食べ過ぎや運動不足で内臓に脂肪が付くタイプの肥満になると、免疫細胞が老化して免疫機能が低下したり、糖尿病や高血圧などの生活習慣病につながったりする可能性が高いことが分かった。
慶応大の佐野元昭准教授らが8日までにマウス実験で解明し、米医学誌ジャーナル・オブ・クリニカル・インベスティゲーションに発表した。免疫機能を回復させることで生活習慣病を予防する治療法の開発が期待される。
この免疫細胞は、リンパ球の一種のT細胞。若いマウスに高脂肪の餌を与えて肥満させ、内臓脂肪を調べると、高齢マウスのT細胞に似た性質のT細胞が急速に増えていた。病原菌などに対抗する免疫機能が低下し、炎症を引き起こす物質を大量に生み出すようになっていた。
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肝臓に脂肪が蓄積し、脂肪肝になると胆石ができやすくなる仕組みを解明したと、東北大大学院医学系研究科の山田哲也准教授らが4日までに米消化器病学会誌に発表した。肝臓の血流が減少して酸素が不足し、胆汁の濃縮、胆石の形成につながるため、酸素不足への対処が新たな治療法になる可能性があるという。

胆汁は食物に含まれるたんぱく質や脂肪などの消化液で、肝臓で作られ、胆管の途中にある胆のうに蓄えられた後、十二指腸に流れ込む。胆石ができるのは胆汁に含まれるコレステロールが増え、溶けきれずに結晶となるのが主因。

マウス実験の結果、肝臓が酸素不足になると「HIF―1α」と呼ばれる遺伝子が働き、肝細胞から胆管への水の通り道となるたんぱく質「アクアポリン8」が減少。胆汁の水分が減って濃縮され、コレステロールが結晶化することが分かった。胆石患者ではHIF―1αがよく働いていることも確認された。
 

妻とは数年前に死別し、独居であった。主治医に積極的ながん治療はないと言われて、自宅で過ごしたいと退院してきた。週3回程度、片道約1時間をかけて長女が訪ねて来ていたが、彼女は仕事を持っており長居をすることはできず、父親に頼まれた用事を済ませるくらいの時間しかなかった。普段の彼の生活はヘルパー、訪問看護師、訪問診療スタッフ、薬剤師がサポートしていた。

 ある日の夕方、トイレで真っ黒の便が大量に出た後、その場に倒れ込んでしまった。いつもと違う様子に、たまたま居合わせた娘は救急車を呼んで病院に担ぎ込んだが、その数時間後に静かに息を引き取った。父親は徐々に衰えて死んでいくのだろうと思っていた娘は、予想外の急激な展開に「もっと一緒にいてあげればよかった」とずっと後悔していたという。

 「父の死が受け入れられない」と知り合いの僧侶に相談したところ、「お父さんは先祖の列に入られたのですよ。いなくなってしまったわけではなくて、これからはずっと他のご先祖さんたちと一緒にあなた方を守ってくれるのですよ」と言われ、安堵あんどしたという。

http://www.yomiuri.co.jp/fukayomi/ichiran/20160915-OYT8T50018.html?page_no=3 

 

世界保健機関(WHO)は4日の「世界対がんデー」に合わせ、がんに関する報告書を発表した。

 2015年にがんで死亡した人は世界で880万人で、3年前より60万人増えた。

 死者の7割は中低所得国の人で、WHOは、生存率を高めるのに有効な早期発見に必要な予算や設備、患者側の知識が不足していたとみている。さらに、がん死亡の3~5割は喫煙やアルコール摂取を控えることなどで回避できたとして、安くて効果的な治療法の普及に加え、生活習慣の改善方法などについて啓発を訴えている。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170205-00050094-yom-sci

我が国の地下深くに眠るといわれる大ナマズが、最近やけに意気軒昂。各地で見られる地殻の不穏な動きは“そのとき”の前触れなのか――。

震度7の揺れで甚大な被害を出した4月の熊本地震、10月の鳥取中部地震(震度6弱)と、西日本で大きな地震が起きたかと思えば、11月には福島県沖で震度5弱の地震が起きて津波が発生、さらに年末の12月28日に茨城県北部でも震度6弱。

