２０２０年には５Ｇ（次世代高速通信システム）がいよいよ普及期に入る。米アップルが来年秋には５Ｇ対応のスマートフォンを投入するとの見方が浮上し、来年春には通信キャリアによる本格的な商用サービスも始まる。関連銘柄に改めて注目しておきたい。
＜海外ではサービススタート、日本は来年春に商用化＞
５Ｇは高速・大容量通信、超低遅延・多数同時接続といった特性を持ち、高精細の画像や動画を鑑賞できるほか、自動運転などへの活用が見込まれる。不審物などの監視からスポーツ観戦でのＶＲ（仮想現実）利用、建設現場での遠隔操作、工場自動化までその応用範囲の広さやメリットは計り知れない。
今年４月に米通信大手ベライゾン・コミュニケーションズが世界初のサービスをスタートし、足元では３０以上の都市で５Ｇネットワークを提供している。ベライゾンとほぼ同時期にスタートした韓国のＳＫテレコムも利用者を増やしている。中国でも１１月に商用サービスが開始し、年末までに１３万カ所の基地局を整備する意欲的な計画を打ち出している。
一方、日本でも、ＮＴＴドコモ<9437.T>、ソフトバンク<9434.T>、ＫＤＤＩ<9433.T>が来年春頃をメドにサービスを開始する予定。既に多くの実証実験が進んでおり、来年にも見込まれる米アップルのスマホ投入をきっかけに一気に消費者の認知度が広がりそうだ。
関連銘柄では、計測器大手のアンリツ<6754.T>が筆頭に挙げられる。開発段階での需要は既に立ち上がっているが、今後は量産段階の機器ニーズに加えて自動運転をはじめとする産業用途の拡大が焦点となってくる。産業用途の規格は来年３月ごろに決まるとの見方であり、この動向が大きな注目となってきそうだ。村田製作所<6981.T>）、ＴＤＫ<6762.T>、アルプスアルパイン<6770.T>、太陽誘電<6976.T>などの電子部品メーカーの躍進も期待される。
＜５Ｇの設備投資、ローカル５Ｇの浸透期待も＞
また、通信キャリアの５Ｇ向けの設備投資も重要となってくる。４月に総務省が発表した５Ｇ導入のための基地局の開発計画では、ＮＴＴドコモを筆頭に巨額の投資が見込まれる。更に、与党の税制改正大綱では通信キャリアなどが５Ｇ基地局の整備を前倒しした場合に、法人税を設備投資額の１５％を控除するか、３０％を特別償却するといった優遇策も盛り込まれた。
関連銘柄では、電気工事のＥＴＳホールディングス<1789.T>のほか、協和エクシオ<1951.T>やミライト・ホールディングス<1417.T>、コムシスホールディングス<1721.T>などが浮上する。通信サービスのアルテリア・ネットワークス<4423.T>も５Ｇ投資に伴う光ファイバーのインフラ構築で恩恵が期待されるほか、ギグワークス<2375.T>も基地局工事受託で実績を持つ。
また、世界と比較して先行している、小規模エリアのネットワークに限定的に使用する「ローカル５Ｇ」の設備投資も進みそうだ。ＮＥＣ<6701.T>、富士通<6702.T>など大手企業の参入が相次いでおり、インターネットイニシアティブ（ＩＩＪ）<3774.T>はケーブルテレビ事業者５社と新会社を設立する。ＮＥＣネッツエスアイ（ＮＥＳＩＣ）<1973.T>、多摩川ホールディングス<6838.T>、東陽テクニカ<8151.T>、ネクストジェン（ネクストＧ）<3842.T>などに関心が向かいそうだ。
また、５Ｇの浸透ともに大きな発展が見込めそうなのが、ゲームだ。５Ｇによってより高度なゲームを安定的に提供できるほか、端末の性能に左右されずに遊ぶ環境が整う。米グーグル、マイクロソフトなどがゲームのストリーミングサービスを開始しているが、裾野が大きく広がる可能性がある。ハードウエアとアプリの間で機能するミドルウェアのＣＲＩ・ミドルウェア（ＣＲＩＭＷ）<3698.T>、シリコンスタジオ（シリコンＳ）<3907.T>もマークしておきたい。
出典：モーニングスター社
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