医療データの分析・利活用から見る今後の医療提供体制と病院経営の勘所 | 新社会システム総合研究所 公式ブログ

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[テーマ]

医療データの分析・利活用から見る

今後の医療提供体制と病院経営の勘所

~2022年度診療報酬改定から2024年に向けて~

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[講 師]

東京医科歯科大学大学院 医療政策情報学分野 教授

同医学部附属病院 クオリティ・マネジメント・センター長

国立病院機構本部 総合研究センター 診療情報分析部長

伏見 清秀 氏

 

国際医療福祉大学 赤坂心理・医療福祉マネジメント学部

 医療マネジメント学科

同大学院 医学研究科 教授

石川 ベンジャミン 光一 氏

 

[日 時]

2022年1月17日(月) 午後2時~5時

 

[会 場]

紀尾井フォーラム

千代田区紀尾井町4-1 ニューオータニガーデンコート1F

 

[重点講義内容]

<1>医療データから見る医療の評価と地域医療構想の今後

伏見 清秀 氏 【14:00~15:20】

新型コロナ感染症が露呈した我が国の医療の脆弱性に対応するために、

改めて医療の質の確保と地域医療提供体制の整備が注目されている。

本演では、近年利活用が進む様々な医療データを用いて、医療の質の

確保や疾病構造変化に対応する医療提供体制のあり方を分析する手法

とその方向性を示したい。

 

1.幅広く利活用が進む医療データの現状

2.クオリティ・インディケータ―を活用した医療の質の確保のあり方

3.急性期病院での医療データ解析と質評価の実践

4.病床機能報告と医療機能分析による機能分化の方向性

5.地域医療構想と急性期病院の今後

6.質疑応答

 

<2>2022年度診療報酬改定の先にある医療機関経営の課題

石川 ベンジャミン 光一 氏【15:30~17:00】

地域医療計画、介護保険事業計画、医療費適正化計画、診療・介護

報酬改定などが同時に行われた2018年から3年が経過し、

2022年には次の大転換のタイミングである2024年に向けての

議論が進められる。

その議論の背景にあるデータを理解し、診療報酬改定を超えて今後の

医療機関経営の勘所を押さえるためのデータの活用について解説する。

 

1.2024年に向けて~地域医療構想・医療計画のこれまでとこれから

2.働き方改革、タスクシフト・シェアと医療専門職の確保

3.外来機能報告と紹介受診重点医療機関

4.地域で考えることの重要性

5.診療報酬に追従する医療経営からの転換

6.質疑応答

 

 

[PROFILE 伏見 清秀(ふしみ きよひで)氏]

1985年 東京医科歯科大学医学部医学科卒業

1995年 同 医学部第二内科助手(腎臓内科)

1997年 同 医療情報部助手

1998年 厚生省保険局医療課 医療指導監査室 特別医療指導監査官

2000年 東京医科歯科大学大学院医療情報システム学分野准教授

2010年 同 医療政策情報学分野教授・

      国立病院機構本部総合研究センター診療情報分析部長(併任)

2015年 東京医科歯科大学医学部附属病院クオリティ・マネジメント・

      センター長(併任)

【DPC関連研究班】

2001年 厚生労働科学研究DPC研究班コアメンバー

2010年 厚生労働科学指定研究DPC研究班主任研究者

2013年 中央社会保険医療協議会診療報酬調査専門組織

      (DPC評価分科会)委員

2014年 内閣府社会保障制度改革推進本部

      「医療・介護情報の活用による改革の推進に関する専門調査会」

      構成員

2015年~保健医療分野におけるICT活用推進懇談会委員

      医療従事者の需給に関する検討会構成員

2019年~東京都地域医療構想アドバイザー/横浜市地域医療調整会議座長

【著書】

「ゼロからはじめる病院のPDCA」(2017年9月、医歯薬出版、共著)、

「院内ビッグデータ分析による病院機能高度化」(2016年、 じほう)、

「DPCの現状と課題.病院2016:75(104-108)」、

「DPCデータ活用術」(2014年11月、日経BP)

「診療情報による医療評価」(2012年9月、東京大学出版会)、

「医療の質向上に迫るDPCデータの臨床指標・病院指標への活用」(2011年3月、じほう)、

「DPCデータ活用ブック第二版」(2008年、じほう)、他多数

 

[PROFILE 石川 ベンジャミン 光一(いしかわ べんじゃみん こういち)氏]

1995年 東京大学大学院医学系研究科保健学専攻博士課程修了後、

      国立がんセンター研究所に採用

2004年 がん予防・検診研究センター情報研究部主任研究官

2006年 がん対策情報センター情報システム管理課システム開発室長

2011年 がん統計研究部がん医療費調査室長

2016年 社会と健康研究センター 臨床経済研究室長を経て、

2018年4月より現職

東京都:地域医療構想調整部会委員/

横浜市:保健医療協議会委員/

沖縄県:県立病院ビジョン検討委員会委員/

日本病院会:医療政策委員会特別委員/

厚生労働科学研究DPC研究班コアメンバー