インタビュー 東北大学災害科学国際研究所 栗山進一所長2024年1月20日
- 誰も置き去りにしない この姿勢が今こそ必要
- 〈危機の時代を生きる 希望の哲学〉
元日に発生した「令和6年能登半島地震」から間もなく3週間。被害の全容が徐々に明らかになり、被災者を支える懸命な活動が続いている。今後、被災地ではどのような課題が想定され、どういう対策が必要となるのか。災害科学などの研究を行うとともに、東日本大震災の教訓を国内外に発信する「東北大学災害科学国際研究所（災害研）」の所長で、災害公衆衛生学を専門とする医師の栗山進一氏に聞いた。（聞き手＝水呉裕一、村上進）
――東北大学災害科学国際研究所として、「令和6年能登半島地震」が発生した直後から、被災者の命を守るための情報や東日本大震災の教訓を次々と発信されていますね。
「令和6年能登半島地震」の被害状況は、13年前の東日本大震災の光景と重なり、胸を痛めています。まずは東北大学災害科学国際研究所を代表し、地震で亡くなられた方々に謹んでお悔やみ申し上げるとともに、被災された皆さまに心よりお見舞いを申し上げます。
私たち災害研では、地震発生直後から情報収集や情報支援を行ってきました。具体的には、工学、理学、医学、人文社会科学、情報科学、防災教育実践学など多岐にわたる分野の専門家が学外の関連機関と連携し、地震と津波のメカニズムの解明、被害状況の推計を行い、被災地への正確な情報提供等に努めてきました。
低体温症を防ぐ
――今月9日には、災害研として、被災地調査を行う研究者の状況報告をはじめ、各分野の専門家が過去の教訓や最新の研究を踏まえ、どのような支援が必要となるかを発表する「速報会」を開催されました。正確な情報をいち早く伝えるということが、大きなポイントだったと思います。
速報会には、オンラインも含めて2100人を超える方々が参加しました。“今、被災地では何が起こっているか”“今後、どのような事態が予想されるか”に、大きな関心が集まっていると実感します。
その上で、どのような支援を行うにしても、まずは正確な情報をもとにしなければなりません。“東日本大震災を経験した東北だからこそできる支援を”との思いで、被災地の状況を的確に把握しつつ、過去の教訓を踏まえて、必要となる対策等をお伝えしました。
中でも、発災当初から訴えてきたのは、被災地が冬の寒冷地域でもあり、「低体温症」を防ぐことです。低体温症とは、代謝によって発生する熱と、体から逃げていく熱のバランスが取れず、体温が低くなってしまう状態のことです。最悪の場合、心肺停止となってしまう危険もあります。歯がカチカチと震える状態は、低体温症の初期症状ですので、注意が必要です。
特に高齢者の場合は、暖房のある避難所などにいても、在宅避難をしていても、十分に食事が取れていないと、低体温症になる可能性があります。また避難所の様子などを報道で見ても、まだ床の上に直接、布団を敷いていたり、畳の上で雑魚寝をしていたりする状況があります。たとえ布団を敷いていても、冷たい床や畳によって体温は奪われてしまいます。支援が十分に届いていない地域もあるでしょうが、可能なら「段ボールベッド」を活用してもらいたいと思います。断熱性能が高い段ボールベッドは、防寒に効果がありますし、高さがある分、高齢者は立ち上がりやすくなります。また、床に落ちた飛沫やホコリなどを吸い込むリスクも減るので、感染症などを防ぐことにもつながります。
「令和6年能登半島地震」に関する災害研の速報会。栗山所長が参加者の質問に答える（今月9日、東北大学で）
デマ情報に注意
――白湯を飲んだり、上着の下に新聞紙を詰めたりするだけでも低体温症の対策になると呼びかける専門家もいます。これまで聖教新聞としても、電子版などで「避難生活中の健康を守るポイント」など、被災後の生活で注意する点を紹介してきましたが、支援物資がなかなか届かない地域でも、そうした情報をもとに、一人一人が身近なところから対策を取ることが必要だと思います。
まずは、そうした正しい情報をもとに、自分自身の命を守るための行動を続けていただきたいと切に願います。その一方、正しい情報を得る上では、フェイクニュースが横行していることも認識しておかねばなりません。
