結構長かったが、やっと含み益が出る状態になった。今までナンピンに次ぐナンピンを繰り返し、200万円近く投資しててきたが、ここ最近のブラジル株の好調さを受けてようやく達成したようだ。この銘柄の投資金はもとはといえばハイイールド債ETF(HYG)の配当金とテスラ・モーターズ株の売却益をつぎ込んで投資したが、増やした分を投資してさらに資産を増やすというのは、やはり株式投資の醍醐味である。

この2銘柄は過去に株価が持ち直したかと思ったら、証券会社のレーティング格下げを受けて急落とうパターンを繰り返してきた。プラスに転じたといってもわずかであるが、何といっても長らくの間割安に放置されてきたので上昇の余地は十分にある。

ついに東京で開催することとなったオリンピック。当然明日は株式市場は活況を呈するだろうが、浮かれるのはまだ早い。なんといっても開催は7年後の2020年であるし、当の開催国であるブラジルでもこの有様なのだから。



マイ・ポートフォリオの上位6銘柄について更新した。
(2013年9月2日時点)

1 欧州復興開発銀行債  36万豪ドル額面  約1410万円
2 東江環保(中国株)      18000株    約600万円
3 美昌石油(韓国株)        600株    約400万円
4 シャープ第20回CB      300万額面   約297万円
5 万科企業(中国株)        14300株   約280万円
6 コーエーテクモ(日本株)       2815株  約280万円 

上位3位までは同じであるが、4位以下はここ1か月で順位が入れ替わった。米国の金融政策の転換、シリア情勢で大きく台湾や韓国のアジア株が下落したため、大きく資産を増やしていた巨大機械工業は後退。また、新興市場の下落で一時期仕手化したニプロもランク外に。代わってどちらかというと海外の動向に左右されにくい内需系の銘柄が上位に来た。

5位には中国株の復活を象徴するかのように万科企業が再びランクイン。6位のコーエーテクモは、合併前の光栄からのホルダーである。財務内容が良く、配当がかなり手厚いので長期保有である。

なお、この6銘柄の合計は3267万円。この程度であればバリュー的にも過熱感もなく、じっくり保有できるという感じである。




か。官舎から引っ越したのと、予算や人員要求が重なってしまい更新も久しぶりである。シリア情勢への懸念を受けてここずっと軟調であったが、本日は円安に振れて日経平均株価は反発した。だが、今まで好調であった銘柄株価はまだ戻りが鈍く、かなり資産額を減らしてしまった。

一方で、中国株や台湾株の一部には復活の兆しも見えてきていて、そちらでカバーしている。過去にこういう状態は何回となく経験しているので、じっくり行こうと思う。


が出ている。資源価格の上昇とともに、関連株が上昇している。今日は台風のため香港市場が休場になってしまったが、昨日は保有株の東江環保や江西銅業株が上昇し、B株で一番金額の大きい万科企業、低迷が続いた杭州汽輪機株も復活してきた。東江環保株はGEM株の時代から長期にわたり保有していたが、とりあえず30HKD以上で売却できれば御の字かと思う。

現在、居住している官舎から出ることになり、引っ越しの準備に追われている。また、夏休もこれからである。当初、欧州への旅行を考えていたが、参加予定であったツアーが満員でキャンセル待ち状態であったので、代わりのツアーを探していたが、結局アジア方面になった。旅行代金は安くなるが、ビジネスクラスで行くことになりそうで、機内でいいワインが飲めるため楽しみである。

している。たいした額ではないが、大きく値下がりしたペトロブラスとブラジル中央電力(エレクトロブラス)の2銘柄について下値を拾い続けている。

今までは米国株が大きく値下がりすればそれ以上に値下がりし、ダウが上昇しても反応せず、結果的にここ1年間でペトロブラスは約4割、エレクトロブラスにあっては約8割も下落している。しかしここ数日で変化がみられる。米国の金融緩和策が終了に近づいていると噂され、NYダウが軟調となるなかでブラジル・ボベスパ指数が底堅い動きとなっている。

レアルの為替・金利相場も不安定なので、この2銘柄は公共株とはいえないほど荒っぽい。配当金もどうなるかわからないが、復配、黒字化となればそのインパクトははかり知れない。

例えば、オーストラリアのテレストラ株は、政府による固定電話と携帯電話事業の分割を強制的に実施するとの報道で同株は暴落。自分はその時に購入したが、その後は政府の支援策もあってか株価は驚異的な回復を見せており、買値からは豪ドルベースで約2倍になっている。

公共株は政策や政権で大きく左右されるが、倒産リスクは少ない。よって大きく値下がりしているときはチャンスであると考えている。今まで損切りも考えたが、やはり国の今後のポテンシャルを考えるとホールドでいこうと思う。

