4K・8K、UHDTVとドローン・AR・VR動画コンテンツの最新動向 | 新社会システム総合研究所 公式ブログ

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【IP4K、ケーブル4K、BS4K・8K放送開始へ】
4K・8K、UHDTVとドローン・AR・VR動画コンテンツの最新動向
 

セミナー要項
開催日時2016年3月23日(水)午後2時~午後4時30分
会場アーバンネット神田カンファレンス
東京都千代田区内神田3-6-2 アーバンネット神田ビル
詳しくはhttp://www.ssk21.co.jp/seminar/S_16099.html
備考:
 
重点講義内容
<1>4K・8K動画コンテンツの最新動向
(株)ユー・ブイ・エヌ 代表取締役
Over4K.com 事務局
金森 郁東 (かなもり いくはる)氏
【14:00~15:10】

昨年末以来、NTTぷららIP4K放送、ケーブル4K放送開始など商用放送がいよいよ定着し始め、各社の4Kコンテンツのオンデマンドサービス開始など話題にこと欠かないUHD(UltraHighDefinition)TVサービス。今年はいよいよBS波での4K・8K放送への取り組みなど市場は大きな進展を見せている。本講演では、UHD化の普及促進を拒んでいる阻害要因の分析から始まり、既に取組みが始まっている多くのUHD市場でのサービスを紹介、明示されているロードマップの再認識をして頂き、UHD市場定着までのマイグレーションを海外事情含めお話し致します。また、4K動画を利用したARコンテンツの制作にも言及します。

1.UHD(Ultra High Definition)TV普及促進の阻害要因は何か?
 (1)ネガティブキャンペーンをポジティブに変えるには
 (2)規格は永遠に定まらない
 (3)海外事例
 (4)必ずしも制作費用増大とはならないインフラの登場

2.ドローン撮影による4K動画の没入感
 (1)UHDドローン収録の実際
 (2)三軸ジンバルの恩恵
 (3)手持ち撮影への応用

3.UHD 4K・8K普及促進への道筋
 (1)放送・メディアに頼らないUHD市場の開拓
 (2)Over4K.comプロジェクトにおける普及促進、事業化事例
 (3)マイグレーション

4.AR・VR技術との連携
 (1)UHD4Kコンテンツの良さを模索する制作ノウハウ
 (2)AR・VRへの応用
 (3)AR技術との連携でピュアな動画コンテンツへのアプローチ
 (4)4KARコンテンツの取り組み(デモ映像あり)

5.質疑応答/名刺交換
<2>ARビジネスの最新動向から考える4KAR放送の可能性
アララ(株) 取締役 AR事業部長/企画制作部長
石古 暢良 (いしこ まさよし)氏
【15:20~16:30】

AR(Augmented Reality:拡張現実感)技術は、スマートフォンの高機能化、インフラの高速大容量化により、モバイル分野で技術革新が進みプラットフォーム環境は急速に整ってきました。またARマーケットは、イノベーション期から脱し、本格的な実用・市場拡張期へと移行しており、エンタテインメント、ゲーム、モバイル広告、ナビゲーション、観光、製造現場、医療等へと急速に広がりつつあります。さらに今後5年以内にビジネス、eコマース、ゲーム分野などでの活用事例が増加し、大規模な市場が形成されます。既に巨大IT企業(Microsoft、Google、Apple、Facebook等)がハードウエアを開発途中であり、2兆円以上の市場規模が予測されています。
このような背景を踏まえ、2010年にAR専業会社を設立したARビジネスの先駆者アララ(株)の事業を通して、ARビジネスの肝、今後の見通し、爆発的に進化する方向性を探ります。

1.AR技術概要

2.AR業界概況

3.グローバルトレンド

4.現況から考察するAR(スマートフォン)広告の可能性

5.4KARの可能性

6.質疑応答/名刺交換
講師プロフィール
金森 郁東(かなもり いくはる)氏
東京電機大学卒業後、機器メーカーや放送系技術プロダクションを経て(株)ユー・ブイ・エヌ設立放送系スタジオシステムの構築設計や運用に従事する。これから主流となるIP配信の源流とも言えるネット動画配信初期よりシステム構築・運用を経験している。4K・8K黎明期からUHDコンテンツ制作に従事。UHD収録・編集・アーカイブ普及に特化してOver4K.comプロジェクトを立ち上げる。2002年より現職。
石古 暢良(いしこ まさよし)氏
1964年生まれ。筑波大学卒業後、大手都市開発勤務後、アパレル会社設立、2005年にロボットベンチャージャイロウォーク設立。経営者を20年以上続ける。2010年にアララ(株)を設立。取締役就任。
ロボットの眼の技術(コンピュータビジョン)の世界的権威国立大学奈良先端科学技術大学院大学教授加藤博一氏を技術顧問とし、黎明期を駆け抜け、現在事業拡大中。