日本の政治家は、米グローバリスト(ユダヤ金融資本)の言いなり(犬のポチ)になって、LGBT法制を成立させ、ウクライナ他の諸外国にお金を貢ぎ、日本人には毒入り食品を食べさせ、毒薬(ワクチン)を接種させられています。

 

  そして、地球温暖化どころか、逆に2030年からプチ氷河期が始まると予想されており、今世界で食糧の争奪戦が始まっています。

 

  ところが、なぜか、日本では、酪農業や農業を止める政策を推進していますよね。

 

  このような、日本の危機的な状況について、ごぼうの党 奥野代表が分かりやすく説明されています。

 

 約1時間半と長い動画ですが、多くの人に「気づき」があると思います。是非最後までご覧ください。(youtubeから消されるかもしれませんので、お早めに!)

 

ごぼう奥野代表講演会

 

備忘録として、話の概要を書いておきます。

 

情報番組の捏造事件

  昨年5月17日、フジテレビ バイキングという番組で、竹下通りに人で溢れているという内容の放送をしたが、実は、3月の映像を使った捏造映像であった。

 

  これは、緊急事態宣言を延長させたいがためであった。
 

緊急事態宣言

  大阪の人口(約880万人)に対して、重傷者ベット数は、たったの107台しかなく、50台が埋まったら、蔓延防止等重点処置を発令し、70台のベットが埋まったら、緊急事態宣言を出していた。

  コロナの致死率は、わずか0.2%で、60歳未満では0.1%を超えたことはない。だから、
コロナなんて、テレビが騒がなかったら、誰も気がつかなかった。
 

感染症危機管理統括庁

  2023年の9月1日から首相直属の組織として『感染症危機管理統括庁』という組織が稼働する。

 

  総理が緊急事態宣言を出したら、感染症に関して厚生労働省を通さず、感染症危機管理統括庁が感染症対策(ワクチンなど)を実行できる。

  特に、ワクチン3回以上接種した方は、自分の免疫が機能しなくなる、と多くの医師らが述べている。

  今後、ワクチンによる自己免疫疾患の影響で、2家庭/3家庭に1人の体調不良者が出てくるので、これはおかしいと気づく人が増えてくるであろう。

  早ければ、
今年の冬に次のウイルスを仕掛けてくる可能性がある。もし、何も仕掛けないのだったら、感染症危機管理統括庁という組織は作らない。

  ワクチン接種した多くの国民の免疫力が衰えているので、
風邪などでも人がバタバタ死ぬ可能性は否定できない。
 

サーチュイン遺伝子

  ワクチン3回接種して、スパイクたんぱくを生産する体にさせられた人は、「断食」が有効である。

 

  食べないことで、サーチュイン遺伝子が活性化し、正常細胞が元気になっていく。
 

緊急事態法

  昨年、カナダ政府が、ワクチン接種強制法案を通そうとした。

 

  この法案に反対するデモ参加者を捕まえて、この人たちの銀行口座を凍結した。このときに「緊急事態法」が適用された。

  今、日本政府は、カナダの緊急事態法に相当する
「緊急事態条項」を憲法に書き込もうとしている。

 

  日本政府の政策に反対する言論を広めたり、扇動する人を捕まえるためである。
 

統一教会

  安倍元総理の祖父にあたる岸信介元首相の家が、統一教会の本部として使われていた。
 

CIAエージェント

 2017年にCIAが機密文書を公開したが、日本のCIAエージェントして、岸信介、笹川良一、児玉誉士夫が掲載されていた。

  政治の中枢に、CIAエージェントを入り込ませて、政治を動かしている。

 

  目的はアジアに火種(尖閣諸島、竹島、拉致問題)を作って、紛争を起こさせるためである。

  
旧統一教会は、韓国のCIA(KCIA)であると、公文書に書かれている。

  過去の総理大臣の中で、
日本を一番裏切ったのは、吉田茂と言われている。CIAのコードネームはPOCHI69であった。(ポチ=犬)

 

  教科書で、吉田茂は偉大な政治家と教えられるが、実態は全く逆である。
 

プチ氷河期

  太陽の黒点の状況から、2030年から2041年までの11年間プチ氷河期に入るといわれている。

  前回は、約350年前に約30年間ミニ氷河期があった。(
享保の大飢饉、天明の大飢饉が発生)

  2028年ころには、プチ氷河期が起こることがバレる。

  2030年から寒くなるので、
今世界は、種、水、食料の獲得競争をしているが、日本だけが食べ物を守ろうとしない。

  
日本だけが、酪農業や農業を止めさせて、食べ物を作らせないようにしている。(日本人を飢えさせ、絶滅させるため)

  そもそも、CIAのポチである政府は、日本人の健康とか安全を考えていない。

  この30年間、アメリカ、韓国など、世界各国はプラス成長であるにもかかわらず、
日本だけが、世界で唯一マイナス20%成長している国である。

年次改革要望書

  政府で決められる法案の80%は日米合同委員会で決められ、官僚(課長クラス)が法案を作っている。

   農薬ラウンドアップは奇形癌などの被害が多発しているため、世界の他の国々では、農作物にラウンドアップの散布を禁止した。
 

  しかし、年次改革要望書(日米経済調和対話)にもとづいて、日本は食品に残留している農薬(ラウンドアップ)をさらに増やすことを決めた。(日本で癌患者が増加している要因の一つ)


