先日、千葉大学予防医学センター近藤克則教授から「データヘルス新時代の健康なまちづくり」と題して講演を御聞きしました。
今や、どんな部門でもビッグデータの時代。
日常業務などで蓄積されたデータを活用することで見えていなかった実態が明らかになったり、効果的な対策が見えてきます。
このことは、医療分野も同じ。
健診やレセプトなどの健康医療情報の電子的管理が進み、データヘルス計画として整理されることで保健事業も新たな段階へ。
（千葉大学 近藤克則教授）
（社会環境が健康へ与える事例を説明されました。）
近藤教授の研究では、
介護認定、給付などのデータを分析した結果、
○歩く人が多い町は、認知症リスク者が少ない。
○小学校区別の転倒率とスポーツ組織への参加に相関関係がある。
○教育年数、学歴が低いほど、検診の未受診者の割合が高い。
○公園の近くに住む人は、１．２倍頻繁に運動する。
○社会参加している男性は、うつ発症リスクが７分の１。
こうした分析ができるということです。
（感想）
町では、本年度、健康増進計画を策定しますが、生活習慣病にかかる検診数値だけを見るのではなく、収入や学歴、他者とにつながりなど社会的背景などの因子と健康を調べていく必要性を感じました。