慶応大の佐野元昭准教授らが8日までにマウス実験で解明し、米医学誌ジャーナル・オブ・クリニカル・インベスティゲーションに発表した。免疫機能を回復させることで生活習慣病を予防する治療法の開発が期待される。
この免疫細胞は、リンパ球の一種のT細胞。若いマウスに高脂肪の餌を与えて肥満させ、内臓脂肪を調べると、高齢マウスのT細胞に似た性質のT細胞が急速に増えていた。病原菌などに対抗する免疫機能が低下し、炎症を引き起こす物質を大量に生み出すようになっていた。
妻とは数年前に死別し、独居であった。主治医に積極的ながん治療はないと言われて、自宅で過ごしたいと退院してきた。週3回程度、片道約1時間をかけて長女が訪ねて来ていたが、彼女は仕事を持っており長居をすることはできず、父親に頼まれた用事を済ませるくらいの時間しかなかった。普段の彼の生活はヘルパー、訪問看護師、訪問診療スタッフ、薬剤師がサポートしていた。
ある日の夕方、トイレで真っ黒の便が大量に出た後、その場に倒れ込んでしまった。いつもと違う様子に、たまたま居合わせた娘は救急車を呼んで病院に担ぎ込んだが、その数時間後に静かに息を引き取った。父親は徐々に衰えて死んでいくのだろうと思っていた娘は、予想外の急激な展開に「もっと一緒にいてあげればよかった」とずっと後悔していたという。
「父の死が受け入れられない」と知り合いの僧侶に相談したところ、「お父さんは先祖の列に入られたのですよ。いなくなってしまったわけではなくて、これからはずっと他のご先祖さんたちと一緒にあなた方を守ってくれるのですよ」と言われ、安堵したという。
http://www.yomiuri.co.jp/fukayomi/ichiran/20160915-OYT8T50018.html?page_no=3
我が国の地下深くに眠るといわれる大ナマズが、最近やけに意気軒昂。各地で見られる地殻の不穏な動きは“そのとき”の前触れなのか――。
震度7の揺れで甚大な被害を出した4月の熊本地震、10月の鳥取中部地震(震度6弱)と、西日本で大きな地震が起きたかと思えば、11月には福島県沖で震度5弱の地震が起きて津波が発生、さらに年末の12月28日に茨城県北部でも震度6弱。
昨年は、日本全国で大きな揺れが起き、改めて「地震列島に住んでいる」ことを思い知らされる年だった。
主要なものだけで2000もの活断層があり、また4つものプレートがひしめきあう日本列島。はたして、我々は一年を無事に過ごせるのだろうか――。
元京都大学防災研究所地震予知研究センター長で、地震学者の梅田康弘・京都大学名誉教授に尋ねてみたところ、のっけから戦慄の答えが返って来た。
「西日本、特に太平洋側のエリアは今、南海地震に向けての活動期に入っています。いつ大地震が起きても、おかしくないんですよ」
南海地震とは、紀伊半島から四国の沖合でフィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に沈み込む際、100年から150年に一度起きるとされる大地震。
71年前(1946年)の昭和南海地震では、地震発生直後に巨大津波が発生。主に紀伊半島、四国、九州の太平洋岸を襲い、1443人の死者・行方不明者を出した。
一度起きると、それから数十年はプレートのひずみが解放されて“静穏期”に入るが、その後だんだんひずみが蓄積し、周辺で活断層型の地震が起き始めるのだ。
「この期間を“活動期”と言います。1995年の兵庫県南部地震(阪神大震災)あたりで西日本は活動期に入ったようで、5年後にも同じ規模(M7.3)の鳥取県南部地震が起きています。さらに05年の福岡県沖(M7.0)と続き、昨年は熊本地震。活断層型の地震が、続けざまに起きているのです」(前出の梅田氏)
したがって今、西日本では、直近でM7クラスの地震が起きたところを除いて、どの活断層で地震が起きてもおかしくないという。
