情報アレコレ
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世界三大漁場・三陸の海に異変 なぜ？南の魚が大漁 マダイにイシダイ、コウイカ…「悪魔のサメ」も
NEW!2024-05-21 20:11:25
ここ数年、三陸・宮城沖でとれる「魚」に変化が起きている。これまで、西日本や関東の近海で獲れていた魚が、いま宮城県内で異常なほどまでに水揚げされている。さらに、恐ろしい見た目の「悪魔のサメ」も…。宮城の海で一体何が起きているのか。
マダイが5トン！思わぬ大漁も販売は…
気仙沼市魚市場。水揚げされたのは、沿岸の定置網にかかった「マダイ」。
2023年は4月末の時点で、150キロほどの水揚げだったのが、2024年はその３0倍以上、5トンを超えている。
さらに、縞模様が特徴の「イシダイ」や、寿司のネタとしても人気の「コウイカ」、重さ10キロを超える「ヒラマサ」など、これまでは西日本を中心に水揚げされてきた魚が次々と気仙沼でとれるように。
思わぬ「大漁」だが、市場関係者が言うには、普段食べる魚ではないので、変わったものが入ってもなかなか販売には結びつかないとのこと。
地元でなじみの薄い魚は、ほとんど引き合いがないそうだ。
サンマやサケの沖合のみならず 影響は沿岸漁業にも
〝海の異変〟といえば、近年はサンマやサケなどの不漁が続いている。しかし今回はそれらの魚種が獲れる沖合ではなく、陸地からほど近い「沿岸漁業」の異変。気仙沼漁業協同組合臼井靖参事は、マダイに限らず、獲れる魚がその年によって変わってきている印象があると語る。
宮城県内初「悪魔のサメ」捕獲
宮城の海にいないはずの魚は他にも…。やってきたのは仙台うみの杜水族館。その魚は、薄暗い部屋に展示されている。
鋭い歯に、薄ピンク色の肌。恐ろしいその見た目から「悪魔のサメ」とも呼ばれる「ミツクリザメ」だ。
普段は深海に生息しており、頭から突き出た器官で生き物の微弱な電流を感知。餌となる魚やエビを探すのだという。4月に女川沖の底引き網から見つかり、宮城県内で初めて捕獲された。
捕獲例少ない希少なサメ
これまでは2016年に見つかった茨城県沖がミツクリザメの北限と考えられていた。
仙台うみの杜水族館の大谷明範さんによると、ミツクリザメは世界中の海にいると推測されているが捕獲例は非常に少ないという、年に数回出会えるか出会えないかというサメ。北限域が茨城県沖と考えられていたミツクリザメが宮城県で見られるのは非常にまれだという。仙台うみの杜水族館での展示後は研究機関に提供され、DNA解析などが行われる予定だ。
南の海域の魚 なぜ宮城に？
女川で見つかった深海のサメから、気仙沼で大量に揚がるマダイまで、共通しているのは、南の海域に生息している魚ということ。なぜ宮城の海まで北上してきているのか。
宮城の漁場の環境や漁獲量などを調査している、県水産技術総合センターの伊藤博上席主任研究員によると、2016年くらいから寒流の親潮が南の方に下がってこなくなっており、その翌年、2017年くらいからは、逆に暖流の黒潮が西の方で大蛇行の現象を起こし、通常より北の方まで黒潮の影響が及んでいるのだという。この２つの状況が合わさり、宮城県沖は水温が高くなっているそう。
その影響か、暖かい海域に生息する魚が県内で次々と確認されている。ミナミクルマダイやウスベニコウイカなど、南の海域に生息していた魚類が2023年だけで20種類以上、初めて見つかった。
暖かい海水が流れ込んでくる状況は、実は特に珍しいものではなく、これまでにも何度か発生しており、最長で5年ほど継続した。今回も元に戻る可能性はあるが、もしもこのまま続けば、冷たい海に生息する魚の漁獲量はどんどん減っていくと考えられる。
今後、世界三大漁場とも呼ばれる三陸の海はどうなっていくのか。
取材後記 「異常が日常」に…
異常とも思える事態に取材を進めたが、地元の漁業関係者は極めて冷静な反応だった。
気仙沼の漁業関係者「獲れなかった魚が獲れるようになり、獲れた魚が獲れなくなってきている。近年はずっとその調子。別に驚くべきことではない」
前述にある黒潮の大蛇行が起こる以前からサンマの漁獲量は減少しており、今回の黒潮の北上が追い打ちをかけたとみられる。海流の変化はいずれ元に戻る可能性はある。しかし、地球温暖化による海水温の上昇はこれからも長期的な影響を与えるだろう。現にホヤは昨年の猛暑の影響で水揚げ量が減少している。
いま起きている海の異常は、いずれ日常的な現象になっていくのかもしれない。
（仙台放送）
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米国債売る事できない日本、中国は米国債・政府機関債を積極的に売っている。脱ドル化を進めてる