昨年は、日本全国で大きな揺れが起き、改めて「地震列島に住んでいる」ことを思い知らされる年だった。

主要なものだけで2000もの活断層があり、また4つものプレートがひしめきあう日本列島。はたして、我々は一年を無事に過ごせるのだろうか――。

元京都大学防災研究所地震予知研究センター長で、地震学者の梅田康弘・京都大学名誉教授に尋ねてみたところ、のっけから戦慄の答えが返って来た。

「西日本、特に太平洋側のエリアは今、南海地震に向けての活動期に入っています。いつ大地震が起きても、おかしくないんですよ」

南海地震とは、紀伊半島から四国の沖合でフィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に沈み込む際、100年から150年に一度起きるとされる大地震。

71年前(1946年)の昭和南海地震では、地震発生直後に巨大津波が発生。主に紀伊半島、四国、九州の太平洋岸を襲い、1443人の死者・行方不明者を出した。

一度起きると、それから数十年はプレートのひずみが解放されて“静穏期”に入るが、その後だんだんひずみが蓄積し、周辺で活断層型の地震が起き始めるのだ。

「この期間を“活動期”と言います。1995年の兵庫県南部地震(阪神大震災)あたりで西日本は活動期に入ったようで、5年後にも同じ規模(M7.3)の鳥取県南部地震が起きています。さらに05年の福岡県沖(M7.0)と続き、昨年は熊本地震。活断層型の地震が、続けざまに起きているのです」(前出の梅田氏)

したがって今、西日本では、直近でM7クラスの地震が起きたところを除いて、どの活断層で地震が起きてもおかしくないという。

「昨年、鳥取で起きた地震は、政府の調査の結果“未知の断層が長さ10キロにわたってずれたため”と結論づけられました。実は、その前月には、地震の少ない韓国で“観測史上初”となるM5.8の地震も発生。あちら側も含む日本海沿岸地域の地殻に、過去にない圧力がかかっているのです。これは不気味ですよ」(全国紙科学部記者)

極めつけは、国も30年以内に70%の確率でM8以上が起きると認めている南海地震の“本震”だ。「前回の南海地震(M8.0)が起きてから、もう70年。“そろそろだろうな”というのが、大方の地震学者の見方です」(前出の梅田氏)

一方、東日本はどうかというと、三陸メートル房総半島の沿岸部にかけて、いまだに2011年の東日本大震災の余震と思われる地震が頻発している。冒頭で述べた11月の福島県沖、12月の茨城県北部地震もそうだった。

「5年以上前の揺れの余震?と思われるかもしれませんが、あんな巨大地震の余震は10年、20年で収まるものではありません。M9の地震が起きたら、M8クラスは10回、M7は100回は起きると思って結構です」(同)

しかも、12月の茨城地震はまたもや“未知の断層”によるものと判明。それだけ東日本全域で地殻への影響が大きかったことを物語る。

当然、東京をはじめ人口が密集する首都圏直下の活断層や、新潟県の糸魚川~静岡を結ぶ「糸魚川‐静岡構造線」という大断層密集地帯にも、大きな負荷がかかっていることは想像に難くない。

M7はむろん、M8クラスの地震さえ、今年どころか明日にも襲う可能性を否定できないという。

さらに、海洋地震学者の木村政昭・琉球大学名誉教授(理学博士)は、伊豆、小笠原諸島付近に注目する。

「東北の3・11巨大地震は、太平洋プレートと北米プレートの境界で起きました。結果、その南方延長にあたる伊豆、小笠原諸島付近のプレート境界にも大きな圧がかかっており、大地震が起きる可能性はあります」

木村氏は、地震空白域(地震が発生しうるのに長年起きていない場所)の研究の中から、地震と火山活動の関係などに着目。

独自理論で阪神・淡路大震災、東日本大震災などを的中させたとされるが、この伊豆、小笠原列島付近では2012年±5年でM8.5の地震が起こると予測している。今年は、その“最終年”だ。そして、その前兆現象はすでに起きているという。

