ターゲット
4-1 2030年までに、男の子も女の子も、すべての子どもが、しっかり学ぶことのできる、公平で質の高い教育を無料で受け、小学校と中学校を卒業できるようにする。
4-2 2030年までに、すべての子どもが、幼稚園や保育園に通ったりして、小学校に上がるための準備ができるようにする。
4-3 2030年までに、すべての人が、男女の区別なく、無理なく払える費用で、技術や職業に関する教育や大学を含めた高等教育を受けられるようにする。
4-4 2030年までに、はたらきがいのある人間らしい仕事についたり、新しく会社をおこしたりできるように、仕事に関係する技術や能力をそなえた若者やおとなをたくさん増やす。
4-5 2030年までに、教育のなかで男女の差別をなくす。障害があったり、先住民族だったり、特にきびしいくらしを強いられている子どもでも、あらゆる段階の教育や、職業訓練を受けることができるようにする。
4-6 2030年までに、すべての若者や大半のおとなが、男女ともに、読み書きや計算ができるようにする。
４-7 2030年までに、教育を受けるすべての人が、持続可能な社会をつくっていくために必要な知識や技術を身につけられるようにする。そのために、たとえば、持続可能な社会をつくるための教育や、持続可能な生活のしかた、人権や男女の平等、平和や暴力を使わないこと、世界市民としての意識、さまざまな文化があることなどを理解できる教育をすすめる。
対応
専任のカウンセラーが個人に最適な学習を企画し、検証、相談しつつ進める。
概ね、１０歳までは自然で遊ぶ、１０歳以降基礎科目を習得、１７歳以降専門科目も学習する。大学院レベルの科目は行政や企業での実務を行うための科目教育であり、就労後も業務レベルの向上のために適宜学習する。その際、年齢は不問で、生涯受講可能とする。費用負担はなしとする。特に優秀な学生は州を跨いでの越境進学や外国への留学も可能とするが、原則的には自身のスーパー・レジリエント・シティでの専門教育を受ける。ちなみに学費等は自治体(スーパー・レジリエント・シティ)で費用負担する。
乳幼児は自然に対する体験を伴う遊びの中で知識を体得する。
原則は個人の進捗により習得する学年や時期は調整可能とする。
概ね１０歳以降で、地域社会やヒトの相互理解に対する貢献を認識しながら知識を習得する。
日本人は数学や理科に関しては、幼少から詰め込み過ぎであるので、じっくり習得度を検証しながら学習を進めるようにする。
尚、学生はスリースクールとして、３つの組織に所属し、科目学習や体育やアートや音楽など個人の能力や嗜好に合った教育を選択し学べるようにする。現在のワンスクールでは、学生の学校への帰属意識が強過ぎて、イジメ等が起きやすいこと、また、長時間の担任教師の負担を分担し軽減することも必要と考える。
また、自然や社会に対する環境負荷知識を得るために、ライフサイクル・アセスメントや生き物調査等の自然教育を受講し、定期的に更新する。