お好み焼きには、ブルドックソースがよく合う。お好み焼き好きには、ブルドックファンが多いだろう。しかし、今回スティール・パートナーズとのバトルで、ブルドック側が打ち出した買収防衛策は誉められたものではない。明らかに特定株主排除の仕組みだからである。このような悪しき前例を作ってしまうと、経営陣に耳の痛いことを言う株主がどんどん排除されていくであろう。たとえ、会社を良くする為に言っていたとしてもである。経営陣にとっては楽して給料もらえて安泰かもしれないが、会社のコンプライアンス、企業価値の最大化という経営者の本来の使命からすると、隙ができやすくなる。今後の法廷闘争で、仮にブルドック側が勝訴したとしても、日本の国全体として失うもののほうがはるかに大きいであろう。
政府が東京を国際金融センターとして発展させたいのであれば、フェアで自由でローコストな法整備とソフトインフラを実現していかなければならない。単に、日本橋・兜町界隈を再開発してビルだけ建てても、日本がこのような特殊な村社会では世界のビッグプレイヤーは来てくれないであろう。