した。売値は135.45$で、買値は20$足らずであったので、6倍以上になったことになる。また為替レートも円安に振れているので、このトレードで350万円以上の利益を出した。正直ここまで上昇するとは思っていなかったが、来年から利益に係る税金が倍になるので売却した。

米国株は現在絶好調であるが、いつまでもこのまま続くとは思えない。いつFRBが金融緩和をやめるかがわからないからである。とりあえず米国株は保有しているが、出遅れているブラジルや中国株、日本の建設株も狙っている。



した。ここ数か月98.35~45円の間での動きで、ここからの値上りは往復の手数料を考えると限定的であるため、高値売却を考えていたがなかなか約定できなかった。が、4~6月の営業黒字を達成する見込みとの報道もあって、すんなり500万額面を98.45円で売却できたことにより、今回のトレードで100万円以上の利益を確保した。残りの300万額面は償還まで保有かもしれない。

ここからは、確保した約500万円のキャッシュでまたリスクをとるのも良いし、リタイヤを考えてそろそろ安定運用に切り替えるのも一考である。しかし、現在では民主党時代と異なり、新政権や東京五輪への期待もあるので、裾野の広い建設産業に期待している。日本のインフラは御存じのとおり老朽化がかなり進行ししていることや、仮に東京五輪の招致に成功すれば建設産業にかなりの恩恵が期待できるからである。いまは久しぶりに建設銘柄を研究しているところである。
した。約100万円の損失である。他社との競争激化により利益が下降していることや、今後の成長が期待されていたアフリカ事業についても、エジプト等アフリカ諸国で政情不安が頻発し、同株の株価はここ最近かなり下げていた。正直言って公益株でここまでの損失は初めてのことである。

それを売却して買ったのがまた公益株のブラジル中央電力(EBR)である。こちらは政府による介入により、電力料金を強制的に引き下げられて半端なく下落している株であるため、今更ちょっとした悪材料が出ても驚かないほどになっている。

ここの株をここ1週間で一株あたり2ドル以下で3000株買い増しした。当然ながらこれ以上下がらないとは限らないが、下値は限定的であると見た。
である。先週末は米国の雇用環境の好転により米国株式市場は大幅高であったが、これにより金融緩和が縮小されるとの観測から、週明けの上海総合指数をはじめ中国株は大きく下落。東京市場は前場の寄り付きは高く始まったものの、日本時間10時30分の上海市場の下落とともに急に下がっている。

2008年の原油価格が高騰した際も、新興国の旺盛な需要により企業業績が好調で株価は上昇したものの、途中からは高い原油価格が業績を圧迫するのではないかとの懸念から、株式市場は大きく下落し始めたことがあった。それ以降も原油価格は上昇したが、その後、米国のサブプライムショックにより株も原油も全ては終わったのである。

「シャドー・バンキング」問題をきっかけとして中国の金融株はかなり下落している。中信銀行、ハンセン銀行と中国工商銀行株を保有しているが、前回のサブプライムと同じことにならなければ良いが、と思っている。
月初めの恒例である、マイ・ポートフォリオの上位6銘柄について更新した。
(2013年7月2日時点)

1 欧州復興開発銀行債  36万豪ドル額面  約1460万円
2 シャープ第20回CB    800万額面    約787万円
3 東江環保(中国株)      12000株    約631万円
4 美昌石油(韓国株)        600株    約432万円
5 テスラ(米国株)          340株    約399万円
6 ニプロ(日本株)         3000株    約333万円


金利引き下げを受け豪ドルが急落、にもかかわらず中国の短期金利上昇を受けてか債券価格も上昇せず、おかげで欧州復興開発銀行債は前月に比して150万円以上の下落となった。豪ドル相場は一時90円割れまでいったが、現在は91円台に戻っている。

2位のシャープCBは更に約12万円の上昇、これからの上昇はすでに限定的であり、売却の注文を出しているが、なかなか約定しない。3位の東江環保は中国株の軟調な相場にもかかわらずほぼ前月と同じで堅調な値動きである。4位の美昌石油は韓国ウォンの下落、巨大企業サムスンの減速など経済の悪化懸念から前月より大きく下落した。

躍進したのは5位のテスラ・モーターズである。1日に上場来高値を更新し、現値は117$台。買値からはすでに6倍に膨らんだ。

この6銘柄の合計は4042万円。先月は4146万円だったので、104万円の減少である。円相場が落ち着きを見せたことがこれだけの下落ですんだ要因である。今年の1月は3390万円なので、652万円の増加となった。