これまでも遺伝子組み換え作物の危険性について書籍やブログで訴えてきたが、日本人のほとんどがこのことについて興味すら持たず過ごしている。

 

遺伝子組み換え作物の何が危険かについては、まずこの写真を見ていただきたい。

 

 

「遺伝子組み換えトウモロコシを食べさせられ巨大腫瘍ができてしまったラット」

 

引用シェア元:http://www.mynewsjapan.com/reports/2372

 

 

「まさか」

「ラットだからでしょ。人間は大丈夫なんじゃ・・・」

などと言っている場合ではない。

 

以下、サイトより記事を引用シェアさせていただく。

 

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仏カーン大学が遺伝子組み換えトウモロコシの安全性を検証するラットを使った動物実験を実施したところ、腫瘍の発症・肝臓や腎臓の障害などが高い割合で確認され、メスの約70%、オスの約50%が「普通のトウモロコシ」を食したラットの平均寿命よりも早く死んだ。

 

その遺伝子組み換え作物は大量に日本へ輸入されているが、食品ラベルの表示方法に抜け道があるため、用途は不明だ。

たとえば食用油の場合、原産地表示も、遺伝子組み換え作物を原料に使っているか否かも、表示する義務がない(EUは遺伝子組み換えモノ混入率が0.9%超で表示義務がある)。

豆腐は表示が義務づけられているが、全体の5%までの混入は許容範囲とされ、「国産」と表示できてしまう。

 

だが、実験では極めて微量でも、疾病を引き起こしていた。

 

この3月で、日本の種子法が撤廃され、モンサント社など遺伝子組み換え技術を戦略とする企業が日本に乗り込んでくる可能性もある。消費者は、なぜ選べないのか。「食の安全」を商品表示の観点から検証した。

 

今年3月末(※2018年)で種子法(主要農作物種子法)が廃止され、新しいタイプの公害が海外から到来しようとしている。この法律の下でこれまで、日本の主要な農作物(具体的には、稲、大麦、はだか麦、小麦及び大豆)は、国の管理下で品種改良などを行い、種の保存と普及が推進されてきたが、グローバリゼーションとそれに伴う規制緩和の中で、遺伝子組み換え種子を売り物にした多国籍企業に、その役割をゆだねる流れが、本格化しはじめているのだ。

 

他の関連法の「改正」が進めば、多国籍企業に日本の農地を開くことにもなり、その結果、すでにわれわれの食卓にあふれている遺伝子組み換え食品が、これまでとは比較にならない規模で広がりかねない状況だ。

 その遺伝子組み換え食品は、果たして安全なのか。問題があるとしたら、その使用実態は消費者に分かりやすく表示され、遺伝子組み換え食を避けたい人は、選ぶことができる制度になっているのか。

 

◇カーン大学のラットを使った実験
 2012年にフランス・カーン大学のセラリーニ教授らが行った遺伝子組み換え食品の安全性を検証する動物実験の結果は、世界に衝撃を与えた。ラットに遺伝子組み換えトウモロコシなどが混じった飼料を与える実験で、開始4カ月目から腫瘍を発症するラットが現れた。そのほか、さまざまな病変が現れ、最終的にメスの約70%、オスの約50%が、比較対照とした「普通のトウモロコシ」を食べたラットよりも、早期に死亡した。

 

 この実験は、2年という、ほぼラットの寿命にあたる長い期間を設定して行われた。それより前に、米国モンサント社が同じ類型の実験を実施していたが、期間はたった3カ月で、しかも、安全性に問題はないという結論を出していた。これは、自社が開発した遺伝子組み換えトウモロコシを使って行われた実験であるため、安全性のアリバイづくりが目的と言っても過言ではない。

 これに対し、カーン大学の実験は、遺伝子組み換え作物の真実を検証するために実施された。実際、セラリーニ教授らは、企業からの資金援助を受けないことで、実験の公平性を担保した。そして、遺伝子組み換えトウモロコシの危険性を示唆する実験結果が出たのである。

 もちろんラットと人間は別種で、寿命にも大きな差があるが、生物学的な観点からすると、実験結果は、人類に災いしかねない食の悲劇に対して警鐘を鳴らすことになった。

 

◇多国籍企業の誘致と規制緩和の中で
 食糧自給率が低い日本では、消費者が知らないだけで、すでに多量の遺伝子組み換え作物が輸入されている。そして、さまざな加工品に化けて食卓の中にまで入り込んでいる。

 

 しかも、その中には原材料などの表示義務が免除されているものが多数含まれている。そのため、消費者は遺伝子組み換え食品を食べていることを認識できない。知らないうちに多量の“毒”を体内に取り込んでいる可能性が高いわけである。

 

 たとえば食用油は、遺伝子組み換え作物を原料としているかどうかの表示義務が、免除されている。国内で生産されるコーン油と菜種オイルの大半は、その原料を、海外からの輸入に頼っている。

 

 国内大手のJ-オイルミルズに、同社の商品『コクとうまみの大豆の油』について聞くと、「わたしどもの原料は不分別の品でして、遺伝子組み換え作物が混じっている作物でございますが、割合についてはご案内させていただいておりません」と、混入はあっさり認めるものの、その比率が5割なのか9割なのか、比率は開示しない(詳細は後述)。

