ターゲット
13-1 気候に関する災害や自然災害が起きたときに、対応したり立ち直ったりできるような力を、すべての国でそなえる。
13-2 気候変動への対応を、それぞれの国が、国の政策や、戦略、計画に入れる。
13-3 気候変動が起きるスピードをゆるめたり、気候変動の影響に備えたり、影響を減らしたり、早くから警戒するための、教育や啓発をより良いものにし、人や組織の能力を高める。
対応
「スマート・シュリンク」、「スーパー・レジリエント・シティ」l、「リサンクチュアリング」は元々災害の多い日本のレジリエンスを高める対応であり、気候変動による災害の対応も兼ねている。
ハード対策だけでなく、隣の「スーパー・レジリエント・シティ」、「グループ」、「州」との関係性でのソフト対策も災害のレジリエンスを高める。これは、近隣の外国に対するサポートを可能にする活動でもある。
人為的活動が地球温暖化の要因であることは疑いのない見識であることは証明されつつあるが、パリ協定での目標がさらに上方修正された場合でも対応可能なように、気候変動対応は現在と未来の日本の幸せのために寄与する政策として、「スマート・シュリンク」を行う。また、その成果は見える化し、国として評価し、「スーパー・レジリエント・シティ」同士で競争し、発展を目指す。
現時点でのパリ協定対応としては、ムダをなくし、革新的省エネルギーを実施する。当面、二酸化炭素排出量が半分になるように省エネルギーを目指す。その上で、太陽光発電や風力発電は都市近隣にあるもののみを残す。海岸沖に潮力発電基地を作り、海藻によるバイオエタノールを製造しエネルギー源として使用する。原子力発電は廃止し、アメリカ軍による駐留が不要となるように努力する。
尚、エネルギーは現在の3分の1程度までの省エネルギーは可能だと思う。