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ベネッセHDの主なグループ企業
教育
株式会社ベネッセコーポレーション
ベネッセ教育総合研究所 - ベネッセコーポレーションの社内シンクタンクである「ベネッセ教育研究開発センター」「ベネッセ次世代育成研究所」「ベネッセ高等教育研究所」「ベネッセ食育研究所」を統合し、2013年6月28日に設立[16]。
株式会社ラーンズ - ベネッセコーポレーションの高校採用教材部門が独立し、教科教材専門出版社として2001年4月に設立され、2009年には、生徒手帳事業も加わった[17]。
Classi株式会社 - ソフトバンクとの合弁会社で、学習支援クラウドサービスClassiを提供。
株式会社東京個別指導学院
株式会社進研アド
株式会社東京教育研(鉄緑会)
株式会社お茶の水ゼミナール
株式会社ベネッセ・ベースコム
株式会社プランディット
株式会社ベネッセ音楽出版
株式会社ベネッセビースタジオ
株式会社ベネッセi-キャリア
シニア・介護
株式会社ベネッセスタイルケア
株式会社ベネッセMCM
語学
株式会社サイマル・ビジネスコミュニケーションズ
株式会社サイマル・テクニカルコミュニケーションズ
関連事業
株式会社ベネッセインフォシェル
株式会社ベネッセ・インシュアランス・サービス
株式会社直島文化村
株式会社ベネッセビジネスメイト
過去に存在した事業
株式会社ベネッセアンファミーユ - タイヘイとの合弁会社で、食材宅配事業。2014年3月末撤退[18]。
ベルリッツ コーポレーション - 元はアメリカ合衆国資本の英会話学校ベルリッツ(Berlitz)。ベネッセHDが買収。2022年2月14日にカナダのILSCホールディングスが設立した特別目的会社に売却[13]。
ベルリッツ・ジャパン株式会社 - ベルリッツ コーポレーションの日本法人として設立。2022年2月14日にカナダのILSCホールディングスが設立した特別目的会社に売却[13]。
岡山ランゲージセンター - ベルリッツ コーポレーションの日本法人が運営していた、研修施設。 2022年2月14日にカナダのILSCホールディングスが設立した特別目的会社に売却後、ベルリッツ岡山になった。
ベネッセHDの主な商品
雑誌
育児系

たまごクラブ
ひよこクラブ
ペット系(定期購読のみ)

いぬのきもち
ねこのきもち
その他

サンキュ!
にほん日和(定期購読のみ)
教育関連
通信教育

進研ゼミ
小学講座
中学講座
難関校受験EVERES[19]
高校講座
難関私立中高一貫講座
東大特講√T
京大特講√K
こどもちゃれんじ - 当初は進研ゼミの「幼児講座」「おやこ講座」だった。
BE-GO
WorldWide Kids
Challenge English(小学生版)
Challenge English 中学高校4技能クラス
試験等

進研模試
GTEC - 2002年(平成14年)よりサービスを開始した、英語技能測定テスト。
スタディーサポート - 高校生を対象に学力到達度測定や学習習慣をチェックするテスト。
学習参考書関係

スタディボックス
得点力学習DS
高校生大学
語学辞書
その他
学びデスク
育みランドセル
ハピコレ
自分の楽しみ - 趣味のコミュニケーションサイト
GOGO!サンキュ!学園
子供向けISP TRAM
中・高等学校向け生徒手帳の製作 - 当社設立時からの事業。同じく岡山県にある日本文教出版と国内シェアを二分している。
グリムスクール - 株式会社スプリックスとの共同開発した読書プログラム。
ICTプロフィシエンシー検定試験(P検)の実施・運営
BenePa(ベネパ) - 2015年2月17日にベネッセが発売したプリペイドカード。価格は500円と1000円の2種類があり、カードの裏面に記載されたコードを入力することで、学習プログラムを使用することができる。学習する際の個人情報の入力は一切不要。このプログラムの使用対象は、幼児から高校生までとしている[20]。
主なキャラクター
たまひよ - キャラクターデザイン:アランジアロンゾ
しまじろう - 「こどもちゃれんじ」に登場。
コラショ - 「進研ゼミ」小学講座 チャレンジ1・2・3年生に登場。
くりけいかん - 「進研ゼミ」小学講座 チャレンジ1・2・3年生に登場。
ニャッチ - 「進研ゼミ」小学講座 チャレンジ4・5・6年生に登場。
ニャンペイ - 「チャレンジ英和・和英辞典」に登場するトラ猫。かつては「進研ゼミ」中学講座の英語のマスコットだった。
ハイキュー!! 高校講座 2017年春、夏と採用
1997年(平成9年)度ごろまでの「進研ゼミ」小学講座・中学講座では、以下のマスコットが登場していた。

ポコ - 国語担当のタヌキ。
カニまる - 算数(数学)担当のカニ。
ライきち - 理科担当のライオン。
ブッチ - 社会担当のイヌ(ブルテリア)。
かつて発売された電子学習教材「スタディボックス」では、ホッタロー(理科担当)、タンバリン(算数担当)などのマスコットが登場していた。

