総務省の指導により、実質ゼロ円の廃止、キャッシュバックの禁止、割引の禁止など、大きな影響を与えました。
とりわけ大きな影響を受けているのが、AppleのiPhoneやSONYのXperia等国産スマホです。
安売り規制によって販売台数が激減しており、今は格安スマホと呼ばれる中国やインド等の外国産のスマホが売れるようになってきました。
僕は価格が安いからといってメリットが大きいとは思いません。
逆に日本にとってデメリットが大きすぎると思うのです。
そのデメリットとは
サイバーテロの可能性が高まる
事です。
スマートフォンは非常に高度な仕事が出来る情報端末なので、もちろんスパイ活動やサイバーテロもやろうと思えばする事が出来ます。
個人情報の収集なんかはいとも簡単に出来ることは皆さんご存じかと思います。
このスパイ活動やサイバーテロは、他国を侵略するときに非常に有効な手段なので、国防上最も気をつけなければならない事だと思います。
しかし、総務省の指導により、国産スマホの販売台数が減り、中国や他国のスマホが国民に普及するとどうなるでしょう？
日本では伊勢志摩サミット、東京オリンピックが控えていますよね。
その開催期間中に外国産格安スマホにゼロデイアタックの危険性が見つかった場合、日本は為す術無くサイバーテロを受けることになります。
又は外国産格安スマホにスパイ活動の機能が埋め込まれていた場合、日本のテロ対策情報は筒抜けになります。
セキュリティーホールを突いてテロが出来るので、テロリストにとってはちょろいもんでしょう。
総務省のお偉いさんはこんなことまで頭が回らないのでしょうか。
日本の安全保障を追求するなら、スマホこそ国産メーカーに託すべきだと思います。
情報を制する者は世界を制するって昔から言いますからね。
このまま販売台数減で国内メーカーのSONYとSHARP、富士通と京セラが撤退したら、日本は外国産スマホで浸食されますよ。
その時は世界一サイバーテロがやりやすい国になるでしょうね。
これはあくまで僕の主観的な考えですが、皆さんは外国産スマホの普及が国防上の脅威になると思いますか？
それとも全く問題ないと思いますか？