西太平洋の日本列島から台湾、フィリピンあたりは地震の巣であり、日本列島のみに限っても南海地震とか東南海地震の発生が危惧されている。
これらの震源地に沿うように、インターネットの海底ケーブルが敷設され、更に増設されようとしている。
もしも近い将来、地震が起きると、日本列島のみならず全世界が麻痺するのが目に見えている。
参考
「ネットの海の道」地球30周分 米中しのぎ削る
インターネットのデータ通信の99％は、地球上に張り巡らされた海底ケーブルを通る。「ネットの海の道」の総延長は地球30周分。グーグルやフェイスブック（FB）など米IT（情報技術）大手と中国国有企業の間で、ケーブル敷設を巡る勢力争いが激しくなっている。
TeleGeography社のデータから作成（2018～20年は計画）
海底ケーブルは髪の毛ほどの太さの光ファイバーを数本束ね、金属や樹脂の厚いカバーで保護。深さ数千mの海底に沈める。米調査会社のテレジオグラフィーによると、現在の総延長は約120万km。2016年ごろから建設ペースが加速し、20年にはさらに２割伸びる見通しだ。
新設する海底ケーブルの距離が、近年急増している
データ通信は1990年代には衛星通信と海底ケーブルの通信量シェアが同等だった。だがスマートフォン（スマホ）の普及などで大容量のデータ需要が増すと、安定して多くのデータを送れるケーブルの比重が高まった。
ケーブルの多くは国や大陸をまたぐため、複数国の企業が共同出資するのが大半だ。日本や中国、東南アジア諸国を結ぶ長さ約１万kmの「SJC2」は20年に完成予定で、日本のKDDIや中国、タイ、シンガポールなど計９社が参加する。
グーグル、FBは太平洋、大西洋で積極投資
ここ数年、グーグルとFBの積極的な動きが目立つ。11～15年完成分で両社のいずれかが投資したケーブルは総延長が９千kmだったが、16～20年完成分では15万5千kmと急増する見込み。この時期にできる世界のケーブルの３分の１を占めるほどだ。
中国勢はインド洋、地中海にも触手
対抗するのが、中国電信、中国聯合通信、中国移動通信の中国の通信大手3社。16～20年で3社が出資するケーブルは13.8万kmで、グーグルとFBに迫る。中国からのケーブルにとどまらず、中東やアフリカなどでの動きも活発だ。18年にアフリカと南米を初めて直結した「SAIL」には中国聯合通信が出資。広域経済圏構想「一帯一路」で、新興国へ経済進出を図る中国の国家戦略とも重なる。
北米―東アジア間では米中が協力
建設に多額の費用がかかるため、ライバルの米中企業が〝相乗り〟するケースも珍しくない。グーグル、FBのいずれかと、中国企業が共同出資するケーブルは20年完成予定分だけで4万km。KDDI海底ケーブルグループの戸所弘光シニアアドバイザーは「共同出資の場合、参加企業間の駆け引きも激しい」と明かす。企業間で協力と競争が入り交じる、複雑な構図が生まれるという。
米シスコは、21年にはネットのデータ流通量が16年の3倍になると予測。使い勝手の良いケーブルをいかに確保できるかは、各社のウェブサービスの内容やスピードにも影響する。ケーブル製造世界大手のNECの増田彰太シニアマネージャーは「米中勢を中心に、ケーブルの建設競争もますます加速するだろう」と話す。
- 取材・制作
- 伴正春、清水明、清水正行