災害研では、能登半島地震が発生した今月1日から7日間のX（旧ツイッター）で発信された情報を分析しました。「地震」を含む発信数は250万件を超え、「津波」や「低体温」「能登＋透析」「地震＋薬」などに注目が集まっていることが分かりました。しかし同時に、今回の地震は“人為的に起こされたものだ”と不安をあおる情報も見られ、「人工地震」を含む発信数は7万6000件を超えています。
こうした根拠のないデマを流したり、ほかの人と共有したりすることは、どうか慎んでいただきたい。またSNSには、そうしたデマ情報が含まれていることも理解していただき、必ず「発信元」を確認し、正しい情報かを確かめていただくことが大切です。
関連死への懸念
――被災地については今後、どのようなことを懸念していますか。
いわゆる「災害関連死」の増加です。災害による負傷の悪化や、避難生活などによる心身の負担によって命を落としてしまうことですが、2016年に起きた熊本地震では、この災害関連死が地震による直接死の4倍を超えました。地震から助かっても、まだまだ命を落としてしまう危険性があるということです。この災害関連死が起こらないようにすることが、今後の第一の課題です。
現時点で心配なのは、狭い車中などでの避難生活で血行不良を起こし、血栓が肺に詰まって肺塞栓などを誘発する「エコノミークラス症候群」です。トイレに行く回数を減らすために水分補給を控えるという方もいらっしゃいますが、それでは血流が悪くなり、エコノミークラス症候群のリスクを上げてしまいます。健康を守るためにも、必要な水分は取り、小まめな運動も心がけてください。
また、感染症のまん延による肺炎や下痢などの症状や、高血圧や糖尿病などの慢性疾患の悪化も心配されます。中には、日頃から服用していた薬を避難生活で中断せざるを得なくなった方もおられるでしょう。これが長期化すると、重大な健康被害を起こすことも懸念されます。「お薬手帳」を持っている方は携帯していただき、被災地を訪れている医療救護班に遠慮なく相談してください。
決して無理せず
――被災者の中には、2次避難（※1）で慣れ親しんだ土地を離れることにストレスを感じたり、故郷で仕事を続けることに対し、悩みを抱えたりしている方もいます。生活の再建を急ぐあまり、自分の健康状態を顧みずに無理をする人もいるのではないでしょうか。そうした方々の心身の健康も懸念されます。
災害関連死の過去の事例では、震災後の疲労などによって心不全や肺炎などを発症したり、地震のショックや余震への恐怖が原因で急性心筋梗塞を起こしたりしたことが挙げられています。被災地で暮らす方々には、決して無理をしないでいただきたいと思います。
災害研では、東日本大震災の教訓をもとに、「災害後のこころの健康のための8ケ条」を作成しましたが、その中で強調していることも“自分を追い込まないようにして休みを取ること”“つらいことは一人で我慢しないこと”などです。自分自身の健康を守るためにも、決して無理をせず、悩んでいることは家族や周囲の人に話し、気持ちを分かち合うことを心がけてください。
また、災害が及ぼす影響は、決して一過性のものではありません。東日本大震災の被災地では、家屋の損壊の程度が大きいほど、肥満や不眠、喫煙、うつ、産後高血圧のリスクが上昇することが報告されています。家の再建や仕事のことなど、自分の将来に見通しを持てるかどうかがメンタルヘルスに大きく影響することから、行政には生活再建も含めた一日も早い対策を期待したいと思います。
そのほか、被災地の子どもたちに対する継続的な教育支援をはじめ、あらゆる分野で課題が浮き上がってくると思いますので、支援を途切れさせないことが必要となるでしょう。
（※1）被災地の避難先から、インフラの整ったホテルや旅館などの安全な場所に移ること。
災害弱者に配慮
――栗山所長は、速報会で“誰も置き去りにしない”という視点が大切だと強調されていましたね。
東日本大震災では、災害関連死の4人に1人が障がい者だったことが分かっています。これは避難生活の中で、障がい者が意見を述べる場がなく、適切な対応を受けられなかったことが原因です。その教訓を踏まえ、「仙台防災枠組2015―2030」（※2）が採択された第3回国連防災世界会議をきっかけに、「インクルーシブ防災」の必要性が叫ばれるようになりました。これは老若男女を問わず、障がいがある人もない人も、誰も取り残さないことを目指した防災の理念です。災害関連死を起こさないためにも、この防災のあり方が今こそ大切であると確信します。
インクルーシブ防災については、徐々に理解が進んでいますが、まだまだ課題も残っています。