NEW!2024-05-21 21:50:46
中国、533億ドル（約8兆2000億円）相当の記録的な額の米国債と政府機関債を売却 『脱米ドル』が狙いか
中国が今年の第一四半期に、約533億ドル（約8兆2000億円）相当の米国債と政府機関債を売却し、波紋を呼んでいます。
中国は米国債の売却を進める代わりに、「金」を大量に買い集めており、昨年だけでも5,500億ドル（約85兆円）相当の金を購入したと言われています。
また、中国以外のBRICS諸国でも、「脱米ドル」に向け、米国債の売却が積極的に行われているほか、アメリカの同盟国であるベルギーでさえも、今年に入り220億ドル（約3兆5000億円）相当の国債を売却しています。
こうした状況の中、中国とロシアが手を組み、デジタル通貨とブロックチェーンに基づく独自の決済システムの構築に乗り出したことが大きく報じられました。
著名アナリストの1人は、「資金の流れが今後ますます中国のデジタル決済システムに移行していくとしたら、アメリカの覇権にとって核兵器よりも危険なことになる」と警鐘を鳴らしています。
一方、モルガン・スタンレーは、世界経済におけるドルの影響力は依然強いとし、ドルの優位性がすぐに変わるとは予想していないとの見方を示しています。
4月18日付のレポートで、モルガン・スタンレーは「最も議論されている競争相手は中国であり、人民元が世界での役割を今よりは大きく果たすようになるとは予想している」としつつも、「債務、デフレ、人口動態という中国の『３つの課題』によって、人民元の国際的な魅力は抑制されると考えている」と述べています。
◯米ドルの基軸通貨としての地位、今後も続く＝モルガン・スタンレー
このように現在では、米ドルの地位を死守しようとする勢力と、脱米ドルを図るBRICS諸国とで、熾烈な情報戦が繰り広げられており、その争いが様々な場面で表面化しつつあります。
支配層による覇権争いに終止符が打たれ、世界に平和が訪れますことを心から祈ります。
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【中国崩壊】30億人が暮らせるほどの物件が『空き家』のまま放置されていることが判明・・
NEW!2024-05-21 21:55:03
中国で、全人口の14億人をもってしても埋め尽くせないほどの物件が「空き家」のまま放置され、大きな問題となっています。
中国の政府高官は昨年、東莞で開かれたフォーラムで、苦境の中にある住宅市場について以下のように語り、大きな波紋を呼びました。
｢今、空き家はどれくらいあるのだろうか。専門家は実にさまざまな数値を発表している。最も極端な説によると、その数は30億人が十分に暮らせるほどだという。だが中国の人口は14億人でしかない。この試算値は少し大きすぎるかもしれないが、少なくとも14億人では埋まらないだろう｣
これまで、中国の大手不動産会社は、巨大な街を建設するプロジェクトを各地で推し進めてきましたが、その多くが資金繰りなどの問題で中断され、ゴーストタウンと化しています。
◯【滅びゆく中国】習近平が14兆円を投入した新都市『雄安新区』のスマートシティ計画が破綻 ゴーストタウン化していたことが判明
15年ほど前、不動産大手の「万達集団（ワンダ・グループ）」は、吉林省の過疎地に28億ドル（約4300億円）を投じ、スキー場・ゴルフ場・狩猟場・5つ星ホテルを備えた高級リゾート地を開発する計画を立てていました。
万達集団と開発業者は、土地を確保するため、古い家や農地と引き換えに、地元住民に新築のアパートを提供しました。
趙貝拉（ちょうかいら）さんという女性も、家と農地の買収に応じ、その対価として5つのアパート物件と2つの店舗物件を手に入れたとのことで、「当時は自分が宝くじに当選したかのように思った」と話しています。
しかし、中国の不動産市場が危機的な状況に陥ったため、趙貝拉さんが手にした物件は価値を失い、売ることもできず、家賃を無料にしても、空き家のままとなっているそうです。
中国では、家計資産のうち最大7割が不動産に投資されおり、「住宅価格が5%下落するごとに、約19兆元（約400兆円）の家計資産が失われる」との試算が出ています。
不動産価格は、主要都市でも下落の一途を辿っていますが、それに伴って不動産に頼っていた地方政府は歳入を失い、銀行も収入を大幅に削られ、市民らの給与も激減するという最悪の状況に陥っています。
侵略と奪略を繰り返してきた中国に厳格な裁きが下され、この地上に真の平和と安息が訪れますことを心から祈ります。