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[テーマ]
なぜ今、医療機関にとってＤＸの推進が不可欠なのか?
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[講 師]
医療法人輝栄会 福岡輝栄会病院
医療情報部長／形成外科部長 山野辺 裕二 氏
公益財団法人大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院
情報システム部 部長 藤川 敏行 氏
デロイト トーマツ グループ
マネージングディレクター 根本 大介 氏
[日 時]
２０２１年１２月１４日（火） 午後１時～４時２０分
[重点講義内容]
＜１＞ＤＸの本質を理解し医療現場に落とし込むには
【13：00～14：00】山野辺 裕二 氏
ＤＸのＸはｔｒａｎｓｆｏｒｍの略なので形を変えることである。
「ＤＸとは何か」と尋ねられて腑に落ちる答えをくれる人は少ない。
私は「文化の更新である」という解答を好んでいる。世の中の
「これぞＤＸ」という事例から、医療福祉・介護分野にどう
落とし込むかのヒントを考えたい。医療分野では時代遅れの法規や
行政、顧客の嗜好などがその障壁となるだろう。それを乗り越える
のか、回避できるのかがポイントとなる。
１．ＤＸの本質理解
２．世の中のＤＸ事例の紹介
３．医療介護分野でのＤＸ事例とは
４．身近な課題を通じた取り組み方
５．法規・組織・人材など問題解決への道
＜２＞病院経営層は医療ＤＸをどう捉え、どう動くべきか
【14：10～15：10】藤川 敏行 氏
医療機関が抱える様々な課題解決には、ＤＸの推進が不可欠である。
しかし、病院としての主体性や計画性の有無により、もたらされる
効果は大きく変化する。病院経営層は、ＤＸを正しく理解し、
効果的に取り入れていく必要がある。そのためには、ベンダー任せ
にしない病院主導によるガバナンスの効いたＤＸ推進が重要である。
病院経営層は、ＤＸを推進するために「どう動くべきか」について、
参考の一助となるよう、倉敷中央病院での事例を紹介する。
１．倉敷中央病院におけるデジタル化の始まり
２．ＤＸを推進するためになすべきこと
３．倉敷地域におけるエコシステムの実践
４．企業との共創
５．病院主導によるＤＸ推進の実現に向けて
＜３＞医療ＤＸに対してどのように医療機関として対応するべきか
【15：20～16：20】根本 大介 氏
本講義では、医療経営、電子カルテ等医療情報、DX等戦略立案に
係る関心の高い方に向けたデジタル・トランスフォーメーションの
考え方のヒントとなることを目指す。
ＤＸは、解釈が人により異なることが多い、いわゆる「バズワード」
であるが、本講義では、バズワードだからと否定せず、ＤＸレポート
を一緒に読むことから始め、「医療ＤＸ」への展開を考える。すると、
医療の経営課題の中で、コストと人材が見えてくる。
１．新時代、知っておかねばならない医療施設の経営課題！
２．「医療ＤＸをバズワードにしない！」
～ 一緒にＤＸレポートを読み、解釈する
３．理解するべき現状「価格と人材」
(情報システムのコストとＤＸ人材について)
４．医療ＤＸに向けたアイデアと方向性
[ＰＲＯＦＩＬＥ 山野辺 裕二（やまのべ ゆうじ）氏]
１９８６年 長崎大学医学部卒業
１９９１年 長崎大学大学院医学研究科 形成外科学専攻 修了
愛媛県立中央病院形成外科、国立佐賀病院 形成外科医長、
長崎大学病院 形成外科 病棟医長、同 医療情報室 副室長
（政府調達担当）、医療情報部 副部長を経て、２００３年
米国マウントサイナイメディカルセンター 臨床情報学
客員研究員／２００５年 国立成育医療センター病院 医療情報室長／
２０１１年 国立成育医療研究センター 情報管理部 情報解析室長／
２０１３年 同 研究所 バイオバンク バイオリソース情報室長、
同 研究所 臨床研究データマネジメントセンター 副センター長／
２０１５年 社会医療法人財団董仙会（けいじゅヘルスケアシステム）
本部 情報部長／恵寿総合病院 形成外科科長／医療安全管理部長／
形成外科科長／２０１９年 現職
主な著書、「新ＩＴ時代への提言２０１１ ソーシャル社会が日本を変える」
（井上雅博、村井純、夏野剛、堀江貴文ほか５４名）、
「医学図形データ１０００+ ＰｏｗｅｒＰｏｉｎｔによる学会発表
パーフェクトマニュアル」（水島 洋 山野辺裕二）他多数。
[ＰＲＯＦＩＬＥ 藤川 敏行（ふじかわ としゆき）氏]
倉敷中央病院入職以来、メインフレームにおける医事会計・
オーダリングシステムの開発業務を担当。その後、病院内のＳＥとして
病院情報システムの導入・システム基盤の構築などの業務にも従事。
２０１６年より現職。２０１３年からは、医療ネットワーク岡山協議会
（晴れやかネット）の運営委員、２０１６年からは中国ＮＥＣユーザー会
の委員長を努めている。
[ＰＲＯＦＩＬＥ 根本 大介（ねもと だいすけ）氏]
シンクタンク等経て、現職。
厚生労働省の医療政策関連委員としての助言・指導、その他国・自治体等
の調査・研究事業者として医療政策アドバイザリー業務、医療機関・
医療関連企業向けアドバイザリー業務に従事。
主な著書、
「実践健康経営」
「医療機関経営者のための医療情報システム投資の考え方」（新聞連載）
「ＨＩＳの定理」（雑誌連載）他多数。