前回の東芝と同じような家電メーカーを取り上げてみました。
売上高 10兆 → 8兆9685億 → 9兆3158億
純利益 △7873億 →△1069億 → 2388億
順調に利益を改善させつつあります。
情報通信システム、電力システム、社会産業システム
電子装置、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム
コンポーネントデバイス、デジタルメディア、民生機器等の製造、販売を営んでいます。
売上 営業利益
情報通信システム 1兆6520億 986億
電力システム 8132億 220億
社会産業システム 1兆1569億 399億
電子装置・システム 1兆793億 372億
建設機械 7513億 491億
高機能材料 1兆4081億 845億
オートモティブシステム 7379億 237億
コンポーネント・デバイス 8098億 436億
デジタルメディア・民生機器 9515億 149億円
だいたいどのジャンルでも平均的に売上を上げています。
一番利益が低いのはデジタルメディア・民生機器。
これは東芝と同じ構造になっています。
筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行株式会社
その他信託銀行系が上位を占めています。
売上高 8兆9685億 → 9兆3158億
売上原価 6兆8492億 → 6兆9674億
売上総利益 2兆1192億 → 2兆3483億
粗利率 23.6％ → 25.2％
販売管理費 1兆9171億 → 1兆9038億
営業利益 2021億 → 4445億
純利益 △1069億 → 2388億
この後に少し気になる文章が
当会社は、民生機器等の販売業者に対して、価格協定を行なっており、主に市場競争による
製品価値の下落を保証している。と。
安くなったらお金返せよ。って事ですね。
この事業だけ特別利益率が低いのも納得です。
2011年度4－12月の実績は以下のとおりです。
売上 6兆7658億 → 6兆8376億
純利益 2201億 → 852億
売上は伸びても利益は減っているようです。
民生機器事業限定で言うなら、セグメント利益4億円
もはや民生機器事業の存続が危ぶまれるレベルです。
さてさて次回もこのジャンルでいってみましょう！！