15年5月、箱根山(神奈川県箱根町)の噴火活動が活発になった件だ。警戒レベルが1から3(入山規制)に引き上げられ、一部で避難指示も出された。

また、小笠原諸島の無人島・西之島が13年に噴火して以来、1年以上にわたって非常に活発な火山活動が続き、陸地面積が10倍以上になったのは記憶に新しい。

「地震と噴火活動は密接に関係しています。太平洋プレートが日本列島側に動いてくるときの“押す力”が、火山の下のマグマ溜まりを圧迫し、マグマが上がって来て噴火するわけです。そこからさらにプレートが押してくると、最後は境界付近で地殻がずれて大地震になるんです」(木村氏)

木村氏は、15年5月に発生した小笠原諸島西方沖地震(M8.1)は、その後者の前兆現象と見ている。

この地震は震源の深さが681キロとM8クラス以上では世界最深(東日本大震災では24キロ)で、陸地からもはるかに遠いが、それでも神奈川県二宮町などでは震度5強を観測した。

「この震源がもっと浅くなる場合、巨大津波が本州を襲うのは必至です」(同)

さて、その木村氏が、今年から19年中までに起きうると具体的に予測している大地震が、もう一つある。その場所は、大分県と宮崎県の東方沖合、日向灘だ。「この一帯は昨年4月の熊本地震で圧がかかり、大地震の発生が早まった可能性があります」(同)

熊本地震の発生場所は、「中央構造線」という九州から関東まで一直線に続く我が国最大の断層帯に属しており、このため、多くの地震学者は、この中央構造線上の別の場所での大地震を警戒している。

日向灘は中央構造線からは外れているが、ユーラシアプレートとフィリピン海プレートの境界付近にある。

木村氏は熊本地震によって、この地域にも圧がかかっていると考え、予測では、この日向灘地震は2014年±5年、規模はM7.5くらいの規模になるという。

「大きさこそ伊豆、小笠原諸島付近の予測の30分の1程度ですが、陸地に近く、過去のケースから考えても、津波が想定されます」(木村氏)

さらには、この日向灘地震によって前述の南海地震、さらには東南海、東海地震といった複数のプレート地震を太平洋側で誘発する可能性さえありえるという。その前例と見られているのが、1707年の宝永地震。

規模はM9.3とも推定され、推定震度6以上の揺れが起きた地域だけでも、駿河(静岡)より西の東海地方から大阪平野、奈良盆地、紀伊半島、四国、九州東部の豊後(大分)、日向(宮崎)まで及び、さらに甲信地方などの内陸部から出雲地方など日本海側にまで広がる。

記録に残る、わが国最大の地震だ。

「この規模の地震が起きたら、全国で揺れと津波による死者は3万人を下らないでしょう。太平洋岸はほぼ全滅という事態もありえます」(前出の全国紙記者)

まさに、我々は世界に例を見ない「地震の巣」の上に住んでいる。いつ大地震が起きてもおかしくないとなれば、せめて、できるだけの備えはしておきたいものだ。

 

http://spotlight-media.jp/article/374010064566253101?adxarea=tx-pcmypage

正規とは異なる「裏」の医療用医薬品流通ルートで出回ったことが明らかになったC型肝炎治療薬ハーボニーの偽造品。横流し品など素性のはっきりしない製品の流通を放置することは、健康を脅かす偽造品が紛れ込む余地を広め、医薬品の高額化が進む先進国が偽造グループに狙われる恐れを高めている。

 「医薬品 高価買取」。古い店舗や住宅が密集する東京都千代田区のJR神田駅前に、こうした看板を掲げる「現金問屋」が十数軒並ぶ一角がある。厚生労働省によると、ハーボニーの偽造品が最初に持ち込まれたのが、この問屋街だった。

 神田生まれという地元の不動産業者によると、第二次大戦後、進駐軍から横流しされたペニシリンや日本軍が使っていたヒロポン(覚醒剤)を売り買いする業者が集まったのが由来という。メーカーや卸業者の規模が小さかった時代は、在庫の調整やすぐ現金化して資金繰りを助ける役割を果たしていた。しかし、今は余った薬や横流し品など「訳あり」の製品も多く扱い、正規ルートより安値で医療機関や薬局に販売するルートになっている。18社が組合を作るものの、未加入業者もいる。

