２０１２年に発行された８０億人を希望に導く最終処方箋との提言です。
ブラウンさんのプランは、
１、運輸部門の再構築…輸送効率他の考え直し、見直し、EV車なども
２、エネルギー部門の発電方法変更…
太陽光発電、風力発電、地熱発電で原子力や石炭発電の廃止
３、植林…ペーパーレス、自然保護
とのことです。
実施事項としては、ほぼ同意です。ただし、環境のためではなく、ヒトのためにです。
あと、地熱活用に関しては、計画的かつ最小限の利活用を考えておいた方がいいように思います。
また、特に、日本では、地震や水害がある、インフラ（道路やトンネルの改修要増加）問題、孤住、地域ネットワークの再構築、食糧安全保障（地産地消）、少子高齢化をも解決する戦略としてその通りだと思います。
さらに、人口を密集させることで、セキュリティを向上し、警察・検察・救急機能の効率化、生活全般のデータ収集によるDX推進で国際競争力強化、それを支える量子コンピュータによるネットワーク。
植林、自然保護にも研究を増加させ、ワクチン製造など国際競争力強化。
そういった「ヒトの幸せ」をも向上させる戦略を採ることは大賛成です。
私はそれを「スマートシュリンク」と「リ・サンクチュアリング」で表したいように思います。決して、気候変動対応だけのためでなく、「ヒトの幸せ」を考えてもこのプランは間違いないなと再確認しました。
※スマートシュリンクとリ・サンクチュアリングの概要
・１９時の食前酒 ー社会通念は当たり前でない
課題解決のコンセプトは「スマートシュリンク」と「リ・サンクチュアリング」だ。
ヒトが居住する地域は５０万人規模の都市として密集（シュリンク）していく。インフラの整備もこの範囲を中心に行う。それ以外の地域ではインフラ投資を極力行わないようにする。エネルギー供給や水供給や廃棄物処理や産業（工業や農業など）やエンタテイメント施設も隣接する。乳幼児、高齢者を中心に居住施設はセキュリティーも強化し、そこに保育・医療・介護・給食など施設を備える。また、その中では、１５０名程度のグループ形成を行い、ヒトの心の安心や共助を得る。ヒトが集中するエリアでは、皆で議論し効率的な土地活用を目指し、地域の快適性や他地域に対する競争力を高める。
一方で、ヒトが集中しないエリアでは、いきものの聖域（サンクチュアリー）を再生する。インフラの縮小と自然調査の整備を行い、投資コストや維持管理コストの低減を図る。自然環境の保全やいきものの保全を重視し、自然災害の対応も考慮する。
・２０時の花火 ー主な産業政策
５０万人規模が居住可能な施設を「DXタワー」（仮称）とする。
これは、５０万人が安心して安全に暮らせる施設であり、かつ、様々な健康や生活のデータを収集し判断できるモニター機能も備えるものとする。下層部には行政機関や小売店舗も備える。４０年毎に近接地にて更新され、その際は住民の意見が採用される。（全員が議論に参加できる。）隣接する部屋で１５０名程度の集団を形成し、第三者のお世話係が専門家としてサポートして集団を支援する。
これに付随するインフラ施設や産業施設や学術研究施設も最新の施設に更新する。
日本全国で実施された場合、５０万人規模の施設は２００ほど必要となる。４０年毎更新とすれば、年間５つを設置することになる。各施設の投資規模を２兆円とすれば、年間１０兆円で、日本での大きな投資対象となる。都市建設のため税支出となるが、企業団体によるPFI（プライベート・ファイナンス・イニシアチブ、民間の資金などを活用）も可能とすれば、設置計画もさらに早く進む。DXタワーはスマートシュリンクのシンボルとなる。
・２１時の主菜 ー主な施策
DXタワーを中心として「スーパーレジリエントシティ」（仮称）を設置する。これは、地域の行政機関と一体化する。現在の市のようなものである。さらに、この「スーパーレジリエントシティ」の隣接５つでグループを作る。「協力都市」（仮称）とし、都市間の協力を強化する。これは現在の県のようなものであり、エネルギーやインフラや食糧や自然災害緊急対応や避難対応で、国の支援より細かくて迅速な対応を可能とする。さらに、この「協力都市」５つでグループを作り、「州」（仮称）とする。５０万人✖️５✖️５＝１２５０万人規模になる。ここで、大体の決め事は可能とし、その他の案件について国の機関で作業する。首都東京の移転はちょっと難しいが、各地方で平等に分担して、国の権限を委譲するのが最も実施しやすい首都機能の分散であるように思う。効率は重視されるべきであり、各地方ならではの特性や文化を育て、それを持って効率化していくことが要求されるのではないだろうか。一方、「リサンクチュアリング」（仮称）では、インフラ投資の縮小と自然の保全・回復・調査を行い、ヒトが住まなくて、調査行動を拡大し、調査活動は幼児児童を始めとした教育活動として研究をも活性化する。ヒトが住むエリアがシュリンクすると、行政サービスや小売など縮小するが、その分効率性は要求されるため、円滑な推進を図るためのカウンセラーが地域社会、労働、教育、医療、給食などで必要となる。また、自然調査も専門家のほか協力者が必要となる。また、莫大なDXのデータ処理・解析、インフラの効率向上管理など、職業は多くなることが考えられる。