ここまでをまとめますと、
・ソルトウォーターで現実に起きているように、「行政を敵に回す」と、
釣り場そのものが無くなって、そのジャンルは「終わる」
・トラウトはもはや「入漁料のみ」での運営は非常に困難になっている。
行政の協力を得て、「サカナ」「人」「お金」の流れを作らなければ、
「釣り場」(釣りができる場所という意味ではなく、サカナがいて釣れるという意味)
は破綻する。
そのために「行政を味方にできない釣りのジャンル-業界-に先はない」
ということです。
そのようにして「きちんと釣れる釣り場」が無くなっていくというのは、
釣り業界にとって、大きな影響があると思います。
「パレートの法則」という言葉をご存じでしょうか？
これは、売り上げの全体の8割は、2割の「良いお客」によってあげられていると
いうものです。言い方を変えると、その2割「しか」いない「良いお客」に
見放され、来なくなると売り上げが一気に8割下がるということです。
例えば、トラウトを例にすると、一般河川、湖の「ネイティブ派」の多くは、
タックルに、もうすさまじいお金をかけるわけです。
ハイエンドのロッド、リール、ハンドメイドルアー…さらにはネットなどの
道具類にもお金をかけます。
その「ネイティブ派」の人にとって、解禁というのは、もう特別な日なわけです。
しかし、今年はサカナが本当に少なく、そして、入漁券は大幅に値上げしました。
「怒り」「失望」「虚しさ」
今年、解禁日に関する情報や記事が極端に少ないのは、多くの人がろくに
釣れなかったからではないでしょうか。
2割の「良いお客」である「ネイティブ派」の人たちが、もうタックルに
お金をかけなくなったら、それはもう業界に大ダメージなわけです。
続きます。