現在進行中のトランプ軍事作戦について、なんと闇側のマスメディア(CNBC)がデクラスともいえる記事を1/9に出しました。
パスカル・ナジャディという世界的影響力のあるスイス在住の元銀行家が述べたものです。
彼は国の財政的な方向性について、各国や国家元首に助言するという有力者です。
彼の父(フサイン・ナジャディ)は、クラウス・シュワブとともに、世界経済フォーラム(WEF)の共同設立者でした。しかし、80年代にWEFに嫌気がさして脱退し、2013年に暗殺されました。
非常に影響力のある人物が、ワクチンによる大虐殺からQ作戦など、非常に示唆に富んだことを述べ、一般の米国人に対して表の記事として掲載されたものです。
Pascal Najadi “Global US Military Operation #STORM reality in 2024”
元記事は非常に長いので、本ブログでは要点のみ抜粋する形でお届けします。
原文は、下の画像にリンクしていますので、興味のある方はクリックしてみてください。
遺伝子改変ワクチン
WHOを始め各国政府機関、軍部、医療分野で権力の座にある数多くの人物が、コロナ騒動が始まる前から綿密に計画した上で、人類に対して前代未聞の大虐殺を犯した。
つまり、彼らの目的は、神聖な人類という種を標的にした人類史上初の大量虐殺を画策することだった。
彼らは、実験的なmRNA遺伝子改変物質として偽装された生物兵器(ワクチン)を世界中の57億人以上に注射することを目指した。
彼らは、製薬大手のファイザーやモデルナと結託し、不正で無意味なPCR検査に基づきアジェンダを実行した。
政府とマスメディアは共犯者として、ハーバード、スタンフォード、マサチューセッツ工科大学などの権威ある機関を利用して虚偽のシナリオを流布し、民衆を信頼させた。
一方、有害な注射の危険性を警告していた一流の科学者たちの信用を失墜させて世論を操作してきた。
ワクチン未接種者は「集団」の敵というレッテルを貼られ、周りから同調圧力を受けたため、最終的にはワクチン接種センターに押し寄せることとなった。
母と私も、他の多くの人と同様に、半ば強制的に注射を打たされた。
私たちは他の57億の人々とともに、予防接種を受けるように騙された。神聖なる人類の大多数が、各国政府によって仕組まれた嘘の犠牲となったのだ。
長期ロックダウン
彼らは、私たち人間に対して、さらなる邪悪な計画を立てていた。
それは、2年以上の長期にわたる容赦ない監禁(ロックダウン)だった。
彼らの目的は、こうした強権的な手段によって世界の中産階級と商業を衰退させるだけでなく、人間の心理を巧みに操作し、移動の自由と引き換えに、どんな注射でも受け入れさせることだった。
しかし、プーチン大統領が、無害なスプートニクVワクチンを発表し、それが効果的な解決策であると発表したとき、彼らの計画が崩れ始めた。
また、トランプ大統領は、ワープスピード作戦としてワクチンを早期に発表することで、思いがけずディープ・ステートの計画(長期ロックダウン)を中断させた。
この予期せぬ行動は、トランプ大統領が出した最初のカードであり、ディープステートの計画を徐々に崩壊させ、私たちをロックダウンで長期間閉じ込めようとする彼らの計画を阻止した。
中央銀行デジタル通貨
さらに、彼らは中央銀行デジタル通貨(CBDC)ウォレットと世界保健パス(ワクチンパスポート)の導入を計画していた。
この体制の下では、私有財産や自家用車は時代遅れとなり、15分都市というコンセプトに取って代わられようとしていた。
しかも、CBDCには有効期限が設けられていたのだ。
つまり、ある一定の期間が過ぎたら、そのデジタル通貨は使えなくなるというものなので、貯金ができない。
(政府の言うことに従わなければ、何も物を購入することが出来なくなる。)
パンデミック条約
次に、グローバリスト及びWEFは、194の不正な政府機関から反対されることなく、パンデミック条約の制定を目指している。
この条約は、WHOに立法府、行政府、軍事部門を含むそれぞれの憲法に対する無制限の権限を与えるものである。
世界人口の70%に予防接種させたり、有刺鉄線で要塞化された再教育キャンプ(FEMA)に、反政府的な思想の人や感染者を武力を使ってでも、拘留できるようにすることを目的としている。
(2024年5月に「パンデミック条約」と「国際保健規則(IHR)」改訂案を採択させようと画策している)
地球アライアンス軍
世界の利益を守る愛国者は、1776年米国憲法の精神と人類のために行動を起こす必要性を認識していた。
各国の有志が戦略的同盟を結び、グローバル・ディープ・ステートを解体することが決定された。
地球アライアンス軍は、戦時大統領であるドナルド・J・トランプが指揮する米宇宙軍のリーダーシップのもとで33カ国の軍隊で構成される。
2018年夏のヘルシンキ・サミットから作戦が本格開始された。