「昨年、鳥取で起きた地震は、政府の調査の結果“未知の断層が長さ10キロにわたってずれたため”と結論づけられました。実は、その前月には、地震の少ない韓国で“観測史上初”となるM5.8の地震も発生。あちら側も含む日本海沿岸地域の地殻に、過去にない圧力がかかっているのです。これは不気味ですよ」(全国紙科学部記者)
極めつけは、国も30年以内に70%の確率でM8以上が起きると認めている南海地震の“本震”だ。「前回の南海地震(M8.0)が起きてから、もう70年。“そろそろだろうな”というのが、大方の地震学者の見方です」(前出の梅田氏)
一方、東日本はどうかというと、三陸メートル房総半島の沿岸部にかけて、いまだに2011年の東日本大震災の余震と思われる地震が頻発している。冒頭で述べた11月の福島県沖、12月の茨城県北部地震もそうだった。
「5年以上前の揺れの余震?と思われるかもしれませんが、あんな巨大地震の余震は10年、20年で収まるものではありません。M9の地震が起きたら、M8クラスは10回、M7は100回は起きると思って結構です」(同)
しかも、12月の茨城地震はまたもや“未知の断層”によるものと判明。それだけ東日本全域で地殻への影響が大きかったことを物語る。
当然、東京をはじめ人口が密集する首都圏直下の活断層や、新潟県の糸魚川~静岡を結ぶ「糸魚川‐静岡構造線」という大断層密集地帯にも、大きな負荷がかかっていることは想像に難くない。
M7はむろん、M8クラスの地震さえ、今年どころか明日にも襲う可能性を否定できないという。
さらに、海洋地震学者の木村政昭・琉球大学名誉教授(理学博士)は、伊豆、小笠原諸島付近に注目する。
「東北の3・11巨大地震は、太平洋プレートと北米プレートの境界で起きました。結果、その南方延長にあたる伊豆、小笠原諸島付近のプレート境界にも大きな圧がかかっており、大地震が起きる可能性はあります」
木村氏は、地震空白域(地震が発生しうるのに長年起きていない場所)の研究の中から、地震と火山活動の関係などに着目。
独自理論で阪神・淡路大震災、東日本大震災などを的中させたとされるが、この伊豆、小笠原列島付近では2012年±5年でM8.5の地震が起こると予測している。今年は、その“最終年”だ。そして、その前兆現象はすでに起きているという。
15年5月、箱根山(神奈川県箱根町)の噴火活動が活発になった件だ。警戒レベルが1から3(入山規制)に引き上げられ、一部で避難指示も出された。
また、小笠原諸島の無人島・西之島が13年に噴火して以来、1年以上にわたって非常に活発な火山活動が続き、陸地面積が10倍以上になったのは記憶に新しい。
「地震と噴火活動は密接に関係しています。太平洋プレートが日本列島側に動いてくるときの“押す力”が、火山の下のマグマ溜まりを圧迫し、マグマが上がって来て噴火するわけです。そこからさらにプレートが押してくると、最後は境界付近で地殻がずれて大地震になるんです」(木村氏)
木村氏は、15年5月に発生した小笠原諸島西方沖地震(M8.1)は、その後者の前兆現象と見ている。
この地震は震源の深さが681キロとM8クラス以上では世界最深(東日本大震災では24キロ)で、陸地からもはるかに遠いが、それでも神奈川県二宮町などでは震度5強を観測した。
「この震源がもっと浅くなる場合、巨大津波が本州を襲うのは必至です」(同)
さて、その木村氏が、今年から19年中までに起きうると具体的に予測している大地震が、もう一つある。その場所は、大分県と宮崎県の東方沖合、日向灘だ。「この一帯は昨年4月の熊本地震で圧がかかり、大地震の発生が早まった可能性があります」(同)
熊本地震の発生場所は、「中央構造線」という九州から関東まで一直線に続く我が国最大の断層帯に属しており、このため、多くの地震学者は、この中央構造線上の別の場所での大地震を警戒している。
日向灘は中央構造線からは外れているが、ユーラシアプレートとフィリピン海プレートの境界付近にある。
木村氏は熊本地震によって、この地域にも圧がかかっていると考え、予測では、この日向灘地震は2014年±5年、規模はM7.5くらいの規模になるという。
