昨日の「観光関係」のテーマ内容についてちょっと感じていることをどこかで紹介しようと思っていたら昨日タイムリーなコメントをいただいたのでそれに合わせて・・・



   『■自分の目線ばかり
    先日、新潟コンベンション協会http://www.nvcb.or.jp/に資料請求して観光案内もらいましたが、合併後の新潟市に関しては結構まとめてある感がありましたが、周辺に関しては長岡市がまだ合併以前の市域だったりといまいち。新潟市もこれから政令指定都市になっていけば現在の観光案内はまたすべて作り直しなのだから、常に最新の情報を出せるように(コストの問題はあるでしょうが) 在庫作りすぎみたいなことをしないで頑張ってもらいたいものです。OZZY (2006-07-02 23:37:36)



新たに市町村合併が行われた新潟市の観光資料をさっそく請求されたようで感度が高いですね。何かに必要だったのでしょうか?実際に資料請求したりWebを見たりしてみるとちょっと疑問に思うところもあるのではないでしょうか。

昨日の中でコメントしたように現在、国を挙げて観光立国、観光によって外貨獲得を目指しているのであればここで言われているように『常に最新の情報をだせるように』に対応するのは当たり前のことではないだろうか。しかし、実際には比較的修正・追加が簡単なWebサイトの情報でもまだまだ対応が遅れているところも多いのではないだろうか(修正・追加されているところも多いがその内容状況はさまざま)。
今回の合併のような状況を「チャンス」ととらえるかどうかが「観光活性化」へのひとつのポイントではないだろうか。ここをとらえて新たな観光ルートつくり」や「情報発信など刺激を与えることができるのではないだろうか。

例えば、新潟県の上越市であれば今回の合併で14市町村が合併したがその多くで行政や三セク、公社などが運営している温泉施設がある。その数、一挙に10ヶ所くらいになったのではないか。これを一覧で分かるようにするのも良いし、九州の黒川温泉で成功した「温泉手形」のような手法で周遊してもらうとか、またそのためにシャトルバスを運行させて多くの温泉施設を結ぶ(実際は物理的に離れていて難しいとは思うが)というのも良いのではないか。点だと魅力が少なくとも面になると付加価値が高まるものもあるのではないか。実際、上越コンベンションビューローのWebサイトでは残念なことに「温泉」の項目すら見ることができない。温泉人気の現在でありながら。

また、情報発信については既存の観光地や施設については大きなイベントなど以外なかなかメディアにのりにくい現状があるが市町村合併を情報発信のチャンスと捉えもっと積極的に対応(情報発信)するべきだと考える。

   「群馬県、新規改訂版の観光マップを発行 」(2006.06.08 NIKKEI NET地域経済)

市町村合併が一段落したのを機に観光パンフを改訂した、というものだがこれなどはメディアに取り上げられた例だが、合併に伴う内容をすぐに観光パンフに反映した、ということもさることながらしっかりプレスリリースを行いメディアに取り上げられるようにしている。他の業界や一般の企業であれば当たり前のことがなかなか行われていないのが観光関係やSNOW業界の現状ではないだろうか。少なくとも私は「合併」がらみの観光情報がメディアで取り上げられたものを他に知らない(他に何かあればぜひ教えていただけると助かります)。

「観光活性化」に向けての対応の芽はまだまだありそうです。

そうそうもう一つ、上記の群馬県の情報を見てさっそく群馬県にMailでこの紹介された観光パンフレットを手にするにはどうすれば良いかを問い合わせたところ、翌日には回答が届き送付先を連絡すればすぐに送ってくれるというもので事実数日後に届いた。対応も好意的なものだった。これも通常であれば当たり前のことなのだけれどなかなか今回のように対応されることが少ないのが現状ではないだろうか(特に行政絡みで確認すると)。
実際の観光パンフレットは項目別に分けられていて変形の形態(コストがかかっていそう)で県内の全体地図も真ん中を開けば見ることができるものでなかなか使いやすそうなものとなっている。