＜人種差別撤廃を提案＞
大正８（1919）年２月13日、第１次世界大戦後のパリ講和会議国際連盟規約委員会において、日本全権である牧野伸顕は連盟規約に人種差別撤廃を盛り込むことを提案した。これは「人種あるいは国籍如何により法律上あるいは事実上何ら差別を設けざることを約す」というもの。国際会議において人種差別撤廃を明確に主張した世界で最初の国が日本であった。
日本が、パリ講和会議で設立が予定されている国際連盟の規約のなかに人種差別撤廃条項を盛り込もうとした趣旨は、連盟が国際平和・協力機構として十分にその機能を発揮するには、人種平等の原則の確立が必要であるという認識からであった。
第１次世界大戦では、日本は連合国の一員として、東アジア・オセアニア・地中海などの軍事作戦に参加した。戦勝国となった戦後のパリ講和会議では、米国・英国・仏国・伊国とともに、いわゆる「５大国」のメンバーとして、最高委員会の構成国となる。構成国は、ウィルソン米国大統領、ロイドジョージ英国首相、クレイマンソー仏国首相、オルランド伊国首相など、いずれも最高首脳を送りこんできた。
これに対する日本全権は、西園寺公望（元首相・元老）、珍田捨巳（駐英大使）、松井慶四郎（駐仏大使）、伊集院彦吉（駐伊大使）と牧野伸顕（元外相）の５名で、首席は西園寺であった。しかし西園寺は健康状態が万全ではなく、全権団を率いて東西奔走したのは次席全権大使として参加した牧野であり、随行員には近衛文麿や吉田茂などがいた。
＜日本の提案は叶わず＞
牧野は明治維新の元勲大久保利通の次男。明治４（1871）年、11歳にして父や兄とともに岩倉遣欧使節団に加わって渡米し、外交官としての欧州駐在も長く日本屈指の国際派の１人であったが、パリ講和会議において、白人主義の現実を改めて痛感することになる。
当初、日本の提案に対して多くの植民地を有する英国や豪州などが反対に回った。そこで日本は、４月11日、国際連盟規約委員会の最終日、連盟規約の前文中に「国家平等の原則と国民の公正な処遇を約す」という一節を挿入することを提案した。この再度の提案は多くの国の支持を得て、出席していた16名の委員のうち、仏国・伊国を含む11名が賛成したため、賛成多数で可決されると日本全権団は確信していた。
しかも日本は無理な主張をしてはいない。アメリカの国内事情なども斟酌して、期限など設けずに「なるべく速やかに」と書いているのである。現在から見れば崇高な意義のあることを、真っ正面から、しかし控えめに打ち出したのだ。
ところが議長であったウィルソン米国大統領は、この案に反対した。それまでのすべての議題が多数決で採決されていたにも関わらず、突如『重要事項の決定は全員一致、少なくとも反対なしであることを必要とする』という原則を持ち出し、日本の再提案を不採択としたのである。こうして人種差別撤廃は葬り去られたのだ。
４月28日の全体会議における連盟規約の決定に際して、牧野は日本案の不採択を遺憾とし、将来なお実現の努力を継続することを表明した。そして、日本案と陳述の内容を議事録に留めるように求めることで、矛を収めざるを得なかった。
このことは何を意味するのか――。
結局、国際連盟という機構も、人種差別を前提とした白色人種だけの国益調整機関にすぎないことを白日の下に晒したのであった。ウィルソンは14カ条の平和原則を発表し、「民族自決主義」を唱えていたが、その「民族」とは白色人種だけを意味しており、白人以外の有色人種には「民族自決主義」は適用されないということなのである。
＜筋を通した日本＞
人種差別撤廃案は不採択となったが、日本が世界で最初に人種差別撤廃を提案した国となったという歴史的事実は、国際社会や日本外交に一定の刻印を残した。また日本は日独伊三国同盟後も独国のユダヤ人排斥には同調せず、人種差別的な主張と政策には終始否定的・非協力的な姿勢を貫き通した。大東亜戦争中の昭和18（1943）年に東京で開かれた大東亜会議における大東亜宣言は、パリ講和会議で不採択になった「人種差別撤廃」を高らかに謳っていた。
日本は大東亜戦争には敗れたが、戦後、国際連合に加盟し安全保障理事会の非常任理事国に初めて当選した際に、新興独立国から多くの支持を集めた理由の１つは、人種差別撤廃を世界で最初に提案した国という歴史的実績があったからに違いない。すでに多くの日本人の記憶からこの歴史的事実は消えている。日本が目指すべき外交の方向性は、世界史の１ページに刻まれた「世界で最初に人種差別撤廃を提案した国・日本」のなかに答えを見出せるかもしれない。
