ターゲット
9-1 すべての人のために、安くて公平に使えることを重視した経済発展と福祉を進めていけるように、質が高く、信頼でき、持続可能な、災害などにも強いインフラをつくる。それには、地域のインフラや国を越えたインフラも含む。
9-2 だれも取り残されない持続可能な産業化をすすめて、2030年までに、それぞれの国の状況に応じて、雇用と国内総生産(GDP)に占める農業や漁業など以外の割合を大きく増やす。もっとも開発が遅れている国については、その割合を2倍にする。
9-3 特に開発途上国の規模の小さな工場や会社が、安く資金を借りるなどの金融サービスをより利用できるようにし、モノやサービスの流れやその市場に、より広く組み込まれるようにする。
9-4 2030年までに、資源をよりむだなく使えるようにし、環境にやさしい技術や生産の方法をより多く取り入れて、インフラや産業を持続可能なものとする。すべての国が、それぞれの能力に応じて、これに取り組む。
9-5 2030年までに、イノベーションをすすめたり、研究や開発の仕事をしている人の100万人あたりの人数を大きくふやしたり、政府と民間による研究や開発への支出をふやしたりして、開発途上国をはじめとするすべての国で、さまざまな産業での科学研究をすすめ、技術能力をのばす。
対応
「スーパー・レジリエント・シティ」は現代の城下町で、内の「タワー」は基本的に住民全員が居住する現代の天守閣である。タワーは居住者の健康、栄養、運動、教育などビッグデータを収集し、効率化し運用管理を改善する仕組みそのものであるし、個人の移動なども最適化する。
また、「スーパー・レジリエント・シティ」全体は、産業や研究の集積が効率化され、見える化している。個人はスリーワークで、学生や労働者は交流し、人材の活性化が図られる。
また、産業の活性化や学術研究の振興は「スーパー・レジリエント・シティ」の発展の肝心な部分であることは疑いがない。教育、労働、食糧、エネルギー及びその時間が効率化されることをスーパー・レジリエント・シティ全体で議論し、改善していく。そこで、少なくとも100人にひとりは研究者とする目安とする。
また、農業や漁業は、研究者をリーダーとし、全員参加の事業とし、食糧自給率や健康管理やエネルギー効率化やスーパー・レジリエント・シティ内でのリフレッシュやコミュニティのコミュニケーションに活用する。専任の専門家やカウンセラーを充てる。