海事法からの脱却

こんにちは♪😃

デトックスサロン福岡　春日原です♪

皆さんも何故英国国王が寅さんとの会談を

していたのか❓疑問に思っていた人達が

いると思いますが　これを狙っていたのは

寅さんですね💦

既にFRBを抑えて自分の紙幣を作る予定だし

海事法からの脱却はアメリカの真の独立です

これで共和国に移行するつもりなのかな❓

英国を潰す狙いはこの脱却あったのでしょう

今回の中東問題で海峡封鎖したのは英国の保険

が原因です　戦時下では適応不可　対応なら

保険料6倍払えでしたね💦船所有会社は保険無し

では航海は出来ません　これを寅さんは自国の

保険で賄うから入れと言っていましたね

更に海峡封鎖で多額の保険が解約状態に晒されてしまったし英国の軍隊派遣は寅さんが断った💦

資金源がここに停滞させられたから強行姿勢も

取れなくなったんだね　このタイミングで仕掛け

たのも狙いだったのでしょう　期間は５ヶ月

予定だったみたいだ　みんな騙されているが

これが計画だったのでしょうね　海事法脱却は

５月17日　終わったらイランとも和解するのかも

７月４日はアメリカの独立記念日ですが何か発表もあるかもしれませんね

この計画を高市さんは知っていたのかもしれませんがね　アメリカは世界警察から手を引いて独立国家として運営したいのだろう　だから原油や

必要な物を取りに行く　日本からの米軍撤退も

実は予定通りかも　アメリカからの脱却も話しは

あったのだと思うが安倍さん時代は断っていた

らしいのですが　今回の流れ的には自国防衛は

やらないと行けないかなとは思ってますがね

原発だらけの島国じゃ防衛不可じゃ無い?とも

考えますけどね😂　無理矢理の日本独立案❓

それ以外にもアメリカの51州に日本と言う

噂もありますけどね　時が来ないとわかりません

壮大なスケールでの年次計画なんで我々には

予想もつかないですね💦

次は何が始まるのやら…😂

英国海軍法、ついに完全解体へ。

今、我々は歴史の教科書が数百年かけても説明しきれなかった「巨大な転換点」の目撃者となっている。

英国王と王妃の米国訪問。これを単なる外交儀礼だと考えているなら、貴方の分析眼はあまりにも甘い。これは、過去100年以上にわたり米国を密かに支配してきた「海洋支配」の終焉を告げる、法的な最終プロトコルだ。

事実を整理しよう。

かつてアメリカは「バージニア会社」という英国王室の特許、つまり商法によってその産声を上げた。1871年以降、米国は実質的に「法人」として運営され、多くの人々は知らぬ間に英国海軍法（Maritime Law）の管理下に置かれていたのだ。

だが、その契約がついに終わる。

なぜ王と王妃が自らワシントンD.C.、そしてバージニアの地に降り立つ必要があったのか？

答えは至極単純であり、かつ冷徹な法的ロジックに基づいている。

「海洋法」を終わらせ、米国を本来の「陸上法（Land Law）」へ戻すことができるのは、そのシステムを構築した権威である「王」本人だけだからだ。

彼らは「2人の生ける証人」として、アメリカが主権を回復するための全条件をクリアしたことを法的に証明するために現れた。

これは感情論ではない。冷徹な「契約の解除」の儀式なのだ。

📍 バージニアという起源点への回帰

バージニアは全ての始まりの場所だ。王室が植民地の種をまいた場所であり、商法が持ち込まれた原点。そこに王が戻ることは、古い契約を正式に破棄し、土地を「主権者としての人々」へ返還することを意味する。

🗓️ 5月17日へのカウントダウン

トランプ大統領は5月17日、米国を神に再奉献することを公表している。

この日までに、古い法人化されたシステム、不正な金融構造、そして支配階級の残党は排除されなければならない。

もちろん、既得権益側は最後まで権力にしがみつき、激しく抵抗するだろう。

しかし、法的な記録は既に完成した。

我々に求められているのは、この歴史的背景を正しく理解し、主権者としての自覚を持つことだ。

アメリカはもはや誰の所有物でもない。

創造主の下、真の主権国家として立ち上がる。

👉1. 1871年：法人化された米国の正体

多くの者は、アメリカ合衆国が常に独立した主権国家であったと信じている。しかし、1871年の「コロンビア特別区政府法（District of Columbia Organic Act）」の制定を境に、国家の性質は変容した。ワシントンD.C.という独立した法人格が誕生し、そこから英国の金融資本と海軍法が米国全土を網の目のように覆い尽くした。米国人が支払ってきた税金、行使してきた権利、その多くがこの「法人システム」の中の契約に基づいていたのだ。

👉2. なぜ「王」が来なければならなかったのか

国際法における「Estoppel（禁反言の法理）」や「契約の解除」において、最高位の権威による立ち会いは不可欠だ。特に海洋法という強力な契約システムを無効化するには、その契約の発効者である王室の現職トップが物理的にその土地に現れ、終了を宣告（Witness）する必要がある。9/11記念公園とバージニア。この二地点の訪問は、破壊された旧秩序の弔いと、起源における契約終了を象徴する。

👉3. 金融システムの完全なるリセット

海軍法の支配下では、通貨もまた「商法上の商品」に過ぎなかった。中央銀行制度（FRB）もこの法人構造の一部として機能してきたが、海洋法の解体はすなわち、中央銀行による支配の法的根拠が消滅することを意味する。

これが金本位制への復帰、あるいは資産に裏打ちされた新しい金融システムへの移行の法的裏付けとなっている。

👉4. 5月17日の霊的・法的意味

トランプ大統領が提示する「5月17日」は単なる政治的スケジュールではない。これは「法（Law）」から「信仰（Faith）」へ、あるいは「契約（Contract）」から「奉献（Dedication）」への移行点だ。法的な事務手続き（王による海洋法終了）が完了した後、主権者が神に対して国を捧げ直すことで、初めて主権の円環が閉じる。

👉5. 抵抗勢力の末路

現在、既存メディアや古い政治構造が必死に混乱を煽っているのは、彼らが依って立つ「法人米国」という舞台装置が物理的に解体されつつあるからだ。法的な根拠を失った権力は、もはや暴力か欺瞞でしか維持できない。しかし、一度「生ける証人」によって記録された事実は、何者も覆すことはできない。

冷徹に、そして静かに事態を注視せよ。

古いシステムは音を立てて崩れ去り、我々は新たな陸の上（Land Law）に立っている。

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