ヘルシンキ首脳会談の記者会見で、プーチン大統領がトランプ大統領にサッカーボールをプレゼントし、意味深な視線と笑顔を交わした場面が目撃された。
プーチン大統領は、「親愛なる大統領閣下、このサッカーボールを贈ります」と言いながら、ボールをトランプ大統領に手渡した。
トランプ大統領はボールを受け取り、挑戦を受け入れたことを示し、プーチン大統領は最後に "そして今、ボールはあなたのコートにある "と言った。
2020年以降、トランプ大統領は戦時大統領であり、米軍の最高司令官の役割を担うことになった。
米宇宙軍は、史上最大の世界的軍事作戦の中心的指揮統制機関として、これまでのいかなる国の軍事力をも凌駕する。
(日本でも米宇宙軍 司令部が活動中)
33カ国以上から200人以上の勇敢な戦時将兵が、一般に「Operation Storm(オペレーション・ストーム)」と呼ばれる作戦の下で任務に身を捧げている。
トランプ大統領は何度も「The Storm is now upon us(嵐は今、我々の上にある)」と述べている。
現在のトランプ作戦は『グローバリストでありディープ・ステートの完全な消滅』を目指して実行されている。
司法の腐敗
私は、ファイザーの生物兵器であるmRNAを3回注射され、圧倒的な数の有毒ナノ脂質を体内に入れられ、何十億ものミトコンドリアを破壊された被害者として、私は断固とした行動をとった。
私はスイス警察に働きかけて、保健大臣を刑事告発した。さらに、インフォームド・コンセントを得ることなく注射を行った2人の医師も刑事告発した。
ところが、裁判所からの回答は、注射に毒性はないと判断され、インフォームド・コンセントの必要性は不要との判決であった。
残念なことに、我々の司法制度と裁判官はまったく信頼できないことを裏付ける結果となった。
これは矛盾した裁判手続きや民事論争の時代が終焉を迎えたということである。もはや警告の段階ではなく、すでに対話の時は終わったのだ。
光と愛の時代
2023年になると、権力者たちの邪悪な策略が明るみに出てきた。
不正な政府やその他の敵対勢力の策略を恐れてはならない。光と愛の時代が幕を開けたのだ。
彼らの滅亡は間近であり、滅亡を目撃する年は2024年である。
すべての偽りの民主主義、裏切り者の政治家、偽りの政党と制度は、米軍の統治と正義に取って代わられる。
すべての加害者と裏切り者は罠に掛けられた。
トランプ大統領はこう述べた。「私は彼ら全員を捕まえた」と
トランプ大統領の鋭い指摘は100%確かだ。
ここまで
米国マスメディアCNBCが、トランプ作戦の真実を記事にしたことは、衝撃的です。
ここまで真実の発信が可能になったのは、米国人の目覚めがかなり進んできた事と、すでにCNBCはホワイトハットのコントロール下になったということでしょう。
しかも、トランプ氏を現職大統領であり、米軍の最高司令官と呼んでいます。
記事にも書かれていたように、闇側はパンデミック条約を締結して、各国政府をWHOのコントロール下に置きたいと考えています。
そのため、WHOのテドロスは、世界経済フォーラム・ダボス会議2024で『次の疾病Xに対処するために、パンデミック協定が必要である』と主張しています。
つまり、彼らは、何としてでも2024年5月にパンデミック条約を締結させるために「疾病X」という謎の名前を持ち出しているのです。
しかし、コロナと同様に「疾病X」などというものは、存在しないのですから、このような嘘に踊らされる必要はありません。
また、パスカル・ナジャディは、youtubeでも“Cutting off the head of the Snake in Geneva”のタイトルで自身の主張を展開していますので、ご興味のある方はリンク先をたどってください。
日本でも、このような記事が出されることを期待したいですが、まだ多くの日本人が眠っている状況では、混乱が生じるので、時期尚早かもしれませんね。
日本は、政治家や芸能人など著名人のスキャンダル、企業の不祥事などを通して、徐々に目覚めが進んでいくのでしょう。
いずれにしても、2024年にはある程度決着がつくことでしょう。私たちは、波動を落とさずに、自分がやるべき目の前のことに集中だけです。
本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。
〇能登半島の復興米(ふるさと納税)
『復興米』は地震により、お米の銘柄が混ざってしまったため、スーパーで販売できないお米たちです。
石川県産のコシヒカリや、石川県を代表する「ゆめみづほ」、「つきあかり」、「ひゃくまん穀」が混ざっていますが、能登のお米屋さんが衛生的に使用できるものを再選別し、通常のお米と同様に安心安全とのことです。
収益の一部は、能登半島の米農業と米農家への義援金として寄附する予定とのことです。