 

 この対応はどの大手メーカーも同様で、消費者は混入の有無も比率も、何らの情報も食品表示から知ることができない仕組みだ。6年前の状況から何ら変わっていない。

 

 これは、グローバリゼーションの中で、日本政府が、モンサント社などの遺伝子組み換え技術が使用された海外産の安価な農作物を輸入しやすくする政策を取っているためだ。国民の健康リスクをかえりみず、規制を緩くしている。

 

今年4月に予定される種子法の廃止も、こうした流れの中で取られた措置にほかならない。

 

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「でも、大丈夫、危険じゃないという人もいるよ」

「なんだかんだで国や法律が守ってくれるでしょ」

などと悠長なことは言ってられない。

 

もはや自分や家族の身は、自分たちで守るしかないのだ。

 

「新元号だ」

「令和元年だ」

「天皇即位だ」

「10連休だ」

などと浮かれている場合ではない。

 

大衆がテレビやネット、ギャンブルや遊興にふけっている間も、「善意や効率化の皮をかぶった筋金入りの詐欺師」たちは画策を続けている。

 

 

以下、内海聡医師のFBより引用シェアさせていただく。

 

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遺伝子組み換え食品の嘘とデータ 
 
改定が行われたことで、小麦のラウンドアップ消費量が激増するらしいですが、アホンジンは病気になりたい最凶種族ですからしょうがありませんかね。
世の中には遺伝子組み換え食品が安全であると主張する人がいて、その根拠を示すための論文たちが存在します。
しかしなぜヨーロッパやロシアは遺伝子組み換えにnoを示しているのでしょうか。
それは実は簡単なことであり、安全を主張する論文や研究は操作されていること、御用学者やモンサント社の子会社が論文を書いていること、カネの流れについてヨーロッパの人々が理解していることにこそあります。 
 
アンディ・リース著「遺伝子組み換え食品の真実」によれば、世界貿易機関(WTO)や国連食糧農業機関(FAO)や世界保健機関(WHO)こそが多国籍企業と結託し、世界銀行と国際通貨基金(IMF)が貧困国に遺伝子組み換え食品を強要し、米国国際開発庁(USAID)もWFPが援助する国に、遺伝子組換え食品を食べるように強要し、そうしながら遺伝子組み換え食品が人類を飢餓から救うといううたい文句を強調しています。
それらはちょっと勉強した人なら嘘であることを知っています。 
 
遺伝子組み換え食品は直接の食品であるイネの一部、じゃがいもの一部、アメリカのトウモロコシ(栽培、食用、飼料)の大部分、菜種(栽培、食用、飼料)、大豆(栽培、食用、飼料)の大部分、テンサイ(砂糖大根)(栽培、食用、飼料)、ワタ(食用、飼料用)だけでなく、畜産の牛、豚、鶏などの多くにも生体濃縮されて入ってきます。そして大企業におけるほとんどの加工食品にも遺伝子組み換え食品は入ってきます。 
 
この遺伝子組み換え食品を食べてどうなるのでしょうか? 三大障害として言われているのが、「癌や腫瘍」「アレルギー」「不妊や奇形などの発症」です。
アメリカ環境医学会はGMOによって生殖関連の障害が発生することを報告しています。
1990年代にはイギリス・ローウェット研究所のプシュタイ教授も、GMOジャガイモをラットに食べさせる実験をして、免疫力が大きく低下しているという結果を公表しました。 
 
ロシア科学アカデミーの高等神経活性と神経生理学研究所の生物学者・イリーナ・エルマコバイリーナ・エルマコバ氏は、遺伝子組み換え大豆を食べたラットの子の生後3週間の死亡率が55.6%という異常に高い数値を示しており、生まれた子の体重も異常に少なかったという実験結果を出しました。
GMO食物で育ったラットは、そうでないラットを比較すると、半分以上は死亡したうえに未熟児で生まれてきたことがわかっています。 
 
2012年、フランスのカーン大学のル=エリック・セラリーニ研究チームが、GMOトウモロコシと除草剤をエサにして飼育したラットの2年間の観察結果を発表しました。
メスのラットには早期の腫瘍、オスのラットには腎臓、肝臓の障害が発見されました。また、平均寿命前に死んだのはオスが50%、メスが70%とすごい死亡率。
オスは腎臓障害と肝臓系の病気で、メスは乳がん、ホルモン系の病気で死にました。しかしモンサント社は安全だと訴えます。 なぜならバイオ企業が安全性実験を行ったのは90日だからです。
 
これは医学系の薬品も同じような構図があります。
たしかに、90日まで一匹も異常が出ないのです。
だから問題なかったというレポートになる。
ところが、90日を過ぎた後に死に始めます。
セラリーニの実験は90日ではなく700日かけて行われ、世界の衝撃を与えましたが多国籍企業は論文そのものに圧力をかけ、消し去ってしまったのです。


日本はGMO作物の全体の輸入量はすでに二〇〇〇万トンを越えています。
ちなみに日本国内でお米の生産量は約八〇〇万トンです。

 

内海聡氏のFBより引用)

 

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詳細については、以下の書籍を参照していただきたい。

 

 

 

 

 

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