそが最上位の概念であり、国が定めた法律は、その下部の概念に位置付けられます。 イランではイスラム教の最高指導者（宗教指導者）が世俗権力の最高指導者である大統領の上に位置しますが、それと同じで、創価学会の中では、力関係が「宗教＞世俗」なんです。 それに加えて、戦後、創価学会は軍隊型の組織形態となっていた事から、上意下達となっており、「創価学会からの指示は絶対」、「学会からの指示に逆らった者は地獄に落ちる」というロジックが紡ぎ出されます。 学会内部は、学会員型の学会員の言動を監視する相互監視型の組織形態が取られている為（創価学会内は人間関係で縛られている学会員が多い為、周囲からの目が、一般社会以上に強い牽制力を持ちます）、学会員達は、学会や学会幹部からの指示には絶対に逆らえません。 近年、学会員達が学会や学会幹部からの指示に逆らったり、抗議したりするケースが報道されていますが、これらは本当に稀なケースであると同時に、本来なら起きえない現象で、信仰の根幹にかかわる問題だから、あくまでも例外的に生じているだけです。 従って「学会員達は学会や学会幹部からの指示には絶対に逆らえない」という縛りは健在です。 ここまでの話をまとめると、こういう話になります。 嫌がらせというのは、反社会的な行動であり、中には刑法に触れるような明白に犯罪と考えられる行為も含まれます。 また、刑法に触れていなかったとしても、単にそれは、この行為まで罰則を設けると、日常生活が円滑に行えなくなるだろうとの理由から、敢えて刑事罰を設けていないようなグレーゾーンの行為（脱法行為）であったり、刑法に抵触はしているが、極めて軽微であり、警察が動く程ではない、といった行為が多数含まれているわけです。 倫理や道徳を破る行為ですので、それらを守るべき宗教団体が、破って他人に嫌がらせを働く事など、本来ならば絶対に許されない行為です。 ところが、相手は、創価学会が言うところの退転者と謗法者です。 日蓮は立正安国論の中でそのような者は殺せと言っているわけです。 また、じかに手を掛けるのが仏の教えに反するのであれば、お布施をしない事で餓死させなさいと言っています。 現代風に言い換えれば、精神的苦痛を与え続けて、いじめ抜く事で相手を自殺に追い込みなさい、自ら命を絶たせなさい、あなたはじかに手を下していないのだから、殺人には当たりませんよ、と言っている事になります。 退転者や謗法者に対し、嫌がらせを働き、精神的苦痛を与え続けて、いじめ抜く事で自殺に追い込む事は、創価学会の解釈する日蓮仏法の世界では、功徳の積める善行という事になります。 執拗な嫌がらせと、デマや中傷を拡散し、被害者に社会的な評価が集まらないようにする事、社会から排除する事は、謗法者を社会から駆逐する善行ですので、正しい行いである、という事になります。 こんな行為は社会的には断じて許されないわけですが、そこで出てくるのが、「日蓮仏法は国法（国が定めた法律）の上位概念である」、「日蓮仏法は国法に勝る（優越する）」、「日蓮仏法と国法が矛盾する場合、間違っているのは国法である」、「日蓮仏法を実践する創価学会の行いは絶対的に正しい」というロジックなのです。 これらのロジックによって「日蓮仏法を正当に継承する創価学会の行いは絶対的に正しいのだから、間違っているのは国であり、法律である。従って学会からの指示を守って嫌がらせを実行する事は善行である」という解釈が成立するわけです。 更に備えとして、学会の指示は絶対だ、逆らうな、背けば地獄に落ちるというロジックがあります。 周囲の学会員らの相互監視と同調圧力が作用するわけですから、仮に「これは何か変だ」、「こんな事は間違っている」、「これは明らかにやり過ぎだ」と思う学会員が出てきたとしても、そう主張したり、嫌がらせをやらなければ、自分の身が危険になります。 だから嫌がらせを実行するしかないわけです。 これらが嫌がらせの実行を可能とするロジックです。 創価学会は、カルト以外のなにものでもありません。
※下記は学会員が個人的に言っていたもので、学会でそのような事を教えているのかまでは裏が取れていないのですが、こうした話もあります。
「謗法者も退転者も、間違った考えを持ったり、間違った言動を取っている者達なので、そのようなものに嫌がらせを働いたり、暴力を振るう事によって、精神的苦痛を与えたり、肉体的苦痛を与える事は、相手に対して罰（ばち）を与えて正しい方向に誘導しようとする気づかせの行為なので、退転者や謗法者にとっても良い行為であり、善行である」
つまり、悪い事をした子供に与える体罰と同じだという考え方です。
こちらはもっと拙いものです。