熊本地震を経験した育児中の女性へのアンケートを見ても、小学校に避難している時に、「おにぎりを配りますので、並んでください」とアナウンスがあったが、1歳と3歳の子どもを一人で見ている状況では並ぶことができず、食事が手に入らなかったという声がありました。また今回の能登半島地震の被災地からも、医療的ケアを必要とする方から「周囲も大変な状況の中なので、支援や協力を申し出ることに申し訳なさを感じている」との声が届いています。
こうした“災害弱者”から順番に取り残され、命を落としてしまうのが災害の現場です。
まずは、自らの行動や努力だけでは、自分の命を守ることができない人がいることを、周囲の人たちが知ることが重要です。
（※2）2015年に仙台市で行われた国連防災世界会議で採択された、2030年までに災害の被害者数低減などを実現するための指針。
苦しむ人に寄り添うため
求められる地域社会の力
――そうした配慮が大切とは分かっていても、被災地の最前線では、自分や家族のことで精いっぱいで、他者のことに気を配るのが難しいという状況もあるかと思います。
そうした状況にあることも、よく分かります。だからこそ、まずは支援活動に携わる人や、2次避難先で受け入れる側の人などに“誰も取り残さない”との意識を持っていただき、一人一人の声に丁寧に耳を傾けていただきたいと思います。
私自身、これまでインクルーシブ防災を推進する上で、さまざまなケアが必要な方に、普段の生活や震災の時、何に困ったのかなどを聞いてきましたが、話を聞く中で、初めて気付く課題も少なくありません。
医療的ケアを必要とする仙台市在住の20代のある女性と、そのお母さんに話を聞いた時のことです。
この女性は、車いす生活を余儀なくされているのですが、人工呼吸器などの必要不可欠な荷物が8個もあり、車いすも含めると90キロもの重さになることを教えていただきました。
そうした状況も踏まえ、これからの災害に備える「個別避難計画」を一緒に作ってきましたが、その中で、一番困っている人を守ろうと思って考えた手段や知恵を用いれば、より軽い障がいの人はもちろん、あらゆる人を救っていけることを実感しました。今では、それが“誰も置き去りにしない”一番の近道だと信じていますし、そのために必要なことは、それぞれが自分のいる場所で、そうした身近な一人一人の声に耳を傾け続けていくことだと思っています。
もちろん、そうしたコミュニケーションは、災害が起こる前も大切ですが、災害が起きてからの方がもっと重要で、今こそ必要になっています。
被災地の同志は、池田先生が東日本大震災の折に贈ったメッセージを手渡しながら励まし合っている
――今後、県外でも避難者を受け入れる「広域避難」が進んでいくことが報じられています。身近な人の声に耳を傾ける姿勢は、決して被災地だけの話ではなく、他地域に住む人々にも求められているのではないでしょうか。
「広域避難」などで被災者を受け入れる地域の方々には、一人一人の多様な状況に、少しでも寄り添っていただきたい。
その上で、身近な人の声に耳を傾ける姿勢というのは、たとえ被災者を受け入れている地域でなくても、また障がい者が身近にいなくても、必要なものだと思っています。
例えば今回、親戚や家族が被災した人が身近にいるかもしれません。また、今回の被災地でなくても、過去の災害での経験がフラッシュバックして、心身の不調を訴える人もいます。
そういった意味では、創価学会をはじめとする、さまざまな地域社会の力が必要です。
“誰も置き去りにしない”“苦しんでいる人のために尽くす”という思想は、創価学会の考え方でもあると認識していますし、現実として人の生きる力を支えていますよね。
今こそ、皆さんには、身近な人の声に耳を傾け、悩み苦しむ人がいれば、気持ちを受け止めていただきたいと思います。
立場や役目は異なりますが、私たち災害研としても、被災地の方々のために総力を挙げ、“誰も置き去りにしない”支援を続けていく決意です。
プロフィル
くりやま・しんいち 1962年生まれ。医学博士。専門は分子疫学、災害公衆衛生学。東北大学理学部物理学科、大阪市立大学医学部医学科を卒業。大阪市立大学医学部附属病院第3内科医師、民間企業医師、東北大学大学院医学系研究科環境遺伝医学総合研究センター分子疫学分野教授などを経て、2012年に東北大学災害科学国際研究所災害公衆衛生学分野教授に就任。2023年から同研究所所長。