中心には５０万人が居住可能な１キロメートル四方の「タワー」を建設する。
下層５階までには小売店舗や行政機関があり、その上層３５階に住居や給食施設や介護施設や保育施設やクリニックやジムがある。居住区域はセンサーやモニターでセキュリティが確保される。乳幼児や高齢者は上層部分の居住フロア近辺で概ね生活ができる。タワー内部では自動車や自転車は不要で安全安心である。緊急用や業務用は輸送するための施設やモビリティを使用するがタワー外であり、上層階での移動手段はエレベータや動く歩道が主である。
学生、就労者(青少年、中高年)はタワー下層から外部に出るが、学術機関や企業の事業所や農場はタワー周辺にあり、エネルギー供給施設や他のスーパー・レジリエント・シティへの移動手段としてのモビリティの鉄道・共用自動車の駐車施設がある。また、観光施設やエンタテーメントやキャンプ施設もある。
この空間は管渠やお堀で外部と隔てられており、野生動物の侵入を防いでいる。概ね１０キロメートル×２０(あるいは30)キロメートルの範囲を「スーパー・レジリエント・シティ」と呼ぶ。
未来の城下町である。
現在の地方都市での観光資源は自然景勝地とお城または城址である。
つまり、スーパー・レジリエント・シティは未来の観光資源となる。耐用年数は４０年を想定し、４０年毎に更新する計画を持つ。
予算規模は一つのスーパー・レジリエント・シティで２兆円程度とし、地方税、国の交付金、企業の拠出、住民の拠出で賄う。日本全体では５０万人規模を２００都市を設置する。
年に５つのスーパー・レジリエント・シティを建設し、２００都市の建設には４０年を要する。
スーパー・レジリエント・シティはそれ自体が一つの自治体となる。
また、５つのスーパー・レジリエント・シティは一つの「グループ」として設定し、共有する施設として空港や漁港や特殊な大学院（芸術、資源等）を配分し、サポート体制を構築する。
また、5つのグループを一つの「州」とする。州には、現在の政府が保有している権限を大幅に移譲する。(道州制)日本には８つの州で構成される。
人口規模を均一とし、比較検証可能とし、スーパー・レジリエント・シティ間・グループ間・州間の競争を促す。