反日朝日新聞の部数減の為に行動しよう

 

　少々古い動画になりますが、立派な政治家がいらっしゃるんですね。この動画の主人公の名は、新藤義孝衆議院議員です。

 

 　 

 

 

 

　支那と韓国だけを海外、延いては全世界と認識なさっている朝日新聞及び同社記者が、「海外というのは具体的にはどこですか」という議員の逆質問に対し、支那と韓国とお答えになり、他にはというさらなる問いには、知っているのはこの２国だと回答された。

 

 

　過去の誤報・虚報・捏造の数々を振り返っても、朝日は意見を伺うという形の〝ご注進〟をこの２国に対して行い、こんなのものも外交カードに使えるんだとあちらは再認識し、遺憾の意を表明すると、打てば響くように〝良心的〟朝日新聞が記事にして下さるので、この２国とっては有り難い新手法が確立されたという訳です。

 

 

 

　

　ご意見を聞くというスタイルの、実態はご注進手法の確立は、朝日新聞が日本の新聞ではなく、かつてはソ連のプラウダ日本支局、今は支那の中国通信網日本支社、韓国の朝鮮日報日本支局と揶揄された状況と何も変わっていない事を表しています。

 

 

　天皇陛下の靖国ご参拝がないという所謂靖国参拝問題も、ご聡明な陛下でありますから、外交問題になる事を避けておられるのは誰もが分かっています。これを外交問題にしたのも朝日ご注進新聞です。

 

 

　これはマッチポンプという健全なマスメディアが使ってはならない手法です。モリカケ問題にしても火の気のない所に火事だ火事だと騒ぎ立て、それに乗せられたテレビと朝日新聞から情報を得ている情報弱者の主婦層が、隠蔽・捏造報道を信じるという構図が続いています。

 

 

　勿論、朝日だけが悪いのではなく、慰安婦問題では宮沢喜一首相や加藤紘一、河野洋平両官房長官（いずれも当時）が大して調べもせず、朝鮮人の民族性を深く理解することなく、まず謝っておこうと考え、事実を認め謝罪した責任も大きかったです。ほかにも詐話師の吉田清治も猿芝居を演じ、韓国をアシストしたのも忘れてはなりません。

 

 

　靖国問題、慰安婦問題、今回のモリカケ問題等は、突き詰めれば実は朝日新聞問題と言って差し支えないものです。根本的な解決策はただ一つ、反日朝日を倒産させることです。今も幾何級数的に部数が減少しているそうですが、ここでもう一押しして部数を減らすために行動する必要があります。朝日新聞を購読している家庭があれば、主婦層に実情を知らせて目を覚まして貰いましょう。結果的にそれが一番の近道になる筈です。

 

 

by 考葦(-.-)y-~~~