パチンコ業界の衰退は喜ばしいことだ

厳しいパチンコ業界…６月は４０店舗が廃業、パチンコ設置台数も右肩下がり

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全日遊連が行っている各都府県方面遊協における組合員数調査によると、6月末現在の全国の営業店舗数は前月と比べて9店舗減って1万1,339店舗となった。
月内の新規店数が12店と振るわず、廃業店舗数も今年になって最も多い40店を数えるなど、厳しい状況を窺わせた。

4月期の新規店数が過去1年間における最高値の35店舗にのぼった一方で、翌5月期は平成19年の調査開始以来の最低値となる4店舗になるなど、傾向が読みとれない不安定な
状態が続いている。震災の影響で3月期から急増していた当月発生分の休業店舗数は、6月は震災前のレベルにまで抑えられたものの、震災発生後に急増した休業店数そのものは依然として高い水準にあり、全国で173店存在している。

遊技機台数は、パチンコ機が1,929台減って288万4,888台、回胴式遊技機が4,455台増えて129万5,324台となり、その他遊技機を含めた総台数は4万2,526台増の418万368台。回胴式の伸びは堅調さを示す一方で、パチンコ機は増減を繰り返しながら傾向としては右肩下がりで推移しており、この1年で約6万台ほど減らしている。

(提供　遊技通信社)


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テレビ局や電通などが朝鮮寄りの姿勢となっているひとつの要因がパチンコ業界が使う広告費の大きさである。
テレビＣＭや駅の看板、日曜日の新聞チラシを見ても、不況で多くの業種が広告費を減らす中、唯一といってもいいくらい元気のいい業界がパチンコ業界だった。

パチンコ業界が巨額の広告費を使ってもなお儲かるということはパチンコをやる人間が相当損をしているということで、長期で見るとパチンコは必ず損するようにできている。（とオレは思う）

しかしパチンコにうつつを抜かし、大金を注ぎ込む日本人は大勢いる。
両親がパチンコ中、車の中に放置した子供が死んだり、パチンコに大金を注ぎ、借金を重ねたり。

まあ自業自得だけど。

ところで、韓国では2006年秋に法律ができて、パチンコが禁止になったことを知る日本人はあまりいない。マスコミがこのことを殆ど報道しないからだ。

新聞もテレビも表立ってこの業界のことを叩くメディアは少ない。

オレはその点石原都知事は偉いと思う。
あそこまではっきり言えるのは彼くらいしかいない。
ついでに東京都知事の権限で換金禁止を徹底してもらいたい。

本来換金できるのは法律違反のはずだ。

とにかくパチンコをやるということは、自分の金が北朝鮮の核開発にまわり、にやけた韓流スターや三流の韓国ドラマが日本に大量に溢れることを間接的に助けているということだ。

心ある日本人はもっとこのことを自覚すべきである。
パチンコ業界の衰退。
実に喜ばしい。