 ある現金問屋に聞くと、昨夏ごろから「ハーボニーを買ってほしい」という電話が相次いで問屋街にかかってきた。「怪しい男が来たが、断った」と話す問屋もいる。今は消えているが、偽造品が見つかるまでネット上にはハーボニーの買い取り広告が多数あり、買う側のニーズも高かったことがうかがえる。

 偽造品は都内の問屋3社に、販売許可を持たない個人が持ち込んだとされる。問屋は本人確認をせず、添付文書や外箱がないボトルを買っていた。以前から素性の定かでない製品を扱っていたとみられる。

 偽造品が出回った理由を探ると、業界関係者が指摘するのがハーボニーの特殊さだ。ハーボニーは超高額の新薬で、28錠入りボトル1本が153万4316円だ。患者にとって副作用が少なく効果の高い治療薬として登場したため需要が高く、偽造品は「ぬれ手であわ」になったとみられる。

 また、国内の医薬品では珍しく、シート状の個別包装ではなくボトルに密閉する包装だったため、外から錠剤が見えない。偽造したラベルは正規品とほとんど見分けがつかず、重さも正規品とほぼ同じ。奈良県内の薬局の薬剤師は、ふたの内側のアルミシールをはがして中を確かめず、患者に偽造品を売っていた。

 製造販売元のギリアド・サイエンシズによると、2015年の発売時、国内で品薄になった場合の融通しやすさを考え、海外で主流のボトルを採用したという。同社は31日、個別の包装への切り替えを3月上旬に始めると発表した。

 確認されている偽造品は14本だが、出所が分からず、今後も出回る恐れはある。薬事監視を担当する自治体職員は「ハーボニーが承認されていない中国では、日本の10倍もの価格で取引されているとも聞く。大がかりな偽造グループが関与していてもおかしくない」と神経をとがらせる。【熊谷豪】

 ◇世界流通 8兆円規模

 偽造医薬品は世界で大きな問題になっており、流通規模は日本の薬剤費に匹敵する750億ドル(約8兆円)との試算もある。少額の投資で製造でき、種類も多いため発覚しにくく、途上国で流通する医薬品の10~30%は偽造と言われる。

 健康被害も多数報告され、ニジェールでは1995年、有効成分を含まない偽の髄膜炎ワクチンで2500人が死亡。パナマでは2007年、安価な工業用原料で造られたせき止め薬などを飲んだ子どもら100人以上が犠牲になった。

 日本で表面化した偽造医薬品の多くは個人輸入だった。勃起不全(ED)薬を販売する製薬会社4社による昨年の調査では、ネットで売られているED薬の4割が偽物で、有効成分を全く含まないものや不純物を含むものもあった。11年には意識低下で東京都内の病院に入院した男性(48)が、血糖降下薬の成分を高濃度に含むとみられる偽造ED薬を服用していたことが判明した。

 一方、日本では偽造品の大規模な流通は少なかった。大手卸グループ4社が製薬企業から医薬品の8割以上を買い取り、製品の高度な追跡システムを備えているためとみられる。しかし、昨年の主要7カ国(G7)伊勢志摩サミットでまとめられた国際保健対策には「医薬品の偽造は患者の安全や研究開発への投資に悪影響を与えることを認識すべきだ」との文言が盛り込まれ、医薬品の高額化が進む先進国でも関心が高まっている。

 日本製薬工業協会が5年前に会員企業に実施した調査では、偽造品が確認された製品は抗生物質と抗がん剤が最も多かった。高額化が進む抗がん剤などは、不当に得られる利益も大きく狙われやすいと言える。偽造医薬品に詳しい木村和子・金沢大教授は「以前は抗生物質やマラリア治療薬などの偽造が多かったが、最近は先進国で需要の高い生活習慣病関連薬にも広がっている」と指摘する。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170201-00000011-mai-soci