不祥事・事件
ベネッセ個人情報流出事件 - 2014年7月9日に発覚した顧客情報漏洩事件。データベースの顧客情報が不正に持ち出され、名簿会社に売却された。3504万件の漏洩と公表[21][22]。
学習支援クラウドサービスClassi不正アクセス事件 - 2020年4月14日に発覚した顧客情報漏洩事件。同社学習支援クラウドサービスClassiに不正アクセスがあり、教員や保護者を含む全利用者約122万人分のユーザーIDと、パスワードを暗号化した文字列、2031人の教員が作成した自己紹介文が流出した。[23]
脚注
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注釈
^ 日本の書店チェーンである福家書店(ふくやしょてん)とは関係ない。
^ それまでは岡山市南方(現・本社の北側、創業の地)⇒岡山市番町(現・同社番町研修センター)⇒岡山市高柳東町の順で本社が移転していた。
^ 本社ビルは1992年(平成4年)の第33回BCS賞に、東京ビルは1995年(平成7年)の第36回BCS賞に、それぞれ受賞している。
出典
^ “株式基本情報”. 株式会社ベネッセホールディングス (2015年9月30日). 2016年5月6日閲覧。
^ Ustreamを活用して自宅で短時間に受講できる 保護者向けの私立中学受験算数教え方講座「カタリス」をスタート、PR TIMES、2010年12月18日閲覧。
^ “代表取締役社長の異動に関するお知らせ” (PDF). 株式会社ベネッセホールディングス (2014年3月27日). 2014年6月24日閲覧。
^ (PDF)『代表取締役の異動ならびに役員人事の内定に関するお知らせ』(プレスリリース)株式会社ベネッセホールディングス、2016年5月11日。2016年6月27日閲覧。
^ (PDF)『代表取締役の異動ならびに役員人事の内定に関するお知らせ』(プレスリリース)株式会社ベネッセホールディングス、2016年5月11日。2016年6月27日閲覧。
^ (PDF)『株式会社TMJの株式の取得(子会社化)に関するお知らせ』(プレスリリース)セコム、2017年9月1日。2018年8月30日閲覧。
^ (PDF)『連結子会社の株式譲渡に伴う特別利益の計上に関するお知らせ』(プレスリリース)ベネッセホールディングス、2019年5月10日。2021年3月12日閲覧。
^ (PDF)『弊社株主の変更について』(プレスリリース)TMJ、2017年9月1日。2018年8月30日閲覧。
^ (PDF)『代表取締役の異動ならびに役員人事の内定に関するお知らせ』(プレスリリース)株式会社ベネッセホールディングス、2019年5月10日。2021年3月12日閲覧。
^ (PDF)『通訳・翻訳事業会社(株式会社サイマル・インターナショナル)の株式取得(完全子会社化)に関するお知らせ』(プレスリリース)TAKARA & COMPANY、2020年3月6日。2020年3月9日閲覧。
^ (PDF)『連結子会社の株式譲渡に伴う特別利益の計上に関するお知らせ』(プレスリリース)ベネッセホールディングス、2020年3月6日。2020年3月9日閲覧。
^ 泰朗, 高尾. “日経ビジネス電子版”. 日経ビジネス電子版. 2020年5月1日閲覧。
^ a b c “ベルリッツ、加企業に売却 ベネッセ、競争激化で”. 共同通信 (2022年2月14日). 2022年2月15日閲覧。
^ 会社概要 | 企業・グループ情報 株式会社ベネッセホールディングス
^ 会社案内 ベネッセコーポレーション 所在地
^ “加速し、複雑化する「教育・子育て環境の変化」に対応 6月28日「ベネッセ教育総合研究所」を設立”. PR Times (2013年6月28日). 2019年3月19日閲覧。
^ 販売管理システム・仕入在庫管理システムの導入事例 奉行シリーズ(OBC)
^ “タイヘイ/夕食食材セット、再構築へ/新製品開発、配達サイクル見直す”. 日流ウェブ (2015年3月25日). 2019年3月19日閲覧。
^ 難関校受験EVERES https://chu.benesse.ne.jp/open/ev/
^ “ベネッセ、会員登録なしの通信教育講座 500円から”. 日本経済新聞. (2015年2月7日) 2016年10月17日閲覧。
^ “ベネッセ、情報漏洩3504万件に 補償は500円の金券 情報セキュリティー企業と共同出資会社”. 日本経済新聞. (2014年9月10日). オリジナルの2014年9月19日時点におけるアーカイブ。 2014年9月19日閲覧。
^ 泰朗, 高尾. “日経ビジネス電子版”. 日経ビジネス電子版. 2020年5月1日閲覧。
^ 泰朗, 高尾. “日経ビジネス電子版”. 日経ビジネス電子版. 2020年5月1日閲覧