  では、この国を誰が動かしているのか、日本人が動かしているのか。
 

ユダヤ金融資本

  米ドルを印刷している人たちである『ユダヤ金融資本』が世界を動かしている。

  ドイツのナチスに、資金援助していたのは、ユダヤ金融資本の一員であるブッシュファミリーであった。

  911事件の前に、不動産王のラリー・シルバー・スタイン氏は、第7ビルにテロ保険を掛けていた。

 

  ツインタワーの崩落後すぐに、第7ビルも爆破解体して、数千億円相当の保険金を騙し取った。じつは、第7ビルにCIA本部があり、証拠を隠滅した。

  2014年のミンスク合意でロシアとウクライナは和平調停したが、アメリカのジョージソロスがこれに反対し、和平調停を破棄させて、戦争できるようにした。

  2015年以降、
ウクライナのアゾフ(ネオナチ)部隊が、ロシア系住民を惨殺してきた。(オデッサの虐殺

  アメリカは、ロシアに対して金融制裁していると言っているが、実は、何もしていない。今でもロシアのメインバンクは開いたままになっている。

 

メディアコントロール

  正力松太郎は読売新聞社主であり、日本テレビ創設者でもあるが、実は、CIAのエージェントであった。この人が、日本各地に原発を先導していった。

  
読売新聞はCIAグループであり、電通と一緒に日本のメディアを牛耳ってきた。日テレはCIAが作ったと、CIAのホームページでも公開している。

  かつて、安倍元総理が国会の質疑応答で「読売新聞を熟読してください」と言ったことがあるが、読売新聞はCIA新聞なので逆らえない。

 

憲法改正

  国際勝共連合(旧統一教会の政治団体)の機関紙に、『憲法に緊急事態条項を明記は世界の常識』と書いている。

 つまり、
旧統一教会(=KCIA)が憲法改正しろ、と言っている。

  憲法に緊急事態条項が明記されると、緊急時には、
政府に逆らうものに対して、証拠もなく逮捕し、裁判ができるようになるまで無期限で拘束できる。

 

給食マーガリン問題

 全世界が、トランス脂肪酸を規制している中、日本では今でもマーガリン(トランス脂肪酸の塊)を販売している。しかも、学校給食でマーガリンを食べさせている。

 タイで、トランス脂肪酸を規制したところ、スーパーの売り場から日本のカップラーメンが消えた。

 

2024年の未来

 2028年にプチ氷河期が来るのがバレるので、政府は2027年までに超監視社会を作ろうとしている。

 2024年に日本のお札が変わるのは、タンス預金を含めて、闇のお金を炙り出すためである。

 
2026年から世界共通のデジタル通貨がスタートする。

 

 日本政府は、種子法を廃止、種苗法を改正し、共謀罪という法律を作った。

 農家さんが、
自分のところでとれた『種』を翌年蒔いたら、懲役または罰金刑となる。

 共謀罪の対象として、殺人、麻薬、人身売買など277の重大犯罪が対象になる。

 

 ところが、277の中に種苗法が入っている。種をまいたかもしれない、と疑われた時点で、証拠がなくとも逮捕・拘束することができる。

 アメリカが、『日本に野菜の種は売らない』と言ったら野菜は食べられなくなる。

 
日本人の住民基本台帳の情報(家族構成や年収など)は、2025年からAmazonが管理することになった。

 日本人の気質として、『その時』がくるまで動かない。

 

 しかし、その時にはすでに時遅し。

 

愛の爆弾

  アインシュタインが言うには、宇宙のエネルギーの中で、「愛のエネルギー」が一番強い。

  愛のエネルギーとは、「
見返りを求めずに与えること」「許すこと

  2028年から世界で食糧の争奪戦になるが、日本の国会議員は、米国の言いなりで、パシリでしかない。

  政府は日本人の健康や安全など考えていない。私たちは、このままだとやられる。

 

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ここまで

 

  今、日本は危機的な状況にあることは否めませんが、まだ多くの人は、このことに気づいていません。政府、マスコミは意図的に隠しているからです。

 

  食料自給率は年々低下し、外国資本に土地は買われ、国民から税金で集めたお金は外国に流れ、さらに、外国人には手厚い保護で移民が増加しています。

 

  このような状況のもと「ホワイトハットが、助けてくれる」とか、「トランプが何とかしてくれる」という他人任せの意識で本当に大丈夫でしょうか。

 

  最終的に、日本は日本人の集合意識に基づいた世界線に進むのだと思います。

 

  つまり、「日本人の多くが眠りから覚めず、ディープステートに支配されたままの世界線」に進むのか、それとも、「多くの日本人が覚醒して、日本人による日本人のための世界線」に進むのか、その分岐点にきています。

 

  また、奥野代表が最後に述べていましたが、危機管理の要諦として、最悪の事態を想定して、もし『その時』に追い込まれた時に、自分はどうすべきか、自分に問うてみてください。

①「闘争」 戦う

②「逃走」 逃げる

③「静観」 黙って見ている(黙って従う)

 

  もし、『その時』になっても、日本人の大多数が③静観者ならば、ディープステート支配の世界線に移行するでしょう。

 

  しかし、武器をもって戦うのではなく、言論やSNS、デモ、集会、草の根運動などで平和的に闘争する人(意識変革した人)が多数派を占めれば、新世界に移行できるのではないでしょうか。

 

  まずは、覚醒した仲間を増やすためにも、まだ眠っている家族・知人に、この動画を見せてあげてください。

 

  本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。

 

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