日本とアメリカの影の黒幕であった池田氏とキッシンジャー氏の死去が公表されて以降、「タガが外れた」かのようにディープステート(DS)悪事のニュースが次から次へと表に出てきています。

 

  これまでマスメディアはDSの広報機関でしたが、今は、ホワイトハット側にコントロールされた情報が出てきています。

 

自民党の解体開始

  米国DSのポチとして動いてきた自民党(清和会)の汚職が暴かれています。

 

  自民党議員の裏金問題と岸田首相他の議員と旧統一教会とのつながりが発覚し、ニュースの1面を賑わしています。

日米旧統一協会との面会写真

 

 東京地検特捜部は、パーティー券キックバックとか、企業からの闇献金などの証拠は、以前から掴んでいたが、影の黒幕がいなくなったため、本格的に自民党潰しに入りました。

 

 内閣の要である官房長官(松野氏)が更送に追い込まれた他、今後は逮捕者が出てくる可能性もあります。 

 

 そうなると、自民党の支持率低下に拍車がかかり、自民党が分裂・解体していくことになるでしょう。

 

欧米の軍事支援終了

 戦争を行うには、武器・弾薬・燃料、兵士の食料・金銭支払いなどでお金がかかりますが、お金が無くなったら、戦争をしたくてもできなくなります。

 

 米連邦議会の上院で、ウクライナやイスラエルへの軍事支援法案が否決されたため、米国から戦地へ支援金が止まることを意味します。(BBC)

 

 また、欧州連合(EU)がウクライナに約束した500億ユーロ(約8兆円)の支援も取りやめになる見通しです。(sputnik)

 

 そんな中、12/6、G7の首脳がテレビ会議を開き、岸田総理はウクライナに対し、45億ドル(6600億円相当)の追加支援を行うこと表明しました。

 

 日本政府がウクライナ戦争を長引かせている張本人だということに、日本国民は早く気がつかないと、血税が流れていくだけです。

 

維新と大阪万博の闇

  維新・吉村知事らが主導する大阪万博ですが、こちらも金儲けのためのイベントです。

 

 東京五輪と同様に当初予算を少なく見積もって、万博開催の賛同を得た後は、どんどん予算を釣り上げて、今や整備費は当初計画の1.9倍となる2350億円まで膨れ上がっています。

 

    そうすることで、国からの税金も注入させ、工事業者や人材派遣会社、イベント会社などが潤い、さらに政治家への献金という名目でキックバックが入る仕組みです。

 

  実際に、吉村知事は企業にパーティ券を購入させて、パーティー券購入企業が万博工事を受注するという癒着関係を文春が報じています。(週刊文春)

 

  ホワイトハットは、第二自民党である日本維新の会の悪事をばらして、自民党と一緒に「海の底に沈める」つもりではないでしょうか。 

 

ワクチンで免疫機能に狂い

  12/8 島崎俊郎さんが急性心不全で死去されました。

  順天堂大の天野篤医師は次のように述べています。

 

『元気な状態だったのならば、急性心筋梗塞で亡くなることはあっても、急性心不全はほとんどあり得ない。コロナのワクチンの影響で、免疫機能に狂いが生じている人がいる。』(毎日新聞)

 

  このように、暗にワクチンの影響を示唆しています。

 

NHK BPO違反

  2023年5月、NHKは「ワクチン接種後に亡くなった人の遺族」を「コロナで亡くなった人の遺族」と誤った放送をした問題について、放送倫理・番組向上機構(BPO)違反と判定されました。(日経

 同委の意見では『ワクチン接種後に亡くなることと、コロナウイルスに感染して亡くなることとは全く別の事柄である。

 

 「人の死」という人間の尊厳にも関わる情報を扱う放送であるにもかかわらず、取材・制作に関わった者たちの取材の基本をおろそかにした行為や取材サポート、チェック機能の不備が重なったことによって、視聴者の信頼を裏切り、遺族の心情を大きく傷つけるという結果を招いてしまった』とコメントしました。

 

 NHKは、日本人を悪い方向にミスリードする放送局であり、今はまだ見る価値はありませんが、いずれDSに加担していたNHKの職員は排除され、まともな放送局に生まれ変わることを期待したい。

 

ソフト・デクラス

  まだ多くの日本人は、世界で何が起こっているのか、真実を見極められず『世の中の常識』に反する情報は『陰謀論』として片づけられてしまっています。

 

  このような中、いきなり緊急放送のような形でTV放送しても、混乱するだけなので、まずは、目覚めを促すための軽い(ソフト)な真実系の情報を、マスコミを使って小出しに出しています。

 

  かつて、小泉総理は「自民党をぶっ壊す」と言って国民の支持を集めたが、結局、彼がやったことは、郵政民営化を通して米DSに金を貢いで「日本をぶっ壊した」のです。

 

  一方、岸田総理は『増税ウソメガネ』と言われて国民には不人気ですが、彼は本当に「自民党をぶっ壊す」役目を果たすものと思います。

 

  今年の年末以降、日本に限らず、G7+ウクライナ+イスラエル各国政権の転覆劇が予感されます。

 

 2023年9月27日、トランプ大統領は、ミシガン州の演説で『今から5カ月以内に、ペテン師ジョー・バイデンを倒し、この国を取り戻す』と述べていました。

 

 つまり、2024年2月までにバイデンを表舞台から引きずり降ろす予定ということです。

 

 これから、さらに国民の目が覚めるような大型のデクラス情報が出てくると思われます。

 

 本blogでも、新しい情報が出てきたら適宜紹介したいと思います。

 

 本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。

 

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