「退転者や謗法者は、間違った生き方をして罪を重ね続け、業を増やし続けている人間なので、自殺に追い込んで殺してしまう事は、本人の為になる、転生によって再び真人間として第二の人生を送らせた方がよいだろう」
とんでもない考え方です。
個人がどのような信仰を持とうが勝手ですが、このような歪んだ思想から殺人を肯定し、実際に実行されたのでは、堪ったものではありません。
嫌がらせ実行犯の中には、このような異常な考えを持った人間が、少ながらず含まれているという事は、覚えておいて下さい。
創価学会が団体としてこのような教義を伝授していたのか、あるいは、かつては伝授していたのか、それとも一部の地域でだけ教授されていた宗教観なのか、詳細は不明ですが、この団体の異質性に鑑みると、個人がこのような考え方を勝手に持っていたとするのは、難しいのではないかと思います。
第三節 軍隊型組織とマインドコントロール
戦後の創価学会は、軍隊型組織を取っていた事で知られています。
終戦から日が浅い頃には、創価学会がクーデターを画策しているとか、武装闘争を行おうとしているとか、そういった変な噂が流れていたようです。
ところがこの噂、ただの噂だろうと一笑に付せないものでした。
理由は、戦前、暗殺テロや軍事クーデター未遂の元凶となった急進日蓮主義を信奉する旧日本軍の軍人達が戦後入信した為で、創価学会が軍隊型の組織を取っていた事実も相俟って、彼らが武装闘争やクーデターを本気で考えているのではないかと、警戒されていたようです。
そうした事も原因となり、昭和３１年、『その信条に基づく行動に暴力的な動向が顕著に窺われるからである』『（折伏の）手段として多数の青年行動隊を軍隊の組織区分に準じて編成し、この折伏の実践に当たらせるものである』事を理由として、法務省刑事局より新興右翼団体の項目に収録され、公安調査庁から監視されるようになったそうです。
当然ですが、法務省刑事局が新興右翼に分類したわけですから、その根拠となるものがあったわけです。
余程の根拠がない限り、そのような取り扱いはしないだろう事を考慮すれば、創価学会が武装闘争やクーデターを画策していたとする話は、ただの噂レベルではなかったと考えられます。
確証を掴む事ができた為、調査・監視の対象にしたのでしょう。
ここからが重要なのですが、創価学会の上層部が武装闘争やクーデターを本気で画策していたとなると、決行時には、学会員達は兵士として戦闘に投下される事になります。
終戦から日が浅いですので、従軍経験者だらけで、戦闘には慣れているわけですが、あくまでも現在は仏教徒に過ぎない民間人です。
兵士とは異なります。
そうした人材を兵士としてきちんと働かせようとする時に重要になってくるのがマインドコントロールです。
戦後、創価学会には、旧日本軍で洗脳に携わっていた軍人も入会しているそうです。
創価学会も学会員達をマインドコントロールしている事で有名で、多くの脱会者達が、マインドコントロールの手法について解説しています。
詳しい解説は省力しますが、大雑把に言うと、古い人格を破壊し、新しい人格を作り出し、その人格を教団に従順なものにし、教団の命令は絶対というものにする事で、学会員達を言いなりにする。
そうしたものです。
有名な話ですが、学会員には、学会批判されると、顔付が変わり、般若面のような恐ろしい形相になり、他人が変わったように相手を怒鳴りつける、といった人が多いと言われています。
これなどはマインドコントロールが原因だと考えられます。
学会員の人格と、創価学会という存在が、完全に一体化し、学会を批判される事が、自分を批判される事と同一となる為、そのような現象が生ずると考えられます。
創価学会からの命令は絶対で、指示には絶対服従。
疑問を持ってはならない。
創価学会の為だったら自分は命を捨てられる。
マインドコントロールによってそんな学会員達を量産できたら、武装闘争やクーデターを決行するとしても、少なくとも組織が瓦解する事はありません。
また、武装闘争やクーデターを本気で画策していたとしたら、そのレベルに達するまで、学会員達を極めて高度にマインドコントロールする必要があった事になりますから、学会員達のマインドコントロールの掛かり具合は、非常に強かったと推測できます。
嫌がらせなどというものはそうですが、正気ではできません。
こと相手が面識もないただの知らない人であれば、そのハードルは高くなります。
マインドコントロールされていて、自分の行いが正しいという強い思い込みでもない限り、実行することは困難でしょう。
こうした人間が組織的な嫌がらせに動員されていると考えれば、常軌を逸した異常な嫌がらせでも、平気でやれる事が理解できます。
実際、高齢の学会員に関しては、学会の指示に逆らうと地獄に落ちるといい、未だに怯える人がごく普通にいると言われています。