「大きさこそ伊豆、小笠原諸島付近の予測の30分の1程度ですが、陸地に近く、過去のケースから考えても、津波が想定されます」(木村氏)
さらには、この日向灘地震によって前述の南海地震、さらには東南海、東海地震といった複数のプレート地震を太平洋側で誘発する可能性さえありえるという。その前例と見られているのが、1707年の宝永地震。
規模はM9.3とも推定され、推定震度6以上の揺れが起きた地域だけでも、駿河(静岡)より西の東海地方から大阪平野、奈良盆地、紀伊半島、四国、九州東部の豊後(大分)、日向(宮崎)まで及び、さらに甲信地方などの内陸部から出雲地方など日本海側にまで広がる。
記録に残る、わが国最大の地震だ。
「この規模の地震が起きたら、全国で揺れと津波による死者は3万人を下らないでしょう。太平洋岸はほぼ全滅という事態もありえます」(前出の全国紙記者)
まさに、我々は世界に例を見ない「地震の巣」の上に住んでいる。いつ大地震が起きてもおかしくないとなれば、せめて、できるだけの備えはしておきたいものだ。
http://spotlight-media.jp/article/374010064566253101?adxarea=tx-pcmypage
現在は65歳以上と定義されている「高齢者」について、75歳以上にすべきという提言が発表されました。医療の進展により日本人は若くなっているというのがその根拠ですが、背景には医療費や公的年金の抑制といった財政上の課題があると考えるのが自然でしょう。もし75歳以上が高齢者ということになれば、事実上、日本は生涯労働が前提の社会ということになります。
日本老年学会・日本老年医学界のワーキンググループは5日、現在は65歳以上となっている高齢者の定義を改め75歳以上にすべきとの提言を発表しました。
提言では、65歳以上という高齢者の定義には医学的な根拠はなく、高齢者の定義が現状に合わなくなっていると指摘。近年の高齢者のデータについて検討したところ、10~20年前と比較して、加齢に伴う身体的な機能変化の出現が5~10年遅れており、若返りが進んでいるとの分析結果を得ました。特に65歳から74歳の年齢層については、活発な社会活動が可能だということです。
こうした分析を受けてワーキンググループは、高齢者の定義を改め75~89歳を高齢者に、90歳以上を超高齢者と定義すべきと結論付けました。これまで高齢者として区分されていた65~74歳の人は準高齢者となり従来の高齢者の区分からは外れることになります。
この提言はあくまで医学的なものですが、それだけにとどまるものではありません。日本では高齢化の進展によって国民医療費が急増し医療財政は逼迫しています。また公的年金も慢性的な赤字となっており、このままでは年金財政がさらに厳しくなる状況にあります。現役世代の負担をこれ以上、増やすわけにはいきませんから、高齢者への給付を削減する必要があるわけです。
高齢者の定義を見直し、従来であれば「扶助を受ける側」だった人をその対象から外せば、財政状況はかなり改善します。今回の提言はいずれ、社会保障制度の見直しの理論的な根拠となることはほぼ間違いないでしょう。
日本では以前から人口減少の問題が指摘されていましたが、人口が本格的に減少するのはむしろこれからです。また過去10年は若年層人口の比率が大きく低下してきましたが、今後20年は働き盛りの年齢層の比率低下が顕著となってきます。
若年層人口の減少は飲食店などの人手不足という問題を引き起こしましたが、同じような問題が一般的な業務に及んでくる可能性があります。今までは高齢者だった人も働き続けないと、業務を回せない会社が出てくることも予想されますから、生涯労働はもはや必至の状況です。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170126-00000006-wordleaf-bus_all