『化け物語』の７２時間一挙見が、あと一日になりました。
どっちかというと、タイトルも
『エロ物語』にすれば？…というツッコミがあってもよいくらいなのですが…
キャラがとにかくかわいく作られているのと、
凄まじい運命を健気に生きている姿に、ほだされてしまうのです。
（そこらは『ウマ娘』にも通じるところかも）
また、『ラブコメは間違っている』で、けっこう性格のわるい雪ノ下雪乃なのに、
比企谷がついつい引き込まれていってしまう心理とも通じるところがありますね。
戦場ヶ原ひたぎと阿良々木暦の関係ややりとりが、これまたよく似ていて面白いのです。
「別れ話」の仕方なんて、ホントに良く似ている…（詳しくは『扇物語』参照）
『傷物語』を先に読んでおかないと、『化け物語』は、いまいちよくわからない。
『ゲオ』で、１００円でレンタルできるので、アベマ会員に登録しなくても見られます。
『ゲオ』でレンタルした方が安い場合があるんですよ！！
セカンドシーズンをみると、
八九字真宵が、じつは阿良々木暦より年上だった！！…なんてことがわかります！
あと、『ワンパンマン』…わたし的にオススメです。
今週と来週で１シーズンと２シーズンをそれぞれ一挙放送です。
『ドラゴンボール』的タッチで、コミカルに
「ヒーローの孤独」がさらりと描かれているのがいいですね。
さて、世銀が、世界の経済成長予測を引き下げました。
リブログ記事では、当時５Ｇ半導体ブーム到来の予兆もあって、先行き「やや楽観」だったわけですが、
その後は、コロナショックでしたし、いまや世銀の経済予測下方修正です。
このように「予想」なんて全然当たらない。
そのとき、そのときで修正しながらいくしかない。
だから、２２年、２３年は、ふつうに考えれば「株価も不調」と予測すべきなのでしょうが、
とにかく「予想は当たらない」ので、決めつけ投資はぜったいにオススメできません！
その意味では、「温暖化」というのも「予想」ですから、あまり鵜呑みにしてはいけません。
最悪「恐竜時代に戻る」程度で、
どうして「地球が滅びる」だの「人類が滅びる」なんて話になるのか？
原油６０ドル越えは、企業利益を圧迫するので、経済成長には基本マイナス。
「脱炭素」なら、そういう状態が継続するということですから、経済成長は阻害されます。
そういうなかで「賃金を上げろ」ということでは、企業は大変。
減税分の範囲での賃金増に留まるものと考えておくべきでしょうね…
そ・れ・と…
歴史的には、疫病と飢饉は、ほぼセットですから、
「食料の安全保障」を岸田政権がぬかりなくやれるかどうかは、要注目です。
イギリスが世界統治する際に「東インド会社」というものを作り、
日本はそれを真似て「満鉄」を作ったわけです。
本来は、とても侵略的な意図をもつもののわけですが、世界戦略を進める上では必要でしょう。
世界中に、緑化と食糧生産と日本商品売り込みの突破口となる「日本村」みたいなものをつくり、
エコを進めつつ、友好外交も進めつつ、市場開拓も進めるというようなことが必要。
「スマートシティ」のようなものは、日本にではなく、
むしろ日本が関係を深めていきたい海外にこそ作っていきたい。
以下は、ロイター引用記事
＞［ワシントン １１日 ロイター］ - 世界銀行は１１日、半期ごとの世界経済見通しを発表し、日米中の経済成長予測を下方修正した。また、高い債務水準、所得格差の拡大、新型コロナウイルスが発展途上国の経済回復を脅かすと警告した。
世界経済の成長率は、昨年の５．５％から２０２２年には４．１％に「著しく」減速し、２３年は３．２％へと一段と鈍化すると想定。
ペントアップ需要（繰越需要）がなくなるほか、各国政府がパンデミック（世界的大流行）への対応で実施した大規模な財政・金融支援策が打ち切られるためという。
２２年の成長率見通しは昨年６月時から０．２％ポイント引き下げられた。
国際通貨基金（ＩＭＦ）も２５日に成長率見通しを引き下げるとみられている。
世銀は今回の見通しで、２０年に低迷した先進国と途上国の経済活動が２１年に大きく回復したが、インフレ長期化、サプライチェーン（供給網）および労働力に関する問題の継続、新たなコロナ変異株が世界の成長を弱める可能性があると警告した。
マルパス総裁は記者団に対し「途上国は低いワクチン接種率やグローバルなマクロ政策、債務負担に関連した深刻かつ長期的な問題に直面している」と指摘。
学校閉鎖などにより、中・低所得国で基本的な文章が読めない１０歳児の割合が５３％から７０％に上昇したという。
世銀の報告書を執筆したAyhan Kose氏は、感染力の強いオミクロン株による急速な感染拡大はパンデミックによる混乱が続いていることを示していると指摘。
医療システムを圧迫するほど感染が拡大すれば世界の経済成長見通しをさらに最大で０．７％ポイント押し下げる可能性があるとした。
また、持続的なインフレ圧力と金融の脆弱性の高まりに加え、必要な財政支援策を実施する選択肢が限られていることから、途上国が「ハードランディング（硬着陸）」するリスクが高まっているとした。
報告書によると、先進国の経済成長率は２１年の５％から２２年には３．８％、２３年には２．３％に低下する見込み。
ただ、２３年には生産と投資がパンデミック前の傾向に戻るとした。
米国については２１年の国内総生産（ＧＤＰ）成長率を１．２％ポイント引き下げ５．６％としたほか、２２年は３．７％、２３年は２．６％に大幅に低下すると予想。
日本のＧＤＰ成長率は２１年が１．７％と６月時より１．２％ポイント下方修正されたが、２２年には２．９％に高まるとした。
中国のＧＤＰ成長率は２１年が前回予想から約０．５％ポイント下方修正され８％とした。２２年には５．１％、２３年には５．２％に鈍化する見通し。
新興国・途上国の成長率は２１年の６．３％から２２年には４．６％、２３年には４．４％に低下する見込みとした。