みなさま、こんばんは～～～
西暦２０２４年３月３日（日）、深夜から、今日２度目のブログアップです～～～
己が生命体としての末期状態が近づきつつあるのかなと、ふとした錯覚を覚え、思いついた時点で遺言文書とした形のブログで残した方がいいかと思い、お昼間のテーマの続きをアップすることにしました。
でも、頭の中が、
花粉症＆風邪の合併症、及び宇宙人からの伝染病も混在し、ひどい状態でブログ記事を書いてましたから、支離滅裂のひどい第①コーナーでございましたね。
これから、第②コーナーからのスタートです。が、頭の中はボッヤーとしてますので、また、支離滅裂文体になりそうです。
さて、現在、世界のエネルギーの主力となっているものはどのようなエネルギーなのかについて、先に考察しておきたいと思います。
世界のエネルギー消費量の動向を見ると、石油がエネルギー源で一番多く、エネルギーの主力を担っています。
世界のエネルギー消費量は経済成長とともに増加を続けています。石油換算で1965年の37億トンから年平均2.4％で増加し続け、2021年には142億トンに達しました。
2020年世界のエネルギー消費量は、新型コロナウイルス感染症の影響で前年比4.3％減少し、1945年以降最大の減少となりました。しかし、2021年には、経済回復も進み、前年比5.5%増加し2019年を超える水準まで回復しました。2000年代以降、アジア大洋州地域では中国やインド等の消費量の伸びが高くなっています。
2021年における世界のエネルギー消費量の推移（エネルギー源別、一次エネルギー消費量）は以下の通りです。
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石油 31%
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石炭 26.9%
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ガス 24.4%
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水力 6.8%
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他再生可能エネルギー 6.7%
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原子力 4.3%
採取される資源や自然条件、政策により、国・地域ごとのエネルギーの使用方法は異なります。
エネルギー消費量の大きさは、中国とアメリカが飛びぬけていますね。
以下、近時の主要国一次エネルギー構成です。
ここで、2023年7月26日付けのNHKからの報道記事、『ロシアの石油がなぜサウジアラビアに？ したたかな戦略』について引用させていただきます（一部抜粋）。
サウジアラビアは2023年2月ごろから、ロシアからの石油製品の輸入量を大幅に拡大していたことが分かったのです。1月～6月までの半年間で比較すると、前の年の同じ時期に比べて、なんと9倍以上に増え、主要な輸入先の中で最も増えていました。6月1か月だけでみると、13倍と驚異的な増加量でした。
なぜ世界有数の産油国サウジアラビアが、遠く離れたロシアから、時間も費用もかけて輸入を増やしているのか。この謎を読み解く鍵になるのが国際的な原油価格の推移です。
国際的な原油取り引きの指標となる原油の先物価格（WTI）は、ウクライナ侵攻が始まった直後と比べると下落し、2023年3月には1バレル＝70ドル割れに。最近7月以降は上昇傾向ではありますが、IMF＝国際通貨基金の試算では、サウジアラビアが国家財政の均衡を保つには、80ドル前後が必要だと言われています。原油価格が低迷すればサウジアラビアの財政状況を悪化させかねないのです。
サウジアラビアは、原油価格を下支えしようと、2023年4月、原油の生産量を大幅に減らす「自主減産」を発表。OPECプラスの会合でも7月から1日当たり100万バレルの追加減産にも乗り出し、その後、8月まで延長すると発表しました。しかし、サウジアラビアの求める価格水準には、なかなか上がらないのが実態です。
少しでも石油収入を増やしたいサウジアラビア。そこで目をつけたと見られるのが原油の価格差です。ロシア産の原油は欧米などによる制裁を受けて、国際的な原油価格と比べて3割ほど安く取り引きされていると言われています。
サウジアラビアは、自主減産によってみずから原油生産に歯止めをかけているので、輸出を自由に増やして収入を増やすことはできません。
そこで、ロシア産の割安の石油製品を購入して国内消費に回し、その分、自国産の原油を国際的な取り引き価格で輸出すれば収支を改善させることができる。どうやらこう考えたとみられているのです。いわば原油の価格差を利用した“錬金術”とでも呼ぶべき戦略でしょうか。
ロシア産の石油製品をサウジアラビアが安値で買い、サウジアラビア産の石油製品を国際価格に準拠した高値でヨーロッパ各国に売る。欧米などがロシアに対して必死に制裁措置をとるなか、ロシアと欧米の両方につながりを持つサウジアラビアが巧みな政治力でバランスを取りながら、結果としてロシアの石油収入を支えているものとみられています。
（以上、ドバイ支局長山尾 和宏氏の記事より引用）
この点において、ロシアのしたたかな外交が垣間見えますね。ウクライナとの戦費を、石油売却益で支えているようです。そして、ロシア人とロシア経済に関する２０２２年２月からの、レジリエンス（resilience）には驚くばかりです。
第二次世界大戦でのナチスドイツとの闘いで、２０００万人もの犠牲者（国内での粛清も含む）を出しながら、勝ち抜いた底力を今回も見せつけてきたなと感じてしまうのですが・・・
さて、今回のロシアによるウクライナへの侵攻に対し、欧米や日本によるロシアへの経済制裁の一つが「金融の核爆弾」とも言われた国際決済システムからの締め出しでした。SWIFT（Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication：国際銀行間通信協会）はロシアの金融機関を情報システムから遮断、ロシア企業の貿易決済を困難にするものでした。
しかし、侵攻の長期化の中で、ロシアと中国は原油取引を人民元建てで行い、中国とサウジアラビアも人民元建て取引を協議中と報じられていて、産油国のリーダー的な存在のサウジアラビアが脱ドルに応じるということで、とても大きな報道となりました。
アメリカの中東政策に陰りが見え始めと言ってもいいかもしれません。
サウジアラビアでは、近年はドル離れのほか外交面でもアメリカ離れが鮮明になりつつあり、2023年３月には長年対立してきたサウジアラビアとイランが外交関係正常化で合意し、これを中国が仲介したことが話題となりましたね。
なお、ここで過去１０年ほどを振り返ると、かつて原油生産で世界シェアを圧倒したOPEC（Organization of the Petroleum Exporting Countries：石油輸出国機構）もアメリカなどの非加盟国がシェールオイル増産で台頭し、影響力に陰りが見えました。
しかし、2016年にロシアを中心とした非OPECの産油国と連携するOPECプラスが設立され、再び世界の石油生産の過半数を握るようになりました。この新たな枠組みにより、ロシアがサウジアラビアと共に強大な生産力を有し、発言力も増してきている実情です。
さて、石油というエネルギー資源を通じて、今日は、ロシアという資源大国が、いかに戦時の国家財政を維持しようとしているかについてという側面からのブログ内容になってしまいました。次回は、天然資源を持たざる国、ウクライナ側の状況について書き連ねていきたいと思います。
日付も３月５日月曜日となりました。
みなさま、おやすみなさいませ～～～