近年、人間のもつ「免疫」の力が見直されつつある。富士経済の調査による予測によると、2016年度の免疫賦活作用のある健康食品市場は222億円。順調な伸びを見せている。がん治療の現場でも、副作用も少なくほぼ全てのがんに対応できるとあって免疫療法への関心が高まっており、抗体医薬品の市場で免疫療法に使用される抗PD-1抗体などが急速に浸透しはじめている。

 身近なところでは、風邪やインフルエンザなども、免疫を高めることで、体の外から侵入する病原菌やウイルス、異物などから体を守り、病気に罹りにくく、罹ったとしても重症化する可能性が低くなるといわれていることから、健康食品でも免疫力の賦活をうたうものが増えてきている。

 アサヒ飲料の研究では「ラクトバチルス・アシドフィルス L-92株」を含む飲料を継続的に摂取することで、腸管粘液、唾液、気管支粘液、母乳などの分泌液に最も多く含まれる免疫物質であり、ウイルスの体内への侵入を阻止する免疫グロブリン「IgA抗体」の分泌量が増えることをヒト試験で確認されており、乳酸菌飲料に対する注目が増している。

 しかし、IgA抗体を増加させるのは、何も乳酸菌だけではないらしい。山田養蜂場の研究によると、ミツバチがつくりだすローヤルゼリーを、同社の独自技術でタンパク質を酵素分解した「酵素分解ローヤルゼリー」を継続飲用することによって、ヒトの唾液中のIgAが増加し、ウイルスなどの感染に対する抵抗性が高まることが確認されたという。

 これまで、ローヤルゼリーの有効性に関する研究は数多く行われていたものの、風邪やインフルエンザなどに対する免疫力に関しての検証は行われていなかったが、同社のローヤルゼリー製品を愛用している顧客から「風邪をひきにくくなった」「風邪をひいても長引かなくなった」といったような声が多数寄せられたことから、IgAに着目して調べたところ、唾液中のIgA増加が確認され、粘膜のバリアが強化されることで、風邪やインフルエンザなどのウイルス感染予防に役立つ可能性を発見したという。

 注目度が急上昇している乳酸菌にしてもローヤルゼリーにしても、意識して摂取しないと、日常ではなかなか口にする機会がないものでもある。しかしながら、意識して摂取することで年間を通して病気にかかる率や重症化してしまう可能性が低くなるのであれば、継続して飲み続けるのは人生にとって大きな価値となるだろう。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170128-00000089-economic-sci


現在は65歳以上と定義されている「高齢者」について、75歳以上にすべきという提言が発表されました。医療の進展により日本人は若くなっているというのがその根拠ですが、背景には医療費や公的年金の抑制といった財政上の課題があると考えるのが自然でしょう。もし75歳以上が高齢者ということになれば、事実上、日本は生涯労働が前提の社会ということになります。

高齢者の定義が現状に合わなくなっている?

 日本老年学会・日本老年医学界のワーキンググループは5日、現在は65歳以上となっている高齢者の定義を改め75歳以上にすべきとの提言を発表しました。

 提言では、65歳以上という高齢者の定義には医学的な根拠はなく、高齢者の定義が現状に合わなくなっていると指摘。近年の高齢者のデータについて検討したところ、10~20年前と比較して、加齢に伴う身体的な機能変化の出現が5~10年遅れており、若返りが進んでいるとの分析結果を得ました。特に65歳から74歳の年齢層については、活発な社会活動が可能だということです。

 こうした分析を受けてワーキンググループは、高齢者の定義を改め75~89歳を高齢者に、90歳以上を超高齢者と定義すべきと結論付けました。これまで高齢者として区分されていた65~74歳の人は準高齢者となり従来の高齢者の区分からは外れることになります。

社会保障制度の見直しの理論的な根拠に?

