偶然発見しました。
金魚さん、コメントをして下さったasamiさん、ありがとうございました。
本当はここですぐにクリニックの名前が挙がってくるくらいではないと・・・と力不足を痛感します。
しかしこうやって皆さんが言及下さることが励みで、遠隔地の、それこそ実質的な緩和ケアが「存在しない」地域からもご来院を頂いています。
緩和ケアは、担当医差、地域差が顕著です。
金魚さんが仰っている事象は、残念ながら幅広く認められるものです。
「名ばかりの緩和ケア」「数字だけの緩和ケア」が横行しているのは、有名な病院やセンターの名を冠する病院でも稀ではありません。
実態は数字と異なります。
だから「真の緩和ケア」を早期から行える場所が必要だと考えて、開業しました。
逆に、今もし本当に、データ等で普及が示されているように緩和ケアが普及しているならば、開業しませんでした。
８年勤務した施設では、他よりもずっと早期からの緩和ケアを普及させていました。
その場所にいとまを告げて、誰でもかかれるクリニックを設けて開業したのは、早期からの緩和ケアがいまだ幻ともされているためです。
遠隔相談を用いて、全国併診という日本初のシステムを採用したのも、日本中どこでも一定の質のある緩和ケアを受けられるにはどうしたら良いのかという課題への一つの回答となると思ったからです。
自院では、保険診療をベースとして、保険外併用療養費（予約料）を用いたシステムを採用しており、それにも理由があります。
時事通信社「台所苦しくても患者のため」緩和ケア専門クリニック開設 患者のＱＯＬ向上に挑む
「どうして安定を捨てて開業したの？」と質問されたりもしています（笑）
確かに儲けと安定を考えたらできません。
“自分の世代では初期からの(抗がん剤治療中でも)緩和ケアは難しそうですが、
自分の子供の世代には、がん＝抗がん剤＝緩和ケアで、がんは怖くない病気になっていることを願います“
生前そう語っておられたＫさん、早期からの緩和ケアを「今すぐに」受けられるようにするために、開院したのです。
ただ今後、この方式が定着すれば、追随するケースが出て来るでしょう。
そして現在、早期からの緩和ケア普及の障害となっている、
◯（チームでも機能していないところがあるのに）緩和ケアチームがないと外来緩和ケア管理料が取れない
◯医療用麻薬を出していないと外来緩和ケア管理料が取れない
◯外来緩和ケア管理料が低い
などが、いずれは変わってくるかもしれません。
しかし当面は、積極的に動いていかないと（押川勝太郎先生提唱のアクティブ緩和ケア）、早期からの緩和ケアはメリットがあるにもかかわらずなかなか受けることは難しいでしょう。
２０年近く前、終末期の方の苦痛緩和のために点滴を減らしたり、死後の心臓マッサージを中止したりした時は、相当異常なことをしていると受け取られたものでした。
今ではそのようなことは当たり前になって来ています。
広く何かが普及するのには時間がかかります。
まだまだ最低限の緩和ケアも誰も提供してくれない……という事例があることは聞き知っています。
ただ少しずつ、これも変わってくるのではないかと思いますし、そのためにリーディングカンパニー（会社じゃないですが）として、進んでいきたいと思っております。
早期からの緩和ケア、様々な医療者からの緩和ケアが当たり前になるために、引き続き努力していきたいと思います。
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