前回に引き続き保険の話を。
今回は具体的に。
まず解約返還金があるものは選ばない。
掛け捨てだと響きが悪いため、解約返還金があると、お得なような気がしますが、このトリックは単純です。
月々の掛け金の内訳は、保険会社の経費＋保険原価という大変シンプルなものです。
解約返還金があるものは、この二つの費用＋解約返還金引き当て分という形で、月々の掛け金に上乗せされているのです。
だから、解約返還金があるからといって得なことはありません。
そもそも保険の価格は、保険数理というとっても難しい計算をするようによって、弾きだされますが、計算元となっているのは、生命保険ならば、年齢ごとの死亡率と期待運用利回りです。
そのため、特別な死亡率の法則や、運用利回りが極端に高い金融商品を持っているなどの違いがなければ、生命保険の原価はそれほど違いがないわけです。
そのため、保障額が高いならば、掛け金も高いっていう当たり前の姿です。
だからこそ、どの程度の保障があればいいのかっていう点を考える必要はありますが、本来ならばどこの保険会社を選んでも対して変わり映えがないはずなんですね。
実際、金融ビックバン以前はそのような形だったようです。
しかし、自由化されたことによって、さまざまな保険商品が売り出され、各社が競争するようになったんですね。
本来ならば、各社が競争をしはじめれば、保険商品の値段は下がっていくのが健全な姿なのですが、保険商品では、保険料が下がるのではなく、どんどん複雑な商品内容になっていき、保険料自体はあんまりさがらなかったというのが、実際の姿のようです。
これは、投資信託でも同じことが言えるようです。
日本の投資信託の信託報酬は、年々高騰しているというデータがありました。ソースは忘れましたが。
これは金融商品という情報の非対称性を利用した大変あくどい商売を金融機関やら保険会社がおこなっているという証左です。
そのため、選ぶときに必要なのは、情報の非対称性を打ち消すだけの知識なんですね。これがあれば、いらない特約をつけることなく、必要な保障を、適正な掛け金で購入することができるようになります。