13日の日経平均株価は反落(しかし日経225先物は続伸)。前日の大幅高の反動で、利益確定を目的とした売りが優勢だった。
また、ウクライナ情勢に伴う地政学的リスクの後退で前日の欧米株市場が総じて堅調だったものの、外国為替市場でドル売りの動きが強まり、1ドル＝118円台に入る円高進行も下げの要因となり、終始売りに押され株価の重荷となった。ただ、下値では押し目買いも入り、後場中盤から下げ渋った。
さらに、週末前で持ち高を減らす動きが出やすいうえ、週明け16日は米市場が休場ということも目先手掛かり材料難につながるとの見方から積極的な買いは限られた。
ただ、日銀のＥＴＦ買いなどに対する期待もあり下値に対しても底堅い。
下げ幅が広がった場面では、財務省が実施した５年物国債入札を受け、中長期金利が上昇したことが投資家心理を冷やしたことが原因。円高・ドル安につながり、株式相場にも急速に売りが膨らんだ。そのため、今後予期せぬ債券相場の急落には注意が必要。
来週1週間の相場は、底堅さを発揮しながら昨年来高値に挑戦する動きとなりそうだ。
その要因として考えられることは
①今日の東京株式市場で、前日に日経平均株価が３２７円高と急伸したことに加え、外国為替市場で前日に比べて１円以上も円高・ドル安が進行したにもかかわらず、小幅反落に踏みとどまった。
②内需系の主力銘柄にも物色が広がりをみせていることが好感される。
③ギリシャ金融支援やウクライナ停戦問題など欧州関連の懸念材料に改善が見られることもプラス。
想定レンジは17700～18200くらいと予想する