体重の増え方

１２月の体重の増え方です。

まずは、体重

体重の目標上限値：76.2kg

１２月末日の体重：75.8kg

次に、除脂肪体重

除脂肪体重の目標下限値：59.9kg

１２月末日の除脂肪体重：59.6kg

最後は、体脂肪量

体脂肪量の目標上限値：16.3kg

１２月末日の体脂肪量：16.1kg

体重を増やすというのは難しいですね。一応、３月までは増量目線です。

家の近所から

ほんとうについ最近気がついたのですが、家の近所からも富士山が見えるんですよね。

10年近く住んでいて、気づきませんでした。

もう少し晴れていたらもっと綺麗なんですが・・・

うーん。鳥の種類にはうといですねえ。なんだろう。雀かカラスか燕でないことは確かですね（笑）

こちらは鴨でしょうか？寒くないんですかね（笑）

いつもの休日どおり、特別なことはなしです。

淡々と・・・

12月の体の状況

さて、１２月の体の状況です。

体重は、72.7kg→75.5kg　2.8kg増

除脂肪体重は、58.1kg→59.3kg　1.2kg増

体脂肪量は、14.7kg→16.2kg　1.5kg増

概ね、除脂肪体重：体脂肪量は１：１ぐらいの割合で増加していますが、ちょっと体脂肪が難しいですね。　

次に、基礎代謝と体内年齢です。体重の増加とともに基礎代謝が、体脂肪量の増加とともに体内年齢も増加傾向です。

体重を増やし始めて、はや３ヶ月。

ちょっと、体脂肪の量が気になりますね。

今年ももう終わり

早いもので今年も１年が過ぎました。明日からは新年です。

けど、去年からなんですけど、正月を特別な日として捉えるのは控えようと。

ただたんに１日/365日ですもんね。毎年、正月に心新たに何か頑張ろうと思っていたのですが、結局、普段から頑張っているのであればこんなことは思わないわけで。

ですので、今年の正月からは特に気にせず、日々を一生懸命頑張ろうと。

ということで、明日も特別なことはなしです。予定も入れてません。

年末にお仕事関係で、面白い記事を見つけましたので紹介しておきます。

■築地市場、移転先の土壌めぐり――ヒ素汚染残して開場

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20141224-00010000-kinyobi-soci

築地市場（東京都中央区）の移転先、豊洲新市場予定地（同江東区）の土壌汚染対策工事を進めてきた都は11月27日、有識者でつくる技術会議（座長は矢木修身・東京大学名誉教授）に汚染土壌の除去、浄化などの工事の完了を報告した。矢木座長は「世界で類を見ない」と評価、岸本良一・東京中央卸売市場長は、「都として安全性が確認できたと認識する」と宣言した。

　対策工事の結果として、豊洲新市場予定地で操業していた東京ガス工場由来の汚染物質は現時点で環境基準を下回る。だが、ヒ素は環境基準の10倍を超える地点があるが、ガス工場建設前からの「自然由来」としてそのまま残された。

　豊洲予定地は現在、土壌汚染対策法（以下、土対法）の「指定区域」になっている。指定解除するには対策工事後にモニタリング調査をし、基準値以下の状態を2年間保つ必要がある。都は27日、11月から201カ所の井戸で調査を始めたと明かした。だが、地下水の移動などにより、操業由来の汚染が基準値以下を2年間保てるかどうかはわからない。

　そもそも、「自然由来」の環境基準を上回るヒ素が残されたので、2016年の新市場開場後も「指定区域」は解除されない。筆者の取材で都の担当者はその点を認めた。「『指定区域』が残ることと安全性は別。技術会議が提言した地下水管理システムで安全は保てます」と強調する。だが、東京中央市場労働組合の中澤誠書記長は、「土対法の指定区域に生鮮食料品を扱う市場を開くなんて論外」と切り捨てた。

また、この問題を追及する水谷和子・一級建築士は、「土対法では、2年間のモニタリングを通して、汚染が生じていない状態の確認も含めて『土壌汚染の除去』としています。除去が未完のまま工事をして誰が責任を取るのですか。汚染が検出されても全井戸の約6割は建造物の下で、汚染箇所を特定する追加調査も対策も物理的に無理です」と批判した。

（永尾俊彦・ルポライター、12月12日号）

ポイントは、

　自然由来による砒素の汚染土壌が残されたまま（＝区域指定は解除されない）市場が開設される。

ってことですね。

結論を言うと、これを言っちゃあ日本全国どこにも何も建てられない（笑）

土壌汚染対策法に基づく調査契機に該当し、区域指定されたかどうかだけの問題で、自然由来の汚染土壌（基準不適合となるような土壌）は、現行法の基準がある限りどこにでも出てくる可能性があります。

ただ、土壌汚染対策法の指定区域（区域指定された土地）の話をしているかと思うと、環境基準という言葉も出てきましたね。私としては、こちらの方がいやらしい言葉なのですが。

いずれにせよ、こんなの記事にして仕事になっているんだったら、ルポライターっていい商売ですね（笑）

意図的に何か煽っているのかなあ。

メモ141223

週間新潮　平成２６年　１２月２５日総選挙増大号

「アベノミクス」の未来を悲観する「経済専門家」座談会より

■小林慶一郎　慶応大学経済学部教授

・歳出カットしないと消費税は35%にする必要がある。（実質２％の経済成長下で）

・このままだと行き着く先はハイパーインフレ

・物の値段が５倍、１０倍になるハイパーインフレよりも消費税３５％の方がマシなのでは。

■池田信夫　アゴラ研究所所長/経済学者

・ハイパーインフレを防ぐための手段は２つ。

　　→金融圧縮（戦後イギリスがとったらしい）/国が金利を固定して年１０～２０％のインフレを３～４年続ける

　　→徳政令/金融機関が債権放棄する

■田代秀敏　RFSマネジメントチーフエコノミスト

・歳出をカットしないケースでは、消費税は50%以上に上げなければ間に合わない。

■小畑績　慶応大学ビジネススクール准教授

・このままいってもハイパーインフレにはならず、国債市場破綻、日本経済が一気に不況へ

こういうのは、どうなんでしょうねえ。

いいっ放しにならないよう、メモっておく必要があると思い、書き留めておきました。