 この提言はあくまで医学的なものですが、それだけにとどまるものではありません。日本では高齢化の進展によって国民医療費が急増し医療財政は逼迫しています。また公的年金も慢性的な赤字となっており、このままでは年金財政がさらに厳しくなる状況にあります。現役世代の負担をこれ以上、増やすわけにはいきませんから、高齢者への給付を削減する必要があるわけです。

 高齢者の定義を見直し、従来であれば「扶助を受ける側」だった人をその対象から外せば、財政状況はかなり改善します。今回の提言はいずれ、社会保障制度の見直しの理論的な根拠となることはほぼ間違いないでしょう。

 日本では以前から人口減少の問題が指摘されていましたが、人口が本格的に減少するのはむしろこれからです。また過去10年は若年層人口の比率が大きく低下してきましたが、今後20年は働き盛りの年齢層の比率低下が顕著となってきます。

 若年層人口の減少は飲食店などの人手不足という問題を引き起こしましたが、同じような問題が一般的な業務に及んでくる可能性があります。今までは高齢者だった人も働き続けないと、業務を回せない会社が出てくることも予想されますから、生涯労働はもはや必至の状況です。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170126-00000006-wordleaf-bus_all

京都大の上杉志成教授らの研究グループは、ビタミンDが体内で脂質の合成を抑制するメカニズムを解明したと発表した。この働きを活用すれば、脂肪肝やがん細胞の増殖を抑える薬の開発が期待されるという。論文は26日付の米科学誌電子版に掲載された。

 ビタミンDは肝臓に入るとある化合物に変化するが、これをハムスターの培養細胞に投与して働きを調べた結果、脂質の合成を命令するたんぱく質「SREBP」を分解し、無くしてしまうことが分かった。

 ただ、この化合物は腎臓でカルシウムの吸収を良くする化合物に変わるため、ビタミンDを大量摂取すると結石ができやすくなるなどの副作用も懸念されるという。 

 上杉教授は、脂質抑制の働きのみを持った化合物を作成。これを基に、米国の製薬会社が脂肪肝の予防薬のほか、脂質を合成して増殖するがん細胞を増えなくする薬の研究を進めるという。
 
ビタミンD
 
 
 
著名人が愛用していることが話題になりブームとなった「水素水」。しかし、国民生活センターが商品テストを実施したところ、複数の商品で開封時の水素濃度が表示値を下回ったり、水素が検出されなかったりする結果が出た。違法とみられる健康効果をうたった表示や広告も目立ち、同センターでは「飲む際の水素濃度は表示通りとはかぎらない」と注意を呼びかけている。(篠原那美)

 商品テストは昨年9~11月、特に売り上げが多いとみられる容器入り水素水(10商品)と生成器(9商品)を対象に行われ、実際に溶けている水素濃度を測定したほか、パッケージ表示や広告表現についても調査した。それによると、容器入り水素水では、水素濃度を「充(じゅう)填(てん)時」「出荷時」と断ってパッケージに表示した5商品中3商品で開封時の水素濃度が表示値を下回っていた。濃度表示がない商品では水素が検出されない商品もあった。

 同センターは「水素水の製造法はさまざま。パッケージに高い水素濃度が書かれていても、実際に飲むときの濃度かどうかは分からない」と指摘している。

 一方、表示や広告表現では、容器入り6商品、生成器7商品の販売サイトなどで「悪玉活性酸素を無害化する」「アトピーに水素水をつけてください」など健康効果と受け取れる記載があった。

 医薬品医療機器等法や健康増進法などに違反する恐れもあり、同センターは事業者に表示の改善を求めた。

 水素水に公的な定義はなく、溶け込んだ水素濃度の基準もないが、水素ガスの濃度を高めた水としてコンビニなどで広く販売されている。平成19年に水素ガスが有害な活性酸素を効率よく除去するという内容の論文が発表されて以来、芸能人やスポーツ選手が愛用していることがインターネットなどで話題になり、ブームとなった。

 その一方、「かなりの水素が抜けているのではないか」とする消費者からの疑問や苦情が相次いでいるのも事実だ。国民生活センターによると、23年から昨年9月までの相談件数は2260件に上った。

 食品問題に詳しい消費者問題研究所の垣田達哉氏は「水ビジネスでは健康や美容に関する過剰なうたい文句もあるので、本当に信用できるのか、まず疑う習慣をつけてほしい」と話している。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170127-00000504-san-soci