誰が何をやっているのか？人は他人のことがとかく気になるものです。「鬼滅の刃」が大ブームとマスコミが報じれば観たくなるのが人の心情です。株式市場ではどうでしょうか？株は買う人と売る人がいて初めて商いが成立しますのでみんなが買うだけ、みんなが売るだけということはありません。あなたが買えば私が売るようにと買う人の株数と売る人の株数は全く同じです。ただ、よく日本経済新聞などで11月の投資主体別売買動向は外人投資家の買いが多かったなどの報道を耳にしますがこれは一体どういうことなのでしょうか？ 上昇、下落局面でどういった主体が株を売り買いしているのか、そのような傾向の分析ができれば投資のパフォーマンスは良くなるかもしれません。
株式市場では投資スタイルの違うグループに分けていくつかの呼び方をします。大きく分けると個人投資家と機関投資家に分かれます。個人で自分のお金を運用する人を個人投資家。会社、銀行など法人の大口のお金を運用する集団を機関投資家と呼びます。また、海外から日本株を投資する人たちは外国人投資家と呼ばれます。私たち日本人が米国のフェイスブックの株を買えば彼らからみれば私たちは外国人投資家になるわけです。投資家別売買動向を大きく分類すると以下のように7分類になります。
『外国人』ー主に米国、欧州の年金、ミューチャルファンド(投信)などの巨額な長期運用資金やヘッジファンドなどの短期運用資金に大別されるが 基本的にはトレンドフォロー(大きな方向で買う時は買い、売る時は売る順張り)型なので大きな相場の流れを作ることが多い。また、日本の株式市場の委託シェアの7割を占める。
『法人』ー主に金融法人と事業法人とに分かれる。運用資金が大きいので市場に与える影響力は大きい。
『信託銀行』ー主に国民が加入している年金などの資金を運用している。基本的にはTOPIX(東証株価指数)に連動するように株式を運用することから毎年、公的資金の配分があると時価総額の大きい銘柄を中心に買い付けることが多い。外国人投資家とは違い基本的には下がったら買い、上がったら売る逆張りが多い。毎月の掛け金が増えることから株式市場の買い方である。
『投信』ー個人投資家のお金を集めてまとめて運用する。基本的には長期投資でパッシブ系とアクティブ系とに分かれ、前者は日経平均株価、TOPIXなどの株価指数に連動するように運用し、後者はファンドマネージャー(運用者)の裁量で銘柄を選んで投資する。ここ最近の傾向としてはパッシブ運用が増えている。証券会社で投資信託の新規設定が多ければ、その影響を大きく受けることもある。
『個人』ー主にオンライン証券を活用。長期投資の人もいれば短期投資の人もいる。機関投資家が人の資金を運用するのと違い、自己責任となる。
『個人信用』ー6カ月の期限付きで売買する個人投資家、短期売買が多い。信用買い残がピークをつけてから6カ月後には売り圧力となる。
『自己』ー全体の出来高の15％程度を占める。証券会社自体の売買で短期売買が多く、その日に買ってその日に売る場合が大半である。また、大手証券、外資系証券などは国内外の機関投資家(年金、投信)の大口の売買に対応する売買が多い。
以上が投資家別売買動向の主な分類です。投資家によって異なる性格があることが理解できたかと思われます。
投資主体別売買動向のデータは週に1回、木曜日に東京証券取引所から発表されます。東証のHPではデータ丸ごとファイルで入手することが可能です。どの投資主体が、いつ買い越しているのか、売り越しているのか、金額はどの程度か、株価と同様にその傾向を把握することが重要です。
特に注目されている投資主体は「外国人投資家」です。日本の株式市場の場合、全体に占める外国人投資家の売買比率が高く、彼らの投資行動が注目の的となります。基本的には、外国人投資家が買い越していれば、株式相場は上昇傾向。 外国人投資家が売り越していれば、株式相場は下落傾向と判断します。また、買い越しが続いていたところから売り越しに転じた場合や、売り越しが続いていたところから買い越しに転じた場合は相場の転換点になりやすいといえます。大型株を中心とされる方や、大型株から小型株まで幅広く投資する方は外国人投資家の動向の確認は必須となります。「全体相場の影響が小さい中小型株のみを売買する」という人であっても、外国人投資家の行動に変化が出てきたときは相場の潮目の変化であることが多く、進行優位の流れがガラッと変わるようなことも多いため、確認することをオススメします。
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