ジャニー氏は、70年前、戦後、進駐軍と共にロサンゼルスから日本にやってきた20代の頃から性加害を繰り返していたことを、78歳の服部良一氏の次男が、小学生の時（小学2〜4年までの2年半）の被害体験の告白によって明らかにしている。
このような病的幼児性虐待常習者の名を冠したジャニーズ事務所（Johnny ＆ associates／ジャニーと仲間たち）の社名を残すのは論外だ。この点について上沼恵美子さんが「絶対ダメ、吐きそうになるわ」と述べていらっしゃることは正論。
ジャニーズという名に親しんできたファンの意向とか、そういう問題ではない。昨今の浅はかな若者たちへの教育的配慮から考えても、この薄汚れたジャニー喜多川という名に由来する社名は、絶対に残してはならない。
そもそも、これだけの事件を創業者が長年続けてきたことが明るみに出ているというのに、創業者の姪であるジュリー氏が100%株式を保有している一族会社でありながら、それでも会社が潰れないとしたら、この国全体の倫理意識がヤバいのでは？
ジュリー氏の幼馴染でジャニー氏のイエスマンであり、お気に入りのタレントとして、自身にも後輩たちへの性加害の疑惑があり、長年ジャニー氏の権力の恩恵を誰よりも篤く享受してきたと言われる東山紀之氏が新社長になり、ジュリー氏が唯一の株主として代表取締役に留まり、会社の所有権を持ち続けることで、実質的な同族経営が維持される。そして、会見には、これまでスキャンダル揉み消しや握りつぶしや脅しに辣腕を振るってきた副社長白波瀬傑氏や顧問弁護士は出てこなかった。臭いものには蓋というわけだ。この体制に反省などない。
「100%株主の藤島ジュリー氏が、代表取締役に留まる限り、ガバナンスはまったく効かないでしょうね」「あんた、社長辞めて逃げてるだけでなく、めんどくさい敗戦処理から逃げてるだけですよね」という堀江貴文氏の批判は的を得ている。「解体的出直しする気ありませんとすごくはっきり説明した会見」という成田悠輔氏の批評も当然の感想だ。「藤島ジュリー景子代表取締役は、知っていたでしょ、ウソはダメ」と証言したのは元ジャニーズの近藤真彦さん。
常習的小児性加害の犠牲の上に築かれた遺産を、ジュリー氏が受け継ぐのは、ジャニー氏の〝業〟を進んで受け継ぐのに等しい。人として母親や叔父の罪と穢れから離れようとするなら、ジュリー氏は、そのような汚れた遺産は受け継ぐべきではない。違和感なく受け継げるのは、自らも同じ穴のムジナであったからにほかならない。
明らかに叔父や母親の罪を知り尽くしていたはずのジュリー氏が代表取締役として、巨大な集金マシーンである「ジャニーと仲間たち」を、これまで同様に己が私物とし、そこから恩恵を享受し続けるのであれば、当然、因果がめぐるだろう。いずれ、それなりの報いを受けることになるはずだ。
人気商売でファンが支えているというのなら、そして、ファンがこの茶番を支持するというのなら、ファンの民度が問われる。さらにメディアが、このキーマン（白波瀬傑氏）隠しの三文芝居の記者会見で一緒にお茶を濁して済ますというなら、メディアは相変わらず小児性加害の共犯者であることをやめる気がないということだ。
この点については、「大阪の隅っこにいるわたしでも昭和40年から知ってました、ジャニーさんのことは、知らなかったとかいまさらごまかしてどうするの」「BBCが問題にしたので、マスコミも事務所もタレントも、急に慌てて、建前でやってる」「名前変えないとか言語道断、そこで悩んでること自体が終わってる、悪魔の名前ひけらかして」という上沼恵美子さんの言や「世界的に見たら、ペドフィリア（小児性愛）の性加害者が作った会社で、ジャニーズって名前を残すわけですよ。やばくないですか？」という堀江貴文氏の感想に同意できる。
また、「小児性愛の犯罪者の名前が付いた事務所（ジャニーズ）で、被害者がいるのに放置していた代表取締役（ジュリー氏）が、被害者のタレントを使って（株主として）金儲けをし続けるのはおかしい」というひろゆき氏の主張が全面的に正しいと思う。
それに対して、〝金の成る木〟としてジャニーズ事務所を維持し続けたいというのはゲスの論理。ところが、メディアにも芸能界にも、ともかくろくでもないゲスがあまりに多い。
ジャニーズ所属タレントについて「常に辞めて独立したり新たにゼロから始めるって選択が残されてるのに、自分の意思で（70年以上も青少年を餌食にしてきた）ジャニーズ事務所に居続けているわけなので、それで（所属アイドルたちが）結果として仕事を失ったりしてもある意味しょうがない」という成田悠輔氏の意見にも一理ある。
ジャニーズ事務所所属の芸能人は全員事務所を変えるべき。そして、ジャニーズ事務所そのものが跡形もなく消滅してこそ、欧米の常識から考えれば、真っ当な結果と言える。
また、同様の闇を抱えた組織は、芸能事務所も、メディアも、すべて同じ道を辿るべきだ。そもそも、メディアは青少年を毒牙にかけるジャニーに協力してきた共犯者だし、それを思えば、あらゆるマス・メディアは、これを機に解体されるべきではないだろうか？
それをせずに、ああだこうだ言うのは、成田悠輔氏や上沼恵美子氏が言うように、ただのポーズ、茶番劇、笑えないギャグでしかない。
この事件、深いところに、戦中のアメリカ国内では、白人による日系人（黄色人種の敵性国民／10代のジャニー氏）への人種的優越意識に基づく差別的な性的虐待が行われ、そして、戦後は、戦勝国民（日系人／ジャニー氏）による敗戦国民（日本人／少年たち）へのマウント・ポジションからの性的虐待が繰り返されるという救いようのない負の連鎖の側面も感じられる。
あと、サントリーの新浪剛史社長は、今回の発言や対処で株をあげたと思う。ジャニーズ事務所に真摯な反省が見られないことから、企業として小児虐待を認めるわけにはいかないとして、ジャニーズタレントのCM契約更新をしないと明言し、ジャニーズ所属タレントの出演するテレビ番組のスポンサーをおりる可能性を示唆するなど、いずれも企業人として当然の発言だ。