10月3日、岸田首相は所信表明演説で「インフルエンザと新型コロナが同時流行したときの備えが重要となる」と述べました。
これは、今年の冬は、「インフルエンザ」と「新型コロナ」の両方を「意図的に」流行らせるとのメッセージと捉えるべきでしょう。
昨年インフル感染者はゼロ
2020年以前は、毎年11月頃からインフルエンザ感染者が増え、3月頃に落ち着く、というパタンが継続していましたが、2021年と2022年はインフルエンザ感染者がほぼゼロでした。
(国立感染症研究所)
グラフの横軸数値は、年始めから何週目かを示している。53週目が年末。
"ゼロ"になった理由は簡単で、インフルエンザ検査をしなかったからです。つまり、発熱外来で病院にいくとPCR検査は実施されるが、インフルエンザ検査は行われませんでした。
インフル流行の手口
今年は、インフルエンザ感染者を増やすために、インフルエンザ検査を復活させるのではなく、PCR検査で陽性なら新型コロナ陽性者とし、陰性ならインフル陽性者にします。
つまり、PCR検査を受けたら、コロナ患者か、インフル患者に振り分けられてしまいます。
PCR検査の発明者が、「ウイルスへの感染判定に使ってはならない」と言っているのに、また、PCR検査詐欺手法で、コロナとインフルの感染者数を増やそうとしています。
インフルエンザワクチン無償化
政府はインフルエンザの大流行が懸念されると述べると同時に、インフルエンザワクチンの接種者を促すため、各自治体では、インフルエンザワクチンの無償化に動いています。
群馬、埼玉、東京、神奈川、山梨、愛知、大阪、徳島、香川、高知、福岡の11都府県では、６５歳以上の方のインフルエンザワクチンを無償化。さらに、東京、岡山、山口では小学６年生以下の子供を無償化しています。（10/6時点）
その他、インフルエンザワクチン接種の助成金を提供する自治体もあります。
まだ、目覚めていない人は、無償だからといって、インフルエンザワクチンを打つ人が増えるのではないかと懸念します。
コロナ/インフルワクチン同時接種
闇政府と日本医師会は、従来は有料であったものが、無償にしてでも、インフルエンザワクチンをできだけ多くの人に打ってもらおうと意図していることがうかがえます。
covidワクチンを何回も接種している人（免疫力が低下している人）が、インフルエンザワクチンを接種したら、重い副作用が発症する可能性が極めて高くなります。
さらに、10/5にオミクロン株に対応したファイザー社製の追加接種用ワクチンも特例承認されました。マウス８匹でしか試験していないワクチンを承認するとは、いかに日本が米国の言いなりになっているのかが分かります。
オミクロン対応ワクチンとインフルエンザワクチンの同時接種も勧めていますが、同時接種した時の安全性確認がなされていないので、極めて危険です。
同時接種させたい理由
今、ファイザー社やモデルナ社は、ｍRNAのインフルエンザワクチンを開発しています。
mRNAインフルエンザワクチンの実用化後、日本人に、毎年、ｍRNAインフルエンザワクチンを接種させるため、今年からインフルとコロナワクチンの同時接種を習慣化させようとする試みではないでしょうか。
さらに、モデルナ社はコロナとインフルエンザの両方に対応する「インフル混合ワクチン」の開発計画（2024年完成）があります。
今、欧米では、コロナワクチンを接種する人が減ってきているだけでなく、アメリカでは、ファイザー社を相手に薬害訴訟が行われています。
だから、ワクチン会社は、欧米を脱出して、日本に活路を見出そうとしているのです。
まだ、眠っている人が大半で、かつ政府・裁判所も闇の支配下にある日本にターゲットを絞って、日本にワクチンの拠点化を進めようとしているのでしょう。米CDCも日本にやってこようとしています。
これは、日本人をモルモットにしようと思っているからです。
闇の連中に好き勝手にされないようにするには、「無料だから」とか、「全国旅行支援金」につられてワクチンを打たないことです。政府・マスコミ・御用学者の言うことには従わないことです。
日本で、ワクチンを接種する人が誰もいなければ、ワクチン会社が日本を拠点化する意味もなくなります。緊急事態条項が創設されない限り、ワクチン接種は任意なので、誰も打たなければよいのです。
やはり、多くの日本人がワクチンの薬害に気がつくことが、ワクチン会社を追い返す鍵です。
本日も最後までお読みいただきありがとうございました。