いい天気ですね。
さて、私は仕事柄、さまざまな機関が実施している
アンケート調査の類に目を通すことも多いのですが、
真ッ先にチェックするのは
①アンケート方法②サンプル数です。
①アンケート方法ですが、
オーソドックスな郵送方式から始まって、
電話、留置、グループインタビューのほか、
最近ではインターネットアンケートも多いですよね。
方法によってさまざまなバイアスがかかるのですが、
インターネットの場合は特にそれが大きいので、
十分に注意しませう。
診断士の１次試験でも必須の知識です。
②サンプル数（回答数）に関して愚想します。
サンプル数（回答数）が50の調査があったとします。
これが、50の会員企業に対して実施したアンケートであれば
全数（悉皆）調査となるので、非常に有意な調査と言えます。
国勢調査や経済センサスのような全数（悉皆）調査は
最も信頼できる調査ですね。
一方、これが母数（標本数）のある程度大きい調査
（例：東京都に住む35歳の男（約11万人））であれば
サンプルが50というのは問題外ということになります。
この場合、サンプルが1,000あればまずok、
500でギリギリセーフ、100だと大いに難あり、
といった感じですかね。
さて、先日もアンケート調査を探していたところ、
使えそうな質問をしている調査が見つかりました。
しかし、
①200社の会員企業が対象
②調査方法は郵送
③サンプル数は25
という調査内容を見て、言葉を失いました。
サンプル200は難しいにしても、
せめて150くらいあれば、お金を払ってでも
使いたい調査内容だったのになぁ。
アンケート実施者には、回答率を高める
努力をしてもらいたかったですね。
しかしまぁ、回答率を高める努力というのも
いろいろ問題点があります。
簡単に思い浮かぶのは、
A.鬼の督促
B.景品
ですね。
Aの場合、
「回答して頂けない人には
山に埋まるか、海に沈むか選んで頂きますよ」
といった脅迫を受けながら書いた回答が、
果たして正直な回答と言えるでしょうか？
Bの場合、
「回答して頂けたら1万円差し上げますよ」
といった便宜を受けながら書いた回答は、
やはり無意識裡にアンケート実施者の意向に沿うような
ものになってしまうのではないでしょうか。
さて、来年は５年に一度の国勢調査の年です。
回答するのは面倒ですよね。
でも、統計法により回答の義務があるらしいので、
皆さん、積極的に協力しましょうね。
ではまた。
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