どれだけマインドコントロールが強烈にかかっているかを示す証拠です。
※なお、創価学会には急進日蓮主義者達が多数入信してきた関係で、暗殺を肯定する幹部達がかなりいたのではないかと推測される点も紹介させて頂きます。亀井静香氏の暗殺を後藤組組長に依頼した疑惑を持たれている池田氏の最側近とされた故・藤井富雄氏も陸軍士官学校出の青年将校出身で、暗殺を肯定する思想を捨てていなかった可能性も考えられます。戦後の創価学会に暗殺が疑われる事件が何件も発生した事と、急進日蓮主義を信奉する旧日本軍の軍人らが戦後入信してきた出来事の間には、関係がある可能性もあるという事です。
※元公明党委員長の矢野絢也氏が、１９７１（昭和４６）年頃、青年部最高幹部間でクーデター計画が話し合われ、その内容は、学会の人材をひそかに送りこみ、自衛隊と放送局、電波を全部抑え、クーデターを決行するというものだったという暴露をしていますが、この項で書いた話の流れに沿って考えると、創価学会がクーデターや武装闘争を起こさずに今日まで来たのは、ただの偶然に過ぎないという事がわかる筈です。
第四節 敵対者駆除マニュアルは実在するのか？
敵対者駆除マニュアルというのは、創価学会から外部流出したとされる代物で、内容としては、下記のようなものとなっています。
敵対者駆除マニュアル
ａ） 創価学会への強固な敵対者に対しては、将来的に考えても
その子息子女を落とす必要がある。
子息子女の不幸により折れる可能性も高い。
子息子女へは 創価学会へ反発しないよう躾ける。
敵対者の子息子女の結婚は潰す必要がある。
会員の子息子女の敵であってはならない。
ｂ） 会員の商売敵を排除する事は資金確保の上で重要である。
商売敵の子息子女も、将来を見据え落とす必要がある。
会員の子息子女の商売敵にならぬよう落とし躾ける。
ｃ） 敵対者が地域で高評を受けぬよう計らう。
ｄ） 各会員が連帯し、自然と不幸になったように落とす必要がある。
くれぐれも会員が疑われてはいけない。
ｅ） 敵対者の言に信頼が集まらないよう計らう。
ｆ） 敵対者の安定につながる者らも落とす必要がある。
ｇ） 常に経済的/心理的に圧迫させる必要がある。
結論から言うと、このマニュアルが創価学会内部から流出したとする証拠は見つかりませんでした。
しかし、ここが面白いのですが、このマニュアルに記述されている内容は、全て、創価学会が実践している内容と符合する、という点です。
つまり、マニュアルが実在するかは不明ですし、流出したものなのかも不明ですが、内容自体は正しい、事実である、という事なのです。
解説して行きます。
ａ）に関しては、確認済みです。実際に嫌がらせ被害者宅に婚期を迎えた婚活中の家族がいたので、学会員である素性を隠し、異性の学会員をその家族に接近させて、交際させて、結婚をちらつかせて、嫌がらせ被害者の個人情報を、被害者宅から無断に盗み出させたり、嫌がらせに加担させたというおぞましいケースが２０１０年代に某地域で発生しています。
この事実から結婚の妨害や交際妨害も普通に行っていると推察されます。
ｂ）、ｃ）、ｅ）、ｆ）、ｇ）に至っては、９０年代に脱会者に働いた嫌がらせで実践されているものですから、説明する必要すらありません。
脱会者が経営する店や会社を潰す為に手段を選ばず業務妨害する、地域住民にまで脱会者が経営する店での買い物や飲食を控えるよう不買運動の働きかけをする、被害者が地域住民や職場の人間からの信用を失うように中傷やデマを垂れ流す、被害者の友人や知人に接触し、デマを吹き込んで創価学会側の嫌がらせ要員として据えて、被害者に味方する人間が全く出なくなるまで徹底的に人間関係を破壊する、そしてこれらが実行されたら、当然、ｇ）の状態に陥ります。
ｄ）も、嫌がらせが創価学会の仕業だとバレないようにしろと指示を出してやらせている事に加え、現在はガスライティングの手口を使用している為、偶然を装った嫌がらせを執拗に働く事から、被害者は最初、被害に気づきません。被害に遭っている事に気づくのに数カ月、他人によって半年くらい擁する事もあります。
ですので創価学会の仕業だと、最初は気づきません。
一貫性がないのか、自己顕示欲の塊なのか知りませんが、多くの被害者に対して、嫌がらせ実行犯が学会員である事を、気づかせるような動作をわざと取り、そうする事で「そう学会に歯向かうとこうなるんだ」と暗に恫喝したり、「俺達創価学会の力を思い知ったか」と力を誇示するような真似をするので、結局、被害者には創価学会が嫌がらせの主体だとバレて、激烈な憎悪を抱かれるようになるのがオチです。
というわけでｄ）も実際に行われています。